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私立大学/北海道

ホクセイガクエンダイガク

経済学科

定員数:
152人

現代社会の情況に対応しながら、職業生活や社会生活の各領域において活躍することができる高い見識を備えた人材を育成

学べる学問
  • 経済学

    さまざまな経済現象を統計によって分析する

    家計から国家、世界を対象にお金の流れを、統計、調査、分析を通して理論的、包括的、実践的に探る学問。経済学を武器に国際問題や環境問題へのアプローチも可能。

目指せる仕事
  • 会社経営者

    会社の業績、戦略判断、すべてに関して最終判断と責任を負う

    会社が活動を行う上での、事業戦略、資金対策、取引先対応、社員管理などあらゆる問題について、次の方向を示したり難しい決断を下したりする最高責任者。大企業以外では営業活動の第一線で活躍していることも少なくない。

  • 営業

    商品や企画を売るため、企業の最前線で活躍する

    取引先の開拓と、営業活動を行う。取り扱う商品により営業方法も異なり、店舗営業型、ルート営業型、窓口営業型、新規開拓型営業などさまざま。どちらにしても会社の利益をあげるための重要な仕事。売り上げを伸ばすためには、自分の提案内容や、お客様との人間関係が大きなポイントとなる。

  • 企画・調査

    会社の事業戦略のおおもとになるデータを収集・分析し戦略の方向性を示す

    民間企業などで、事業戦略を定める際、その基礎となるさまざまなデータを収集し戦略の方向性を示す仕事。業績の詳細な分析、市場規模や消費者のニーズの調査、予算シミュレーションなど、緻密な作業と分析力が必要とされる。あらゆる業種の企業にあり。

  • 経理

    売上げや利益などの数字によって、経営活動を把握する

    いろいろな経営活動の状況や結果を金銭的な数字によって表し、正しく測定する仕事。数字を通じて経営上の欠点を見つけ、各部門の活動の方向付けに直接つながる重要な業務。仕事の範囲は広く、多岐にわたるが、資金の計画・運用を手がける財務、固定資産の金銭的管理(管財)なども経理の仕事。

  • 一般事務

    データ入力や書類作りなどデスクワーク系作業で職場をサポート

    パソコンなどを使ってのデータ入力、資料や書類作り、社内連絡の取次やファイリングなど、周囲の業務を効率的に運ぶためのサポート的な作業を行う。デスクワークが主であり、仕事には正確性や効率性が求められる。

  • 財務

    企業の経営資金に関する戦略を経営者に提案する

    会社が経営を進めていく上で必要な資金を正しく算定し、最も有利な調達方法を経営者に提案する。株式の発行、銀行との折衝、M&Aなどを担当することもある。

  • ジャーナリスト

    報道を通して、社会のできごとを広く伝える

    ジャーナリストの定義は確立されていませんが、広い意味で「新聞や雑誌、テレビ、インターネットなどのメディアで報道する人や寄稿する人」とする場合、新聞記者や放送記者、雑誌記者、編集者、ルポライター、フリーライター、キャスター、報道写真家などを総称名しているといえます。なかには自分でジャーナリストと名乗ればいい、という人もありますが、少なくとも多くの第三者や社会からジャーナリストとして認められることが必要でしょう。また、会社や組織に所属するのではなく、自らの信念に従いフリーランスで取材活動や執筆を行う人を、狭い意味でジャーナリストと呼ぶ場合もあります。ジャーナリズムの影響力は大きく、報道(発信)の仕方や内容によっては、ひとつの業界のみならず、国民意識や政治まで変えることもあります。

  • 中学校教諭

    専門教科を教えるとともに心のケアも

    小学校と違い、免許のある単一教科を教えるので深い専門知識が必要となる。また、中学時代は、子供から大人にかわる過渡期で、不安定になる生徒も多いので、適切な指導をしていかなくてはならない。人間としての幅広い教養や対応力が求められる。※教育職員免許法の改正により、平成31年4月1日より新教職課程が開始されます。そのため、中学校教諭免許状(一種、二種、専修)の教職課程を置く学校は、再認定を受ける必要があります。ただし、文科省における審査の結果、予定している教職課程の開設時期が変更となる可能性があります。詳細は、各学校にお問い合わせください。

  • 高校教諭

    自分の専攻の知識を生かしてより専門分野を深く教える

    公立・私立の高等学校で、自分の持っている免許状の担当教科を教え、生徒の部活動や生活・進路指導を行う。また、学校運営の事務も行う。小学校・中学校よりも一般的に授業時間が少ないので、専門分野の勉強に打ち込める時間も取りやすい面もある。※教育職員免許法の改正により、平成31年4月1日より新教職課程が開始されます。そのため、高等学校教諭免許状(一種、専修)の教職課程を置く学校は、再認定を受ける必要があります。ただし、文科省における審査の結果、予定している教職課程の開設時期が変更となる可能性があります。詳細は、各学校にお問い合わせください。

初年度納入金:2019年度納入金(予定) 117万5010円  (諸会費を含む)

学科の特長

学ぶ内容

現実の経済・社会を把握するという学問的視点を身に付ける
高度の体系性を備えた社会科学としての経済学を学び、経済学的思考を自らのものとすることを通じて、経済・社会への確かな視座を獲得できます。さらに、理論を体系的に積み上げて理解することで、学問的視点を身に付けられます。
グローバル社会を見据えた国際的な視点を重視
経済・社会を認識する上で、国と国との国際関係はもとより、国家の枠組みを超えたグローバルな社会連関をも視野に入れ、国内の問題や身近な地域の諸問題に至るまでグローバルな視点から捉えることができます。

カリキュラム

専門的学問探求に途を拓く3コース制を導入
金融・環境・農業・医療など、様々な経済事象を理論的・実証的に分析・探求する「応用経済」、社会・歴史・思想・文化といった多面的な切り口から経済を深く探求する「社会経済」、広く世界に目を向けて国際社会の一員として経済・社会・政治のグローバルな分析・探求を行なう「グローバル社会」を展開。
英語を中心に発展的な語学学習を促す
本学は多数の海外交流協定校を有する国際性豊かな大学として知られていますが、この交換留学制度をより積極的に活用できるよう、学内TOFEL(R)テスト受験機会を学科で用意します。さらに、海外での研修の機会として「海外実習」を欧米とアジアで展開しているほか、「海外インターンシップ」を「認定科目」として設けました。
基礎学力の養成やアクティブ・ラーニングの推進
全国でも先駆的な取り組みである「新聞活用」では、新聞閲読を踏まえたディスカッションや報告により、時事問題への関心とメディア・リテラシーを陶冶し、また、より深化した「上級新聞活用」も設けています。

留学

9ヶ国16大学との交換留学制度
アメリカ、イギリス、カナダ、韓国、中国、台湾、スペイン、スイスなどの大学との交換留学制度。留学先で取得した単位は本人からの申し出により本学の卒業単位として認定(上限30単位)され、留学を含めて4年間で卒業する事も可能。留学先で必要な英語力を習得するための課外講座などもあり、サポート体制も充実しています。

学べる学問

目指せる仕事

資格 

取得できる資格

  • 小学校教諭免許状<国> (1種※条件付き) 、
  • 中学校教諭免許状【社会】<国> (1種) 、
  • 高等学校教諭免許状【地理歴史】<国> (1種) 、
  • 高等学校教諭免許状【公民】<国> (1種)

就職率・卒業後の進路 

就職率/内定率 98 %

( 就職者数145名 )

主な就職先/内定先

    北洋銀行 、 大東建託 、 凸版印刷 、 マイナビ 、 日本郵便 、 野口観光 、 伊藤園 、 日本食研ホールディングス 、 イオン北海道 、 国税専門官 ほか

※ 2017年3月卒業生実績

※金融、運輸、卸・小売り、公務員等、広範な分野

この学科の入試情報

問い合わせ先・所在地・アクセス

〒004-8631 北海道札幌市厚別区大谷地西2丁目3-1
TEL 011-891-2731(代)

所在地 アクセス 地図・路線案内
北海道札幌市厚別区大谷地西2丁目3-1 札幌市営地下鉄「大谷地」駅から徒歩 5分

地図

 

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