卒業後の進路データ(2025年3月卒業生実績)
- 卒業者数
- 740名
- 就職希望者数
- 686名
- 就職者数
- 673名
- 就職率
- 98.1% (就職者数/就職希望者数)
※2025年5月1日現在(卒業者数の中には進学や創作活動、作家活動等をしている方も含まれております)
就職実績(2025年3月卒業生実績)
医療・福祉業界
国立病院機構(名古屋医療センター・豊橋医療センター)、国立長寿医療研究センター、愛知県がんセンター、国立成育医療研究センター、名古屋市立大学医学部附属東部医療センター、名古屋市立大学医学部附属西部医療センター、春日井市民病院、名城病院、日本赤十字社愛知医療センター名古屋第二病院、藤田医科大学病院、中京病院 ほか
フード業界
ニップン、日本食研ホールディングス、名古屋製酪、井村屋グループ、マルコメ、わらべや日洋食品、壱番屋 ほか
公務員業界
管理栄養士(三重県、知立市など)、厚生労働省、防衛省、行政職公務員(名古屋市) ほか
教育業界
公立学校栄養教諭(愛知県・三重県・滋賀県・浜松市)、公立学校養護教諭(愛知県・岐阜県・三重県・静岡県・東京都など)、私立学校養護教諭、公立小学校教諭(愛知県・名古屋市・岐阜県など)、公立園保育士・幼稚園教諭・保育教諭(名古屋市・豊田市・豊橋市・一宮市・春日井市・安城市・刈谷市・小牧市・日進市・長久手市・岐阜市・四日市市など)、私立園保育士・幼稚園教諭・保育教諭 ほか
ものづくり業界
パナソニック エイジフリー、funbox、モンベル、AJIOKA.、プリモ・ジャパン ほか
マスコミ・通信業界
博報堂プロダクツ、ジェ・シー・スパーク、角川大映スタジオ、ロボット、ピラミッドフィルム、シースリーフィルム、ギークピクチュアズ、白組、TBSアクト、中日新聞社、フジアール ほか
旅行・エンタメ業界
東京サウンド・プロダクション、昭栄美術、映像センター、キッザニア東京、半田市観光協会 ほか
IT・コンピュータ業界
アニマ、リズ、ソードケインズスタジオ ほか
住宅・建設業界
スペース、パナソニック ホームズ、アーキテックス、安江工務店 ほか
商社・小売業界
ジェイアール東海高島屋、スギ薬局、杏林堂薬局、中北薬品、赤ちゃん本舗、良品計画 ほか
美容・ファッション業界
瀧定名古屋、サンラリーグループ、エフビー、青山商事、アダストリア、ベイクルーズ、ストライプインターナショナル、ディーゼルジャパン、ユナイテッドアローズ ほか
サービス業界
日清医療食品、グリーンハウス、エームサービス、タートル、マイナビ、東急ホテルズ&リゾーツ、野村不動産ライフ&スポーツ ほか
資格取得
資格・教員免許状の取得支援が充実!特に管理栄養士<国>試験合格者は開学以来20年連続!中部地区第1位!
【管理栄養学科】第39回(2025年実施)の管理栄養士<国>試験では171人が受験し、164人が合格!開学以来20年連続中部地区第1位(第20回~第39回)の合格者数を誇ります。全教員が一丸となって行う国家試験対策講座など、全員受験・全員合格に向けて取り組んでいます。【子どもケア学科】学部棟内に教職センターを設置し、採用試験合格に向けた対策講座や面接対策などを実施。また、採用試験に関するさまざまな情報を収集・管理し、学生に公開しています。【看護学科】模擬試験を1年次から実施するなど、早期から看護師国家試験を意識した環境を整えています。4年次からは国家試験対策講座を開講し、教職員が一丸となってサポートします。
主な目標資格
【管理栄養学部】管理栄養士<国>、栄養士<国>、栄養教諭一種免許状<国>、食品衛生管理者<国>、食品衛生監視員、健康食品管理士/食の安全管理士、健康運動実践指導者 【ヒューマンケア学部】養護教諭一種免許状<国>、中学校教諭一種免許状(保健)<国>、高等学校教諭一種免許状(保健)<国>、健康管理士一般指導員、保育士<国>、幼稚園教諭一種免許状<国>、小学校教諭一種免許状<国>、特別支援学校教諭一種免許状(知・肢・病)<国>、認定心理士、准学校心理士、社会福祉主事 【メディア造形学部】二級建築士<国>、衣料管理士(1級・2級) 【看護学部】看護師<国>ほか※取得できる資格は学科・専攻により異なります。
就職支援
サポートプログラム、学科専属スタッフ、交通費支援、資格取得受験料支援など、万全の支援体制を整えています
全学部において、1年次から就職を見据えた「社会人基礎力養成プログラム」を実施。各種対策講座、合同企業説明会、内定者報告会などに加え、学科ごとに充実した就職支援プログラムを整えており、キャリアサポートセンターでは学科ごとに専属のスタッフを配置し、学科の特性に応じたアドバイスを行っています。また、東京・大阪など遠隔地の企業の就職試験を受ける際は「遠隔地就職活動交通費支援」が利用できます。さらに就職活動に役立つ資格の取得を奨励するため、取得(合格)した対象資格の受験料を全額支給する制度も用意しています。