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【給付型】学業成績優秀者奨学金(全学部共通)

対象
大学の該当者
在学生2、3、4年生を対象に、前年度の学業成績が優秀と認められる者
給付額
150,000円
人数
全学部2、3、4年生のうち120名程度

【給付型】教育訓練給付制度(全学部共通)

対象
一定の条件を満たす雇用保険の一般被保険者(在職者)または一般被保険者であった方(離職者)が経済経営研究科 経営政策専攻 博士前期課程、英語学専攻(通信)博士前期課程(厚生労働大臣指定教育訓練講座)を修了した場合
学種
大学院
給付額
最大10万円

【給付型】社会人学生奨学金(全学部共通)

対象
大学の該当者(留学生不可)
社会人の学修意欲の向上を目的として(社会人スカラシップ入試プログラム)、本学の入学試験要項に定める社会人出願資格に該当する社会人が本学に入学された場合
給付額
各学期授業料の50%相当額
給付期間は1年間ですが、再度の手続きにより、学修状況を勘案したうえで最短修業年限(4年)まで継続できます。

【給付型】大学院教育研究振興補助金(全学部共通)

対象
本学院生または指導教員が学術論文、著書を公刊した場合
(対象となる学術論文とは、国際学術雑誌、日本学術会議が認定する学協会が発行する論文集に掲載された原著論文、名古屋学院大学論集・年報および名古屋学院大学大学院院生協議会経済経営論集・外国語学論集です。学術論文掲載の雑誌および単行本にはISBNまたはISSNがついていることを必要とします。)
学種
大学院
給付額
個人研究10万円、共同研究は1人10万円として人数分合計額を、それぞれ限度額として支給

【給付型】入学生緊急奨学金(全学部共通)

対象
主な家計支持者が失職または自営の会社破産のために家計が急変した本学入学者
ただし、失職には定年や自己都合で退職した場合は除きます。
対象となる失職、破産の時期は、入学時から遡って1年以内とします。
給付額
入学初年度の当該年度当該学部学科の学費(入学金を除く)の半額
1年間

【給付型】名古屋学院大学緊急援助奨学金(全学部共通)

対象
家計急変により修学困難となった学部学生
給付額
学期学費の半額
当該年度限り

【給付型】名古屋学院大学災害時緊急奨学金(全学部共通)

対象
大学および大学院の該当者
災害救助法適用の災害により家計が急変し、経済的に修学困難となった在学生、本学入学者
給付額
当該年度当該学部学科の授業料の半額。
ただし、経済的に極めて修学困難と認められるときは当該年度授業料相当額。

【給付型】名古屋学院大学大学院奨学金(全学部共通)

対象
大学院の該当者(留学生不可)
経済的理由により修学困難で、学業良好な大学院生
学種
大学院
給付額
年額24万円(秋学期学費から減免)
※通信制大学院生は年額10万円(秋学期学費から減免)
人数
10名~15名
募集時期
申込時期6月

【給付型】名古屋学院大学大学院生共同研究・プロジェクト型研究奨励金(全学部共通)

対象
院生が行なう共同研究またはプロジェクト型研究
学種
大学院
給付額
1件あたり年間15万円を限度

【減免型】国の修学支援制度について(高等教育の修学支援制度)(全学部共通)

対象
住民税非課税世帯およびそれに準ずる世帯
学業成績
1年生
【以下のいずれかに該当すること】
①高等教育等における評価平均値が3.5以上であること、または、入学選抜試験の成績が入学者の上位1/2の範囲に属すること
②高等教育卒業程度認定試験の合格者であること(諸条件あり)
③将来、社会で自立し、活躍する目標を持って学修する意欲を有していることが学修計画書により確認できること
2~4年生
【以下のいずれかに該当すること】
①年度末の累積GPAが所属学科・学年の上位1/2以上であること
②年度末までの修得単位数が標準単位数以上であり、かつ、将来、社会で自立し、活躍する目標を持って学修する意欲を有していることが学修計画書により確認できること
減免額
授業料減免額
第Ⅰ区分:年間上限70万円まで
第Ⅱ区分:3分の2
第Ⅲ区分:3分の1
入学金減免額
第Ⅰ区分:上限26万円まで
第Ⅱ区分:3分の2
第Ⅲ区分:3分の1
給付額(月額)
第Ⅰ区分:38,300円
第Ⅱ区分:25,600円
第Ⅲ区分:12,800円
自宅・自宅外の別
自宅
募集時期
原則4月、9月

【減免型】国の修学支援制度について(高等教育の修学支援制度)(全学部共通)

対象
住民税非課税世帯およびそれに準ずる世帯
学業成績
1年生
【以下のいずれかに該当すること】
①高等教育等における評価平均値が3.5以上であること、または、入学選抜試験の成績が入学者の上位1/2の範囲に属すること
②高等教育卒業程度認定試験の合格者であること(諸条件あり)
③将来、社会で自立し、活躍する目標を持って学修する意欲を有していることが学修計画書により確認できること
2~4年生
【以下のいずれかに該当すること】
①年度末の累積GPAが所属学科・学年の上位1/2以上であること
②年度末までの修得単位数が標準単位数以上であり、かつ、将来、社会で自立し、活躍する目標を持って学修する意欲を有していることが学修計画書により確認できること
減免額
授業料減免額
第Ⅰ区分:年間上限70万円まで
第Ⅱ区分:3分の2
第Ⅲ区分:3分の1
入学金減免額
第Ⅰ区分:上限26万円まで
第Ⅱ区分:3分の2
第Ⅲ区分:3分の1
給付額(月額)
第Ⅰ区分:75,800円
第Ⅱ区分:50,600円
第Ⅲ区分:25,300円
自宅・自宅外の別
自宅外
募集時期
原則4月、9月

【減免型】私費外国人留学生授業料減免制度(全学部共通)

対象
経済的理由により修学困難な私費外国人留学生
減免額
年間の授業料を50%減免

【減免型】大学院シニア学生授業料減免制度(全学部共通)

対象
本学大学院の正規課程に在籍するシニア学生(4月1日現在の年齢が満55歳以上)の方
学種
大学院
減免額
入学年度の授業料の50%を減免

【減免型】名古屋学院大学奨学金(全学部共通)

対象
大学の該当者(留学生不可)
経済的に修学困難と認められ、学業良好な学生
(条件として、国の修学支援制度の認定を受けている者とします。また、学業成績などの審査がありますのでご注意ください)
減免額
当該年度の授業料を除く学費の半額
人数
70名程度
募集時期
申込時期8月

【貸与型】日本学生支援機構奨学金 第一種(無利子貸与)(全学部共通)

奨学金の種類
第一種
学種
大学院
貸与(月額)
修士・博士前期:50,000円、88,000円から選択
博士後期:80,000円、122,000円から選択
利子
無利子
貸与期間
修士・博士前期:最長2年
博士後期:最長3年
募集時期
原則4月

【貸与型】日本学生支援機構奨学金 第一種(無利子貸与)(全学部共通)

対象
経済的に修学に困難がある人物・学業ともに優れた学生
[学業基準]
1年生:高校の評定平均値が3.5以上
2~4年生:卒業要件単位を4年で割り、在学年数倍した単位数以上を修得していること
奨学金の種類
第一種
学種
大学
貸与(月額)
20,000円、30,000円、40,000円、54,000円から選択
利子
無利子
自宅・自宅外の別
自宅
貸与期間
最短修業年限(4年間)での卒業予定年月日
募集時期
原則4月

【貸与型】日本学生支援機構奨学金 第一種(無利子貸与)(全学部共通)

対象
経済的に修学に困難がある人物・学業ともに優れた学生
[学業基準]
1年生:高校の評定平均値が3.5以上
2~4年生:卒業要件単位を4年で割り、在学年数倍した単位数以上を修得していること
奨学金の種類
第一種
学種
大学
貸与(月額)
20,000円、30,000円、40,000円、50,000円、64,000円から選択
利子
無利子
自宅・自宅外の別
自宅外
貸与期間
最短修業年限(4年間)での卒業予定年月日
募集時期
原則4月

【貸与型】日本学生支援機構奨学金 第二種(有利子貸与)(全学部共通)

奨学金の種類
第二種
学種
大学院
貸与(月額)
50,000・80,000・100,000・130,000・150,000円から選択
利子
利子
貸与期間
修士・博士前期:最長2年
博士後期:最長3年
募集時期
原則4月

【貸与型】日本学生支援機構奨学金 第二種(有利子貸与)(全学部共通)

対象
経済的に修学に困難がある人物・学業ともに優れた学生
[学業基準]
1年生:高校の評定が平均水準以上で学修意欲が旺盛であること
2~4年生:卒業要件単位を4年で割り、在学年数倍した単位数以上を修得していること
奨学金の種類
第二種
学種
大学
貸与(月額)
20,000円~120,000円から10,000円刻みで選択
利子
利子
貸与期間
最短修業年限(4年間)での卒業予定年月日
募集時期
原則4月

名古屋学院大学留学生別科奨学金

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