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【給付型】マーガレット・ヤング奨学金(全学部共通)

対象
学業成績が優秀かつ向学の意志があるにもかかわらず、経済的に困窮していると認められる学生
給付額
120,000円

【給付型】日本学生支援機構奨学金 給付奨学金(全学部共通)

対象
次の1)~3)のすべての要件を満たす場合、支援対象となります。
1)学業等に係る基準
入学後1年を経過するまでに採用の場合
①.高校等における評定平均値3.5以上
②.高校卒業程度認定試験合格者
③.学修の意欲や目的、将来の人生設計等が確認できること(学修計画書の提出必要)
入学後1年以上経過後に採用の場合
①. GPA 上位1/2以内
②.修得単位が標準単位数以上であり、かつ、学修の意欲や目的、将来の人生設計等が確認できること(学修計画書の提出必要)
2)家計に係る基準
①.収入基準
第Ⅰ区分:本人と生計維持者の市町村民税所得割が非課税であること
第Ⅱ区分:本人と生計維持者の支給額算定基準額の合計が100円以上25,600円未満であること
第Ⅲ区分:本人と生計維持者の支給額算定基準額の合計が25,600円以上51,300円未満であること
②.資産基準
本人および生計維持者の保有する資産の合計額が、以下の基準額に該当すること。
生計維持者2名の場合2,000万円未満
生計維持者1名の場合1,250万円未満
3)その他の基準
①.入学時期に係る基準
次のア~ウのいずれかに該当すること。
ア.高等学校等を初めて卒業した日の属する年度の翌年度の末日から大学へ入学した日までの期間が2年を経過していないこと。
イ.高校卒業程度認定試験の受験資格を取得した年度の初日から認定試験に合格した日の属する年度の末日までの期間が5年を経過していないこと、かつ認定試験に合格した日の属する年度の翌年度の末日から大学等へ入学した日までの期間が2年を経過しないこと。
ウ.[個別の入学資格審査]を経て大学等への入学を認められた人については、20歳に達した年度の翌年度の末日までに大学等へ入学したこと。
②.在留資格等に係る基準
日本国籍でない場合、次のいずれかに該当すること。
ア.法定特別永住者
イ.在留資格が「永住者」、「日本人の配偶者等」又は「永住者の配偶者等」である人
ウ.在留資格が「定住者」であって、日本に永住する意思がある人
給付額
第Ⅰ区分:75,800円
第Ⅱ区分:50,600円
第Ⅲ区分:25,300円
支援期間の上限は、原則、修業年限を満了するために必要な期間
自宅・自宅外の別
自宅外

【給付型】日本学生支援機構奨学金 給付奨学金(全学部共通)

対象
次の1)~3)のすべての要件を満たす場合、支援対象となります。
1)学業等に係る基準
入学後1年を経過するまでに採用の場合
①.高校等における評定平均値3.5以上
②.高校卒業程度認定試験合格者
③.学修の意欲や目的、将来の人生設計等が確認できること(学修計画書の提出必要)
入学後1年以上経過後に採用の場合
①. GPA 上位1/2以内
②.修得単位が標準単位数以上であり、かつ、学修の意欲や目的、将来の人生設計等が確認できること(学修計画書の提出必要)
2)家計に係る基準
①.収入基準
第Ⅰ区分:本人と生計維持者の市町村民税所得割が非課税であること
第Ⅱ区分:本人と生計維持者の支給額算定基準額の合計が100円以上25,600円未満であること
第Ⅲ区分:本人と生計維持者の支給額算定基準額の合計が25,600円以上51,300円未満であること
②.資産基準
本人および生計維持者の保有する資産の合計額が、以下の基準額に該当すること。
生計維持者2名の場合2,000万円未満
生計維持者1名の場合1,250万円未満
3)その他の基準
①.入学時期に係る基準
次のア~ウのいずれかに該当すること。
ア.高等学校等を初めて卒業した日の属する年度の翌年度の末日から大学へ入学した日までの期間が2年を経過していないこと。
イ.高校卒業程度認定試験の受験資格を取得した年度の初日から認定試験に合格した日の属する年度の末日までの期間が5年を経過していないこと、かつ認定試験に合格した日の属する年度の翌年度の末日から大学等へ入学した日までの期間が2年を経過しないこと。
ウ.[個別の入学資格審査]を経て大学等への入学を認められた人については、20歳に達した年度の翌年度の末日までに大学等へ入学したこと。
②.在留資格等に係る基準
日本国籍でない場合、次のいずれかに該当すること。
ア.法定特別永住者
イ.在留資格が「永住者」、「日本人の配偶者等」又は「永住者の配偶者等」である人
ウ.在留資格が「定住者」であって、日本に永住する意思がある人
給付額
第Ⅰ区分:38,300円(42,500円)
第Ⅱ区分:25,600円(28,400円)
第Ⅲ区分:12,800円(14,200円)
支援期間の上限は、原則、修業年限を満了するために必要な期間
自宅・自宅外の別
自宅
備考
※生活保護を受けている生計維持者と同居している人及び児童養護施設等から通学する人は、カッコ内の金額となります。

【給付型】名古屋柳城短期大学特別給付奨学金 就学支援奨学生(全学部共通)

対象
学業成績が優秀かつ向学の意志があるにもかかわらず、経済的に困窮していると認められる学生
給付額
120,000円
人数
10位以内

【給付型】名古屋柳城短期大学特別給付奨学金 奨励奨学生(全学部共通)

対象
学業成績がきわめて優秀な学生
※成績上位者10位以内の学生
給付額
1年次奨励奨学生・2年次奨励奨学生
1位:10万円 2位:7万円 3位:5万円 4位~10位:3万円
人数
10位以内

【給付型】名古屋柳城短期大学特別給付奨学金 特別活動奨励奨学生(全学部共通)

対象
学外における諸活動で顕著な成果をあげた学生
給付額
30,000円
人数
10位以内

【減免型】特別奨学生(全学部共通)

対象
特別奨学生選抜試験(特奨生チャレンジ試験)の結果により、
成績上位者より特別奨学生A、特別奨学生B、特別奨学生Cを選考
減免額
特別奨学生A:入学金半額免除+授業料初年度半額免除
特別奨学生B:入学金半額免除+授業料初年度1/4免除
特別奨学生C:入学金全額免除
備考
2年次以降の授業料免除については前年の成績等を審査の上、継続の可否を決定します。

【減免型】名古屋柳城短期大学特別給付奨学金 緊急奨学生(全学部共通)

対象
学業成績が優秀かつ向学の意志があるにもかかわらず、家計の急変により学業の継続が困難と認められる学生
・成績上位3分の1以内の学生
減免額
当該年度の授業料半額相当額の免除
人数
若干名

【貸与型】日本学生支援機構奨学金 第一種(無利子貸与)(全学部共通)

対象
経済的理由により修学が困難にある学生
奨学金の種類
第一種
貸与(月額)
20,000円から60,000円のうち10,000円単位で選択
利子
無利子
自宅・自宅外の別
自宅外
貸与期間
貸与開始の年月から卒業の最短年月までの期間

【貸与型】日本学生支援機構奨学金 第一種(無利子貸与)(全学部共通)

対象
経済的理由により修学が困難にある学生
奨学金の種類
第一種
貸与(月額)
20,000円・30,000円・40,000円・53,000円の中から選択
利子
無利子
自宅・自宅外の別
自宅
貸与期間
貸与開始の年月から卒業の最短年月までの期間

【貸与型】日本学生支援機構奨学金 第二種(有利子貸与)(全学部共通)

対象
経済的理由により修学が困難にある学生
奨学金の種類
第二種
貸与(月額)
20,000円から120,000円のうち10,000円単位で選択
利子
利子
貸与期間
貸与開始の年月から卒業の最短年月までの期間
学費(初年度納入金)
名古屋柳城短期大学/奨学金
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