首都医校：学部・学科・コース

広い視点からスポーツを捉え、社会との関わりを研究

スポーツそのもの及び人間の心身の発達を科学的に分析し、そのメカニズムを探ることにより、トレーニングに役立てたり、健康管理などに応用する。

人々の健康増進・維持を実現するための理論と技術方を学ぶ

人々の病気を予防し、健康増進と維持のための理論と方法を研究する。栄養・運動・リラクゼーションなどの分野のほか、福祉や介護関連の科目も学ぶ。

怪我の予防・応急処置、疲労回復、成長サポート。選手を第一に考え、最高のパフォーマンスへと導く

スポーツトレーナーは、スポーツ選手が最高の状態で競技できるようサポートをする、トレーニングとコンディショニングのプロです。プロスポーツチームやスポーツジムなどに所属し、怪我の予防に細心の注意を払いながら、トレーニング方法から生活リズム・メンタルの整え方まで幅広く指導します。また、競技中の応急処置や怪我後のリハビリサポートも、スポーツトレーナーの大事な仕事となります。資格が必須となる職業ではありませんが、選手の体に直接触れて処置をするケースが多いため、柔道整復師・あん摩マッサージ指圧師・はり師・きゅう師・理学療法士など医療系の国家資格をもっているスポーツトレーナーがほとんどです。これらの資格をもつことでさまざまな状況に対処することができるようになるほか、幅広い知識をもっている証明にもなり、チームや選手からの信頼を得ることにつながるようです。（2025年2月更新）

ケガをした人の運動機能の回復やスポーツ選手の健康管理をサポート

病気やケガをした人や高齢者の運動機能の回復、スポーツ選手のコンディションの管理やケガの治療・リハビリなどをサポートする専門職。マッサージやストレッチなどの施術のほか、効果的なトレーニング方法のアドバイスなども行う。病院や治療院、スポーツクラブなどで働くほか、特定のスポーツチームや選手の専属として活躍する人も多い。メディカルトレーナー・リハビリトレーナーを名乗るのに国家資格は必須ではないが、理学療法士、柔道整復師、はり師・きゅう師、あん摩・マッサージ指圧師なども持っていると有利。

各種スポーツ種目や、健康運動の指導を行う

主にスポーツクラブなどの運動施設で、健康運動やスポーツ種目のスクール運営・レッスンを行う（実例が多い運動種目としては、スイミング、ゴルフ、テニスなど）。スポーツ種目以外にもフィットネスクラブのスタジオやプールなどでエアロビクス・アクアビクスやヨガなどのグループエクササイズのレッスン運営をメインの業務としているスポーツインストラクターやクラブスタッフを、「インストラクター」と呼称していることも多い（フィットネスインストラクターなどとよばれることもある）。運動にかかわる職種には、トレーニング指導や身体の機能調整（コンディショニング）を主に行う「（スポーツ）トレーナー（=アスレティックトレーナー、パーソナルトレーナー）」があるが、近年ではスタジオやプールでのグループエクササイズ指導と兼業して、パーソナルトレーナーとしてトレーニング指導を提供しているインストラクターも増えている。ほかにもランニングやウォーキング、ダンスやアウトドアスポーツなどの指導を行う職業もインストラクターとして分類されるが、ここではスポーツクラブまたはフィットネスクラブでの活動を軸に活動しているスポーツインストラクター（＝フィットネスインストラクター）を中心に紹介する。（2025年8月更新）

レクリエーション活動の提案や指導をする

学校や職場、町内会などでスポーツ、ゲーム、イベントといったレクリエーション活動の指導をしていく。時には、レクリエーションの提案をしたり、イベント等の主催者の相談にのるなど、社会的にレクリエーションの大切さを啓発していくことも大切な仕事だ。（2025年10月更新）

観客がよろこぶ企画を実現するスポーツイベントの仕掛け人

さまざまなスポーツの国際試合や、ボクシングのタイトルマッチなど、観客がよろこぶ大きなスポーツイベントを企画し、実現にむけて活動する。団体や選手との交渉から、開催場所や日時の設定、宣伝など、成功させるためにやらなければならないことはたくさんある。（2025年7月更新）

スポーツ選手の強みや弱みを把握し、勝てる選手になるよう鍛え、試合を導く

野球やサッカー、バレーボールなど、プロおよびアマチュアスポーツの監督・コーチとして、選手の育成や試合の指導を行う。医学やスポーツ科学など科学的なアプローチのしかたから、メンタル面の支援など、幅広い知識と経験も問われる。個々の選手の強み・弱みを把握し、より強くなるよう指導したり、「勝てる」試合運びを指導したりする。Jリーグでは日本サッカー協会が認定する指導者資格（コーチライセンス）のProライセンスを取得していないと監督になれないなど、競技によって、コーチ育成のための研修・資格認定を受ける必要があることも。（2025年7月更新）

各種競技によって審判員制度がある。実績を積みながら大きな試合の審判員へと成長する

野球やサッカー、バレーボール、テニス、柔道など競技によってそれぞれ審判員の制度があり、資格を取得して審判を行う。なかには弟子入りして修業を重ねるものもある。ただし、スポーツ審判員を主な収入源として仕事にできるのは、プロ野球、相撲、一部の格闘技、競馬・競輪の判定程度。ほとんどは本業を別に持ち、ボランティアとして協力するのが一般的。とはいえ審判員の経験や知識は重要で、実績を積みながらしだいに大きな試合の審判へと成長する。ちなみにプロ野球の場合は、セ・パ両リーグがそれぞれ不定期で採用試験を行う。（2025年7月更新）

アウトドアでの楽しみ方を指導

アウトドアでのスポーツやレジャーの専門知識を持ち、講習会やスクール、または現地で、安全な楽しみ方や専門技術を指導する。スキューバ・ダイビングなどのウォータースポーツ、パラグライダーやスカイダイビングなどのスカイスポーツのほか、登山のガイド、キャンプの指導員などもある。（2025年7月更新）

スポーツ競技者の健康・コンディション管理やリハビリなどをサポート

試合や競技会、練習などのスポーツの現場で、競技者の健康やコンディションの管理、ケガの予防や応急処置、リハビリのサポートなどを行う。ストレッチやテーピング、アイシングなどの専門的な技術が求められる。最近では、スポーツ競技者だけでなく、福祉施設などで高齢者の健康増進やリハビリのために働くケースも増えている。日本スポーツ協会が認定するアスレティックトレーナーなどの資格があるほか、理学療法士、柔道整復師などの国家資格を生かして活躍している人も多い。（2025年7月更新）

競技経験を生かしてスポーツを楽しむ人たちをサポート

スポーツ用品店やスポーツ施設では、さまざまな競技経験者が働いている。例えば、スポーツ用品店のなかでも特定の競技の専門店や専門フロアで働く店員・店長は用具選びや用具の使い方に関してアドバイスを求められることも多く、競技経験を生かした提案ができる。テニスコートや野球場、プールなどのスポーツ施設で働くスタッフも、競技や用具に関する知識を生かして、安全な利用をサポートすることが求められる。初心者と接する機会も多いので、わかりやすく説明するスキルも大切だ。(2025年7月更新)