【給付型】外国人留学生小林奨学生（全学部共通）
- 対象
- ・日本以外の国籍を有しアジア諸国から来日している私費留学生で、大学の学部または大学院に在籍する者（2026年4月1日時点で35才以下）
・修学のために経済的援助を必要とする者で、他の奨学金をうけていない者（併願も不可）
・日本語による意思伝達が可能である者（日本語能力試験1級）
・交流会（今年度は贈呈式、研修旅行、記念式典の予定あり）に参加できる者
＜対象学年＞
・学部学生の場合：2026年4月に1年生として入学した者
- 学種
- 大学
- 給付額
- 月額15万円
＜奨学金支給期間＞
支給開始年度から在学課程最終年度まで。
【給付型】外国人留学生小林奨学生（全学部共通）
- 対象
- ・日本以外の国籍を有しアジア諸国から来日している私費留学生で、大学の学部または大学院に在籍する者（2026年4月1日時点で35才以下）
・修学のために経済的援助を必要とする者で、他の奨学金をうけていない者（併願も不可）
・日本語による意思伝達が可能である者（日本語能力試験1級）
・交流会（今年度は贈呈式、研修旅行、記念式典の予定あり）に参加できる者
＜対象学年＞
・修士課程の場合：2026年4月に1年生として入学または進学した者
・博士課程の場合：2026年4月に1年生として入学または進学した者
- 学種
- 大学院
- 給付額
- 月額18万円
＜奨学金支給期間＞
支給開始年度から在学課程最終年度まで。
【給付型】経団連グローバル人材育成スカラーシップ奨学生（全学部共通）
- 対象
- 将来、グローバルなビジネス領域で活躍する意志を持つ学生
- 給付額
- 使途は限定せず、留学中に自己研鑽や見聞を広め多様な経験を積むための留学期間の資金として一人200万円を支給
- 人数
- 20名
- 募集時期
- 2026年8月4日（火）～ 10月7日（水）
【給付型】在EU企業インターンシップ（ヴルカヌス・イン・ヨーロッパ プログラム）派遣生奨学金（全学部共通）
- 対象
- 日本の理工学系の学生（応募時点で学部3・4年生および大学院生）
＜派遣期間＞
2027年4月～2028年3月（約1年間）
＜研修内容＞
渡航に向けたオンライン講義＋欧州での2ヶ月間の語学研修（企業研修国の言語）＋6ヶ月間の企業研修
- 給付額
- (1)渡航および手続き費用：給付型奨学金80万円
(2)語学研修授業料およびホームステイ(または寮)の費用：日欧産業協力センターが負担
(3)企業研修期間中：原則月額1,000ユーロ程度
- 人数
- 20名程度
- 募集時期
- 2026年9月1日（火）～9月16日（水）
【給付型】信州大学の「知の森奨学金」（全学部共通）
- 対象
- 条件を満たし、学内選考を通過した学生
- 学種
- 大学
- 給付額
- 25,000円／月
受給期間：4月から翌年3月
- 募集時期
- 7月頃
【給付型】信州大学の「知の森奨学金」（全学部共通）
- 対象
- 条件を満たし、学内選考を通過した学生
- 学種
- 大学院
- 給付額
- 40,000円／月
受給期間：4月から翌年3月
- 募集時期
- 7月頃
【給付型】信州大学入学サポート奨学金（全学部共通）
- 対象
- 次のいずれにも該当する者
(1)日本の高等学校又は中等教育学校を2027年3月卒業見込みの者。
(2)本学の総合型選抜、学校推薦型選抜及び一般選抜（前期日程）に出願し、若しくは出願を予定する者で、合格した場合には、入学することを確約できる者。
(3)父母の令和8年度の住民税課税標準額の合計が125万円（給与収入の目安は400～600万円）以下である者。
※住民税課税標準額＝総所得金額－所得控除合計額
- 給付額
- 10～40万円
- 人数
- 20名程度
- 募集時期
- 2026年11月16日（月）～11月27日（金）
- 備考
- 他の奨学金との併給が可能です。
【給付型】日本学生支援機構奨学金 学習奨励費（全学部共通）
- 対象
- [新入生対象]
・日本留学試験成績優秀者による予約制度：日本留学試験（EJU）で優秀な成績を修め、正規生として新規に入学予定の学部学生
・渡日前入学許可制度による学校推薦：渡日前入学許可制度により大学院総合医理工学研究科に入学予定の学生
[在学生対象]
・日本国内での就職を強く希望する学生
- 給付額
- 月額 48,000円
受給期間 12ヶ月採用（4月から翌年3月）または6ヶ月採用（10月から翌年3月）
- 備考
- ※[在学生対象]学習奨励費とは別に、高度外国人材育成課程履修支援制度（月額20,000円）があります。
【給付型】日本学生支援機構奨学金 給付奨学金（全学部共通）
【給付型】日本学生支援機構奨学金 給付奨学金（家計急変）（全学部共通）
- 対象
- A：生計維持者の一方（又は両方）が死亡
B：生計維持者の一方（又は両方）が事故又は病気により、3ヶ月以上、就労が困難
C：生計維持者の一方（又は両方）が失職（非自発的失業の場合に限る。）
D：生計維持者が震災、火災、風水害等に被災した場合であって、次のいずれかに該当
・上記A～Cのいずれかに該当
・被災により、生計維持者の一方（又は両方）が生死不明、行方不明、就労困難など世帯収入を大きく減少させる事由が発生
E：本人が父母等による暴力等から非難するために、法で定める施設等に入所等することになった
- 募集時期
- 事由発生から3ヵ月以内（新1年生で事由発生が入学前の場合は入学から3カ月以内）
但し、3ヶ月を超えていても事情によっては申請できる場合があります。
【減免型】高等教育修学支援新制度（1子・2子世帯）（全学部共通）
- 対象
- 意欲と能力のある若者が経済的理由により進学及び修学の継続を断念することのないよう、一定の要件を満たす世帯
高等教育修学支援新制度による支援を受けるためには、まず、日本学生支援機構（JASSO）の給付奨学金に申請し、採用されることが必要です（多子世帯の場合も含む）。
※本制度は大学院生、私費外国人留学生は対象外です。
①収入基準
申請者と生計維持者の支給額算定基準額の合計額により支援区分が決定
第Ⅰ区分：100円未満（非課税世帯）
第Ⅱ区分：100円以上25,600円未満
第Ⅲ区分：25,600円以上51,300円未満
第Ⅳ区分：51,300円以上154,500円未満
多子世帯：154,500円以上
②資産基準
学生本人と生計維持者の資産額（現金・預貯金・有価証券等）の合計が 5,000万円未満であること（生計維持者の人数に関わらず）。
※土地や家屋等の固定資産は含みません。
※多子世帯であれば、資産額が5,000万円以上ある場合でも、３億円未満であれば、給付奨学金の支給はありませんが、授業料等の無償化支援は受けることができます。
その他基準
申請にあたっては、学力基準や家計基準以外に、申込資格を満たす必要があります。例えば、3浪以上して大学に入学した者は申込資格がありません。また、外国人の場合は申請できる在留資格が決められております。
- 減免額
- 入学料減免額
第Ⅰ区分：282,000円
第Ⅱ区分：188,000円
第Ⅲ区分：94,000円
授業料減免額(年額)
第Ⅰ区分：535,800円
第Ⅱ区分：357,200円
第Ⅲ区分：178,600円
給付奨学金(月額)
第Ⅰ区分：29,200円
第Ⅱ区分：19,500円
第Ⅲ区分：9,800円
- 自宅・自宅外の別
- 自宅
- 募集時期
- 原則として春（一次）及び秋（二次）の年2回
- 備考
- 家計の急変（生計維持者の「死亡」「事故・病気による就労困難」「失職」等）で緊急に奨学金等の支援を必要とする場合には、年度の途中でも審査のうえ採用される場合があります。
【減免型】高等教育修学支援新制度（1子・2子世帯）（全学部共通）
- 対象
- 意欲と能力のある若者が経済的理由により進学及び修学の継続を断念することのないよう、一定の要件を満たす世帯
高等教育修学支援新制度による支援を受けるためには、まず、日本学生支援機構（JASSO）の給付奨学金に申請し、採用されることが必要です（多子世帯の場合も含む）。
※本制度は大学院生、私費外国人留学生は対象外です。
①収入基準
申請者と生計維持者の支給額算定基準額の合計額により支援区分が決定
第Ⅰ区分：100円未満（非課税世帯）
第Ⅱ区分：100円以上25,600円未満
第Ⅲ区分：25,600円以上51,300円未満
第Ⅳ区分：51,300円以上154,500円未満
多子世帯：154,500円以上
②資産基準
学生本人と生計維持者の資産額（現金・預貯金・有価証券等）の合計が 5,000万円未満であること（生計維持者の人数に関わらず）。
※土地や家屋等の固定資産は含みません。
※多子世帯であれば、資産額が5,000万円以上ある場合でも、３億円未満であれば、給付奨学金の支給はありませんが、授業料等の無償化支援は受けることができます。
その他基準
申請にあたっては、学力基準や家計基準以外に、申込資格を満たす必要があります。例えば、3浪以上して大学に入学した者は申込資格がありません。また、外国人の場合は申請できる在留資格が決められております。
- 減免額
- 入学料減免額
第Ⅰ区分：282,000円
第Ⅱ区分：188,000円
第Ⅲ区分：94,000円
授業料減免額(年額)
第Ⅰ区分：535,800円
第Ⅱ区分：357,200円
第Ⅲ区分：178,600円
給付奨学金(月額)
第Ⅰ区分：29,200円
第Ⅱ区分：19,500円
第Ⅲ区分：9,800円
- 自宅・自宅外の別
- 自宅外
- 募集時期
- 原則として春（一次）及び秋（二次）の年2回
- 備考
- 家計の急変（生計維持者の「死亡」「事故・病気による就労困難」「失職」等）で緊急に奨学金等の支援を必要とする場合には、年度の途中でも審査のうえ採用される場合があります。
【減免型】高等教育修学支援新制度（多子世帯）（全学部共通）
- 対象
- 意欲と能力のある若者が経済的理由により進学及び修学の継続を断念することのないよう、一定の要件を満たす世帯
高等教育修学支援新制度による支援を受けるためには、まず、日本学生支援機構（JASSO）の給付奨学金に申請し、採用されることが必要です（多子世帯の場合も含む）。
※本制度は大学院生、私費外国人留学生は対象外です。
①収入基準
申請者と生計維持者の支給額算定基準額の合計額により支援区分が決定
第Ⅰ区分：100円未満（非課税世帯）
第Ⅱ区分：100円以上25,600円未満
第Ⅲ区分：25,600円以上51,300円未満
第Ⅳ区分：51,300円以上154,500円未満
多子世帯：154,500円以上
②資産基準
学生本人と生計維持者の資産額（現金・預貯金・有価証券等）の合計が 5,000万円未満であること（生計維持者の人数に関わらず）。
※土地や家屋等の固定資産は含みません。
※多子世帯であれば、資産額が5,000万円以上ある場合でも、３億円未満であれば、給付奨学金の支給はありませんが、授業料等の無償化支援は受けることができます。
その他基準
申請にあたっては、学力基準や家計基準以外に、申込資格を満たす必要があります。例えば、3浪以上して大学に入学した者は申込資格がありません。また、外国人の場合は申請できる在留資格が決められております。
- 減免額
- 入学料減免額
第Ⅰ区分（多子世帯）～第Ⅳ区分（多子世帯）、多子世帯：282,000円
授業料減免額
第Ⅰ区分（多子世帯）～第Ⅳ区分（多子世帯）、多子世帯：535,800円
給付奨学金(月額)
第Ⅰ区分（多子世帯）：29,200円
第Ⅱ区分（多子世帯）：19,500円
第Ⅲ区分（多子世帯）：9,800円
第Ⅳ区分（多子世帯）：7,300円
多子世帯：0円
- 自宅・自宅外の別
- 自宅
- 募集時期
- 原則として春（一次）及び秋（二次）の年2回
- 備考
- 家計の急変（生計維持者の「死亡」「事故・病気による就労困難」「失職」等）で緊急に奨学金等の支援を必要とする場合には、年度の途中でも審査のうえ採用される場合があります。
【減免型】高等教育修学支援新制度（多子世帯）（全学部共通）
- 対象
- 意欲と能力のある若者が経済的理由により進学及び修学の継続を断念することのないよう、一定の要件を満たす世帯
高等教育修学支援新制度による支援を受けるためには、まず、日本学生支援機構（JASSO）の給付奨学金に申請し、採用されることが必要です（多子世帯の場合も含む）。
※本制度は大学院生、私費外国人留学生は対象外です。
①収入基準
申請者と生計維持者の支給額算定基準額の合計額により支援区分が決定
第Ⅰ区分：100円未満（非課税世帯）
第Ⅱ区分：100円以上25,600円未満
第Ⅲ区分：25,600円以上51,300円未満
第Ⅳ区分：51,300円以上154,500円未満
多子世帯：154,500円以上
②資産基準
学生本人と生計維持者の資産額（現金・預貯金・有価証券等）の合計が 5,000万円未満であること（生計維持者の人数に関わらず）。
※土地や家屋等の固定資産は含みません。
※多子世帯であれば、資産額が5,000万円以上ある場合でも、３億円未満であれば、給付奨学金の支給はありませんが、授業料等の無償化支援は受けることができます。
その他基準
申請にあたっては、学力基準や家計基準以外に、申込資格を満たす必要があります。例えば、3浪以上して大学に入学した者は申込資格がありません。また、外国人の場合は申請できる在留資格が決められております。
- 減免額
- 入学料減免額
第Ⅰ区分（多子世帯）～第Ⅳ区分（多子世帯）、多子世帯：282,000円
授業料減免額
第Ⅰ区分（多子世帯）～第Ⅳ区分（多子世帯）、多子世帯：535,800円
給付奨学金(月額)
第Ⅰ区分（多子世帯）：66,700円
第Ⅱ区分（多子世帯）：44,500円
第Ⅲ区分（多子世帯）：22,300円
第Ⅳ区分（多子世帯）：16,700円
多子世帯：0円
- 自宅・自宅外の別
- 自宅外
- 募集時期
- 原則として春（一次）及び秋（二次）の年2回
- 備考
- 家計の急変（生計維持者の「死亡」「事故・病気による就労困難」「失職」等）で緊急に奨学金等の支援を必要とする場合には、年度の途中でも審査のうえ採用される場合があります。
【減免型】大学独自の授業料免除（日本人学生向け）（全学部共通）
- 対象
- 本学の学生（研究生、聴講生等を除く）であって、本学が定める家計基準及び学力基準の双方を満たした場合
- 減免額
- 予算の範囲内でその期の授業料の全額または一部を免除
- 備考
- 申請期間・前期｜
新入生（※入学日を含む学期分のみ）：2025年4月21日～25日
在学生：2025年2月3日～3月28日
申請期間・後期｜
新入生（※入学日を含む学期分のみ）：2025年9月24日～10月3日
在学生：2025年8月1日～9月30日
※学部生の場合、高等教育修学支援新制度の対象外の者が申請対象者です（但し、申請事由が「災害」「特例災害」の場合を除く）。
※2025年度以降入学の学部生の場合、申請事由が「災害」「特例災害」のみ申請可能です。
【減免型】大学独自の授業料免除（留学生向け）（全学部共通）
- 対象
- 本学の学生（研究生、聴講生等を除く）であって、本学が定める一定の家計基準及び学力基準の双方を満たした場合
- 減免額
- 予算の範囲内でその期の授業料の全額または一部を免除
- 備考
- 申請期間・前期｜
新入生（※入学日を含む学期分のみ）：2025年4月21日～25日
在学生：2025年2月3日～3月28日
申請期間・後期｜
新入生（※入学日を含む学期分のみ）：2025年9月24日～10月3日
在学生：2025年8月1日～9月30日
【減免型】入学料免除（全学部共通）
- 対象
- 本学の大学院入学者(研究生、聴講生等への入学者を除く)で、本学が定める申請事由に該当し、家計基準・学力基準の双方を満たした場合
- 学種
- 大学院
- 減免額
- 入学料の半額又は全額を
- 備考
- 学部入学者は、高等教育修学支援新制度に一本化されているため、大学独自の入学料免除は実施しません。
【貸与型】授業料後払い制度（全学部共通）
- 対象
- 対象者は以下の1～3の全てを満たす者
1.2024年10月以降に修士課程または専門職学位課程に進学し、同課程に在学中の者
2.本制度の利用を希望し、大学を通じ申請した者
3.日本学生支援機構 第一種奨学金の採用要件を満たす者（ex.留学生は不可）
- 学種
- 大学院
- 貸与（月額）
- 生活費奨学金：2万円または4万円
- 貸与（総額）
- 授業料支援金：授業料相当額＋保証料
- 利子
- 無利子
- 手続き
- 申請希望者は日本学生支援機構 貸与奨学金に在学採用または予約採用で申請
【貸与型】日本学生支援機構奨学金 応急採用[第二種]（全学部共通）
【貸与型】日本学生支援機構奨学金 緊急採用[第一種]（全学部共通）
【貸与型】日本学生支援機構奨学金 貸与奨学金（全学部共通）
【貸与型】富山県大学生等留学支援奨学生（全学部共通）
- 対象
- 以下のすべてに該当する人
・富山県内の高等学校を卒業し、富山県外の大学、大学院に在籍している人。
・大学、大学院を卒業、修了した日から1年1月後までに、富山県内に本社がある企業に就職する等し、勤務する意向を持っている人。
・海外の大学（又は海外の大学に相当する教育施設）に、学年の半期以上の期間にわたり留学を行う人。（※概ね令和8年12月から令和9年11月までに出発するものであること。）
- 募集時期
- 9月18日（金）
しのはら財団 アメリカ・イギリス・カナダ英語留学 グローバルリーダー育成奨学生
海外留学支援制度「東京グローバル・パスポート」短期コース（春留学）派遣留学生
公益財団法人吉田育英会 日本人派遣留学プログラム奨学生
日本学生支援機構奨学金 特に優れた業績による返還免除（大学院第一種奨学生のみ）
学費（初年度納入金）
基本情報
入試情報
その他
