科目一覧

法政大学

通信教育部　文学部・経済学部・法学部

3学部に共通の「教養課程」42単位および、各学部の専門科目を履修する。専門科目は、必修科目、選択必修科目、選択科目、卒業論文など、合わせて82単位以上を履修。法学部には法律学科、文学部には日本文学科、史学科、地理学科の3学科、経済学部には経済学科と商業学科の2学科があり、幅広いジャンルを学ぶことができる。※以下に示す科目は年度によって改廃・変更があります。

教養課程（全学科共通）

人文・社会・自然という3分野の一般教養と外国語、保健体育を修得

「一般教育科目」は、人文・社会・自然の3分野あり、各分野2科目(自然分野は4科目)8単位以上が必修。人文分野では、文学、西洋史、日本史、哲学、東洋史、論理学を開講。社会分野では、法学、経済学、人文地理学、自然地理学、政治学概論、社会学、文化人類学、心理学を開講。自然分野では、数学、生物学、化学、物理学を開講。「外国語科目」は、英・独・仏語のいずれか1外国語4単位（うちスクーリングで2単位修得）が必修。

開講科目一例

〈一般教養科目〉文学、西洋史、日本史、哲学、東洋史、論理学、法学（日本国憲法）、法学、経済学、人文地理学、自然地理学、政治学概論、社会学、文化人類学、心理学、数学1～3、生物学1～3、化学1～3、物理学1～3、基礎特講　　〈外国語科目〉英語、独語、仏語　　〈保健体育科目〉健康・スポーツ科学概論、スポーツ総合演習

経済学部経済学科

複雑化する現代経済を的確に理解する能力を養成

経済のしくみや法則を研究するための基礎理論を修得し、それをベースに経済現象を多角的・総合的・体系的に理解できる能力を養うことを重視。そのため、理論・歴史・政策の各分野をカバーする多彩な科目を配置している。また、経営学、民法、商法など、経営学・法律学の専門科目やIT（情報技術）時代に不可欠なコンピュータ関連の実習科目を学ぶこともできる。

開講科目一例（1）

〈選択必修科目〉社会経済学A・B、経済学入門A・B、統計学A・B、経済史A・B、簿記I・II、ミクロ経済学A・B、マクロ経済学A・B、国際経済論A・B、環境経済論A・B、開発経済入門A・B、社会保障論A・B、財政学A・B、金融論A・B、経済政策論A・B、国際貿易論A・B、総合特講、経営学総論I・II、会計学入門I・II、簿記III・IV、マーケティング論I・II、経済学特講、経営学特講、コンピュータ入門、総合外国語特講

開講科目一例（2）

〈選択科目〉スポーツ特講、日本経済論A・B、ビジネス英語A・B、現代ファイナンスA・B、財務会計論I・II、原価計算論I・II、管理会計論I・II、国際金融論I・II、憲法、民法一部（総則・物権法）、民法二部（債権法）、商法総則・商行為法、会社法、手形法・小切手法、労働法、社会経済思想史、経済地理、演習、卒業論文

経済学部商業学科

経営・会計科目を中心に、実社会で通用する企業管理の能力を養成

経営・会計関係の科目を中心としながら、広く経済学や法律学も履修できるカリキュラムを用意。また、学生が自由意思で主体的に学べるように選択科目を大幅に取り入れて、多様な学問の修得機会を提供しているのも特徴。既存の枠にとらわれない総合的・学際的な学問の修得により、実社会で通用する問題発見力・課題解決力の養成をめざす。

開講科目一例（1）

〈選択必修科目〉経済学入門I・II、簿記I・II、経営学総論I・II、経営管理論I・II、会計学入門I・II、経営戦略論I・II、金融論I・II、マーケティング論I・II、簿記III・IV〈選択科目〉総合特講、経済学特講、経営学特講、情報科学実習、経営組織論、人的資源管理論I・II、事業創造論、財務会計論I・II、原価計算論I・II、管理会計論I・II、監査論I・II、税務会計I・II、経営分析論I・II、国際金融論I・II、日本経営論　他

開講科目一例（2）

〈選択科目〉ファイナンス論I・II、消費者行動論、広告論、現代経済学I・II、社会経済学I・II、経済史I・II、統計学I・II、財政学I・II、マクロ経済学I・II、国際経済論I・II、環境経済論I・II、経済政策論I・II、日本経済論I・II、憲法、民法一部(総則・物権法)、民法二部(債権法)、商法総則・商行為法、会社法、手形法・小切手法、労働法、社会思想史、経済地理、演習、卒業論文

法学部法律学科

憲法・民法・刑法などを学び、法的なものの考え方・解決能力を養成

法の基本原理の理解と基礎的知識の修得、さらに法的な問題点を発見・分析し、合理的な解釈を選択。これらを論理的に構成して表現できる解決能力を養成する。憲法・民法・刑法・商法など、法学部卒業生に求められる基本的な科目については選択必修制をとるほかは、厳密な意味での必修科目はなく、学びたい科目を自由に選べる。

開講科目一例（1）

〈選択必修科目〉民法総則、憲法、物権法、刑法総論、債権総論、債権各論、商法総則・商行為法、会社法、刑法各論、国際法総論、行政法、行政救済法、労働法、民事訴訟法、刑事訴訟法、国際法各論

開講科目一例（2）

〈選択科目〉総合特講、刑事政策、法律学特講、英米法、法哲学、政治学、情報科学実習、総合外国語特講、スポーツ特講、教育法、親族法・相続法、手形法・小切手法、保険法・海商法、日本法制史、西洋法制史、労使関係論、法律学演習、倒産法、法思想史、民事執行法、社会経済学A・B、経済政策論A・B、卒業論文

文学部日本文学科

文学・言語・芸能文化の3コースに分かれて日本文化の本質に迫る

文献のみへの傾注や上辺だけの解説に陥ることなく、国語とその表現の実に即して、新鮮な視点・方法によって文学の本質に迫る。3年次には文学・言語・芸能文化の３コースに分かれ、より広い視野で研究し、教養を身につけていく。社会思想史、書道史、中国文芸史といった科目も用意されている。

開講科目一例（1）

〈必修科目〉日本文芸学概論、日本言語学概論、日本文芸史I、文学概論※2、日本文芸史II※2、日本言語史※2、日本文法論※2、日本芸能史※2、日本美術史※2、卒業論文　　〈選択必修科目〉日本文芸研究特講（上代・中古・中世・近世・近代・漢文・現代・言語・韻文・演劇・児童文芸・沖縄文芸・特域・日本学・音楽芸能史・祭りと芸能） 　※2はコースによって選択科目になる。

開講科目一例（2）

〈選択科目〉論文作成基礎講座(I・II)、総合特講、中国文芸史、文学概論※1、日本文芸史II※1、日本言語史※1、日本文法論※1、日本芸能史※1、日本美術史※1、情報科学実習、総合外国語特講 、スポーツ特講、西洋美術史、社会思想史、世界文芸思潮、書道史、比較文学、書道実技　 ※1はコースによって必修科目

文学部史学科

日本史、東洋史、西洋史の3分野で、資料・文献の読解能力を養成

日本史、東洋史、西洋史の3分野で構成。カリキュラムは、2年次までにそれぞれの概説を学び、3・4年次には専攻分野を基本にしながら全般にわたって学べるように配慮されている。卒業論文指導には特に力を入れており、全般にわたる教室指導（一般指導）の後、文書指導・個人面接指導・文書指導の順で行っていく。

開講科目一例（1）

〈必修科目〉日本史概説、史学概論、西洋史概説、東洋史概説　　〈選択必修科目〉日本史概説、西洋史概説、東洋史概説、史学演習　　〈選択科目〉日本美術史、日本近代史、日本近世史、日本古代史、日本中世史、日本法制史、日本古文書学、日本史特講（地域社会史、日本思想史、日本仏教史、地方史学、日本科学史）

開講科目一例（2）

〈選択科目〉東洋美術史、日本文芸研究特講・漢文、東洋史特講（中国思想史、中国近世史、東南アジア史、中国経済史、中国現代史）、経済史A・B、西洋美術史、西洋史特講（西洋哲学史、キリスト教史、ロシア史I・II、アメリカ史）、総合特講、日本考古学、歴史資料学、情報科学実習、総合外国語特講、スポーツ特講、日本史特講（海外交渉史、対外交渉史）、文化地理学、経済地理学、史学演習

文学部地理学科

自然現象と人間の活動との関係を学ぶ、学際的な学問

文学部にありながら自然科学的色彩を兼ね備えた学科。その学際的学問という性格から、科目の選択幅が広いという点に大きな特徴がある。また、スクーリング科目に２泊３日のフィールドワーク（現地研究）があるのも同学科ならでは。なお、本学地理学科を卒業すると、測量士補の申請資格を得ることができます。

開講科目一例（1）

〈必修科目〉人文地理学概論(1)、自然地理学概論(1)、地理調査法(人文編、自然編)、現地研究、人文地理学演習、自然地理学演習　〈選択必修科目〉人文地理学概論(2)、人文地理学演習、経済地理学、人文地理学(都市、農業)、人文地理学特講(地域・産業・生活)、文化地理学、歴史地理学、自然地理学概論(2)、地学概論、自然地理学演習、自然地理学(地形、生物・土壌、気候・気象、海洋・陸水)、地誌学概論、日本地誌(1)(自然編)

開講科目一例（2）

〈選択必修科目〉日本地誌(2)(人文編)、地誌学特講、世界地誌(1)(アジア)、世界地誌(2)（アメリカ・大洋州)、世界地誌(3)（欧・アフリカ)、地図学、測量学及び測量実習(1)・(2)、写真・読図演習(1)・(2)、地理情報システム(GIS)(1)・(2)　〈選択科目〉人文地理学特講、自然地理学特講、地理特講(地誌学特講、人文地理学演習、自然地理学演習)、地域特講(現地研究)、総合特講、情報科学実習、総合外国語特講