東京法律専門学校：学部・学科・コース

法律の解釈や運用のしかたを学ぶ

国家と国家、個人と個人の利害の対立や意見の不一致を調整するためのルールである法の精神を体系的に学び、法の役立て方を追求する。

企業とその活動を実務的に研究する

経済学に比べてより現実のビジネスや経営方法に近く実践的で実務的。生産、販売、人事、財務など企業経営のノウハウを理論や実務研修、調査実習を通してつかむ。

企業活動を客観的に評価するための理論と実践を学ぶ

商学は、物を売り買いする、いわゆる商売（ビジネス）や企業の経営について学ぶ学問です。この学問に固有の理論や分析方法はなく、経済学や心理学、社会学といった学問分野の理論を応用して研究を進めます。いわば、さまざまな学問の詰め合わせ的な性質を持った学問といえるでしょう。

より高度に安全で快適な空間をさまざまな理論を使って作る

安全・快適で、経済的な建築物の生産を研究。設計の他、建築構造、建築防災、環境工学などを学ぶ。室内設備から都市計画まで研究領域は広い。

建物や道路など、社会を支える生活基盤を作る技術を学ぶ

自然要因や社会的要因を考慮に入れながら、道路・鉄道・電気など、生活の根幹となるものの構築の方法と技術を、実験やフィールドワークを通して学ぶ学問。

お客様が快適なひとときを過ごしたり、買い物を楽しんだりできるようサービスを提供

ショップやレストラン、ホテルなどでお客さまに応対する仕事。お客さまが快適なひとときを過ごしたり、不便なく買い物を楽しんだりできるよう最適なサービスを提供する。販売では、商品に対する質問に答え、適切な助言を与える。お客さまの買い物アドバイス以外に、販売事務、商品管理、レジスター、苦情処理、顧客情報の収集などの仕事にもあたる。相手が何を望んでいるかをくみ取ってコミュニケーションする力が求められる。また、相手に好印象を与える接遇マナーも必須の仕事だ。

商品や企画を売るため、企業の最前線で活躍する

取引先の開拓と、営業活動を行う。取り扱う商品により営業方法も異なり、店舗営業型、ルート営業型、窓口営業型、新規開拓型営業などさまざま。どちらにしても会社の利益をあげるための重要な仕事。売り上げを伸ばすためには、自分の提案内容や、お客様との人間関係が大きなポイントとなる。

企業全体のイメージを決める役割も任う窓口役

主な仕事は、来訪者の用件確認、アポイントメントの確認、関係者との連絡、伝言の伝達や客の接待、来訪者のチェックとそのリスト作成など。外国人の来訪が多い企業では英会話などの語学力が、受付がショールームにある企業ならばインストラクター的な商品知識が要求される。

良きパートナーとして多彩な業務で上司をサポート

仕事内容は、補佐する上司によっても異なるが、一般的には、次の9つの業務になる。(1)スケジュール管理、(2)客の接遇、(3)文書作成と書類のファイリング、(4)事務機器の運用と管理、(5)上司の仕事の下準備と事後処理、(6)社内外の連絡・調整、(7)出張・交際などの手続きと費用の精算、(8)備品の購入、オフィス管理、(9)情報収集と整理など。

データ入力や書類作りなどデスクワーク系作業で職場をサポート

パソコンなどを使ってのデータ入力、資料や書類作り、社内連絡の取次やファイリングなど、周囲の業務を効率的に運ぶためのサポート的な作業を行う。デスクワークが主であり、仕事には正確性や効率性が求められる。

土地・家屋の登記の手続きを行う

土地を売買したり、建物を新築したときに、調査・測量をして登記の手続きをする。実際の物件のある場所に出向いて境界を確かめて測量したり、登記に必要な資料や情報を収集する仕事。調査・測量をするので野外の仕事が多い。

不動産の価値を評価する専門家

建売住宅やマンションの価格を鑑定評価する。これらの鑑定は、土地価格の変動や物件の交通の便、周囲の環境などを考慮し、客観的に行われる。それゆえ、社会的責任も重い。高度な技能が要求される。資格取得のための試験も超難関で、取得できるまでの道のりも長い。

有望な土地を発掘し、マンションや建売住宅などの不動産販売プロジェクトにまとめる

分譲マンション、オフィスビル、戸建て住宅用に有望な土地を発掘し、収益やリスクを算定し土地を仕入れ、建物の仕様、販売価格、販売方法など、不動産商品としてのプロジェクトにまとめていく仕事。

土地や建物など、不動産取引をする仕事

不動産会社や建設会社などで、土地の取引や建物の売買・賃貸などを行う場合、国家資格の宅地建物取引士の有資格者が、事業所ごとの人数に応じて一定数いなくてはいけない。不動産取引では、さまざまな契約が必要になるので、それらの専門知識をもち、公正な取引を行うことが求められる仕事だ。

マンションの管理組合に対して専門家の立場からアドバイスや指導を行う

マンションには、住民の代表によって構成されているマンション管理組合があり、管理規約の見直しや大規模修繕などマンションの維持・管理に必要な問題について話し合われている。ただし、住民は専門家ではないので、マンションの建築や設備、関連法規などに詳しい専門家のアドバイスや指導が必要。その役割を担うコンサルタントがマンション管理士だ。マンション管理士を名乗って仕事をするには、国家資格を取得することが必要。ただし、資格がなくても専門知識や経験があれば同様の仕事をすることは可能だ。