水産大学校：学部・学科・コース

生き物の行動や生態から、そのメカニズムを探る

研究の対象は、生きとし生きるもの全て。それらを観察・分析することで一定の法則を見つけ出すだけでなく、DNAや脳のメカニズムなど、ミクロの世界にも迫る学問。

分子レベルで生命現象を解明する

生命の誕生、成長、生理現象など生命現象を分子レベルで解明する。生物学、化学、物理学との境界領域の研究や、農学、医学、薬学、獣医・畜産学、林産・水産学などへの応用研究もある。

森林や水産生物資源の保護・育成、有効な利用法を研究する

森林科学は、森林のさまざまな機能を保護・再生することで森林資源、及び地球環境の保全を図り、これを継続的に生産・利用する技術や理論を学んでいく学問。水産学は、実験や実習を通して、魚や藻類など海や河川の生物資源の育て方や獲り方、加工の仕方を科学的に探っていく学問。

科学技術によって環境問題解決を目指す

環境科学とは、工学、化学、経済や法といったあらゆる観点から環境を検討し、快適で持続可能な社会の構築を目指してさまざまな問題の解決に取り組む学問です。「環境」とは、地球や自然そのものだけでなく、社会や都市環境など、私たちを取り巻くあらゆる環境を指します。したがって、学校によって、ある程度専門分野がしぼられているところと、幅広く環境科学について学ぶところとに分かれます。まずは環境科学の概要をつかみ、フィールドワークなどもしながら、実践的に研究手法を学び、環境に関する知識を養っていきます。

地域住民の利益のために働く

各都道府県庁や市区町村役場などで働く一般職員、学校で働く教育職員、警察で働く警察官などからなり、地域住民に密着した場所で福祉や利益、安全のために働く。（2025年6月更新）

水族館で、水生生物や魚などの世話や観察をする

水槽を巡回し、病気の兆候を発見したり、魚の産卵行動の異常をチェックする観察業務から、利用者のために、観覧通路や展示についてのチェック業務もある。日常の世話や飼育的な仕事は、知識や経験も必要になるので、種別ごとになったり、専属としてやる場合もある。

漁や養殖などを行う仕事。近海漁業、遠洋漁業がある。

漁業では大きく３つに分けられる。一つは「沿岸漁業」。陸地近くの海での漁が中心で養殖事業者なども多く含まれ、日本の漁業従事者の約８５％を占めるという。そして赤道水域でのマグロ漁業やアフリカ沖のトロール漁など、遠く外洋に出て1年以上かけて漁をするのが「遠洋漁業」。両者の中間で日本の沖合いで数日かけて操業するのが「沖合い漁業」。黒潮の流れに乗ってかつおを追ったり、サンマなどの沖合い底引き網漁業などがこれにあたる。漁業会社や水産会社に入社する方法もあるが、多くは家族経営なので弟子入りするのも一般的。

水産物資源や養殖技術の開発・研究を行い、漁業の現場支援や水産加工品などの技術開発・研究を行う。

水産会社や養殖の現場で、水産加工品の開発や製品化のための技術研究をしたり生産管理を行ったり、水産試験場などで孵化や養殖などの新しい試みを行うのが水産技術者。一方、大学の研究室や公的な研究機関などで水産学研究を行っている人々は、さらに学術的に、水質改善のための研究を行ったり、人工飼育した際の魚の孵化から稚魚になる過程の細かいデータ収集をベースとした研究で、養殖を行う人々への基礎的な研究データを提供するなどして、間接的に水産業への貢献をしている。

生命現象を解き明かし産業に活かす

化学メーカーや医薬品メーカー、食品・化粧品メーカーなどバイオの研究を行う企業は多い。ウイルス、細菌、カビなどの微生物から大型の動植物、人類まで、生物に関する現象を研究し、医療や保健衛生の分野や食料生産・環境保全といった問題の解決に貢献できるような製品を作り出す。そのための基礎研究に従事する人もいる。

微生物からヒトまで、生命の誕生や進化、生態など独自のテーマで生物に関する研究を行う

地球上に1000万種以上いるといわれる生物に関して、その体のしくみや成育の特徴など、各自のテーマを追究するのが生物学研究者。生態や体のしくみが解明されているのはほんの一部。微生物やプランクトン、動物、植物など、すべての「生物」に注目すると、まだ地球上はわからないことだらけ。それらの調査を行い、時には実験を繰り返し、データを蓄積することで、結果的に新しい発見につながる可能性がある。バイオテクノロジーや免疫など、さまざまな分野での期待も大きい。(2024年8月更新)

地域開発が自然に与える影響を事前に調査する

道路開発や、工場建設など大規模事業を行う前に、環境への影響を調査・予測・評価する。現地の川や雑木林などの利用状況、またそこにいる生物の生息状況などを調査する。事業計画が環境に著しく影響を及ぼすと判断した場合、それを回避するための提案も行う。

環境保全活動などへの助言・指導を行う

環境保全に関する専門的知識や豊富な経験を持ち、その知識や経験に基づき市民やＮＧＯ、事業者など様々な立場の環境保全活動に対する助言や指導を行う。また、自治体の環境政策、企業の環境アセスメントなどをどうすすめればいいか考え、企画、調査、事業の管理を行うこともある。

環境汚染物質などの測定・分析をする

例えば大気中の二酸化炭素の濃度、水質汚濁が生態系に与える影響、ダイオキシンによる地質汚染などを野外で計測・調査し、環境破壊や、環境汚染が実際にどのように進行しているかを調べる。また、専門知識を持って、結果を参考に分析や研究を行う。

学校教育現場で、自然に触れ合う機会を設けることによって環境について勉強できるよう指導する。

小中学校などの総合的な学習の時間に、子どもたちに自然環境に触れさせ、「環境」について考えるきっかけを与える人が、環境教育指導者。年代に応じて、遊びながら自然と親しめるようなプログラムを考えたり、野遊びや川遊びなど、日頃最近の子どもたちがあまりしなくなった遊びを一緒になって楽しみ、自然を再発見してもらおうという狙い。教員を対象としたさまざまな環境教育指導者の研修やセミナーが実施されているが、必ずしも教師でなくても、総合的な学習の時間を一緒に指導する地域のボランティアなども数多く活躍している。