同志社大学：学部・学科・コース

産業や自然環境から地域の特質を解明する

高校の教科としてもおなじみの地理学。気候や地形のほか、動植物の分布や水の循環過程などを対象とする「自然地理」と、文化や歴史、民族、経済などを対象とする「人文地理」、地域それぞれの地理的要素を深く掘り下げていく「地誌」の3分野があります。カバーする範囲が広く、幅広い興味にこたえる学問です。地理学の醍醐味はなんといってもフィールドワークです。現地に住み込んで、その土地の自然や人の生活を体験しなければ、その関係性は見えてこないからです。海外をフィールドにする場合、時間や言葉など制約はありますが、とにかく行ってみることに重きをおくところから地理学の学習が始まるのです。

日本や世界各国の歴史と文化を研究する

人間の文化、政治、経済などの歴史上のテーマを、それがどのように起こり、どんな意味をもつのか、資料や原典にあたり、実証的に研究、現代に生かしていく学問。

世界の文化から、特性や相互関係を調査する

さまざまな民族や文化圏の衣・食・住・家族などを対象に未開と文明を比較し、フィールドワークなどを通じて、人類の文化の共通性、異質性、多様性を知る学問。

人文科学、社会科学、自然科学を幅広く学び、人間や社会を理解する

学問の枠にとらわれずに幅広い知識を身につけることで、１つの学問からだけでは見えにくい、人間や社会についての特質や問題点を明らかにする

行政・都市・民族・外交・産業など多方面から政治のあり方を考える

政治学では、理論と実例研究を通して国際社会や国家、地域社会などの政治現象を研究する。政策学は、フィールドワークを基礎にした問題発見・解決型の社会科学。

あらゆる社会現象を科学的に分析する

社会と人間をテーマに社会現象を多面的に研究。研究対象は個人から国家レベルまで。扱う領域も、社会階級、環境問題、いじめなど幅広い。

世界各国の関係を知り、国際社会の問題を研究する

国際社会に存在するさまざまな問題解決に向けて、国家地域間の比較やその地域の政治、経済、文化などを、調査や現地研修などを通して分析研究する。

歴史、文学、芸術などの観点で、世界の文化を比較する

文化を共有する集団を民族、言語、国家、宗教、小集団や大衆などさまざまな側面で捉え、学際的・実証的に分析する学問。国際的視点や比較文化的視点を重視している。

実践的な英語力を磨くとともに英米の文化なども学ぶ

使える英語能力を身につけるために、「読む・書く・聞く・話す」の4技能を総合的にしっかりと鍛える。同時に、アメリカ、イギリスなど英語圏の国々をはじめとする外国の文化や歴史についても研究する。

海外の文学作品を読み、その国の文化や思想を学ぶ

外国文学を読み、作家や作品の研究を通して、作品の背景となる歴史や文化、社会や人間そのものを研究する。文学史、作家論のほか、言語や文化の研究も行う。語学学習は必須。

国の施策に基づいて社会全体に貢献

各省庁やその出先機関に勤め、国防・公安・徴税から農・工・商業の指導監督、国民医療や社会福祉の充実など、国の施策を実行して、国民生活の向上を図るのが仕事だ。

地域住民の利益のために働く

各都道府県の市・区役所などで働く一般職員、学校で働く教育職員、警察で働く警察官などからなり、地域住民に密着した場所で福祉や利益、安全のために働く。

国連などの国際機関で世界のために働く職員

平成28年（2016年）9月現在、193ヵ国が加盟する国連・国連機関、またその他の専門機関といった国際機関で働く正規職員のことを国際公務員といいます。国際機関とは、国際社会の共通の利益（平和や貧困の撲滅、繁栄など）のために、各国政府から独立した国際的な組織で、大きく分けて４種類あります。①6つの主要機関から成る国連（UN）、②国連児童基金（UNICEF）や国連難民高等弁務官事務所（UNHCR）など国連の下部機関、③国連教育科学文化機関（UNESCO）や世界保健機構（WHO）などの専門機関、④国際原子力機関（IAEA）などのその他の国際機関があります。国際公務員は、多くの国際機関の本部が置かれたニューヨークやジュネーブをはじめ、事務所や支部などが置かれた世界の主要都市で働くほか、発展途上国、紛争地帯に赴任することもあります。国際公務員になるにはいくつかの道がありますが、採用においては専門知識や語学力、修士号以上の学歴、専門領域での実務経験などが求められ、難易度は高いといえます。国際公務員は、専門職と一般職に分かれますが、一般職は現地採用で採用基準や待遇が機関や地域によって異なるため、ここでは主に専門職について取り上げます。

海外の企業などに自社製品を販売する

自社製品を海外の会社や団体などにアピール、販売する仕事。販売する商品やサービスは国内の営業職と同様さまざまだが、コミュニケーションに必要な英語や現地の言葉などの日常会話力は欠かせない。仕事に必要な専門用語、法律用語などを身につけていると有利。

輸出入に必要な事務が仕事

総合商社、専門商社、貿易代行会社、メーカーの海外事業部門などを舞台に、輸出入の必要な事務をとる。輸入の場合は、海外への注文手続きから、商品が日本に着いた際の通関手続き、輸入元に対する代金の支払いまで。輸出の場合は、注文のとりまとめ、輸送手続きなどを行う。

外資系企業やその支社で働く

外国資本の割合が高い企業などが、一般に「外資系」と呼ばれる。社内の公用語が英語の場合も多く、英語でビジネスができる程度の語学力は必要。また、日本の企業に比べ、自分の能力や業績を積極的にアピールする力も重視される。新卒の採用は全般に少なく、専門分野での経験を認められて、中途で雇用されるケースも多い。

世界を舞台に国益を守り、国際社会に貢献する日本の顔

在外の公館である大使館や総領事館でさまざまな外交事務を担当したり、現地の情報収集を担当する。諸外国と日本の関係を円滑に友好的に結ぶための政策決定などに影響を与える仕事だ。

様々なニーズに対応した旅行の企画を立てる

パック旅行の企画はもちろん、個人の旅行コースの相談にのり、個性的な旅を演出するのが仕事。飛行機やホテルの予約手続きはもちろん、見たいお芝居や、行きたいレストランなど、こまかい要望を聞きながら、安心して旅行できるように段取りし、手配する。

専門教科を教えるとともに心のケアも

小学校と違い、免許のある単一教科を教えるので深い専門知識が必要となる。また、中学時代は、子供から大人にかわる過渡期で、不安定になる生徒も多いので、適切な指導をしていかなくてはならない。人間としての幅広い教養や対応力が求められる。※教育職員免許法の改正により、平成31年4月1日より新教職課程が開始されます。そのため、中学校教諭免許状（一種、二種、専修）の教職課程を置く学校は、再認定を受ける必要があります。ただし、文科省における審査の結果、予定している教職課程の開設時期が変更となる可能性があります。詳細は、各学校にお問い合わせください。

自分の専攻の知識を生かしてより専門分野を深く教える

公立・私立の高等学校で、自分の持っている免許状の担当教科を教え、生徒の部活動や生活・進路指導を行う。また、学校運営の事務も行う。小学校・中学校よりも一般的に授業時間が少ないので、専門分野の勉強に打ち込める時間も取りやすい面もある。※教育職員免許法の改正により、平成31年4月1日より新教職課程が開始されます。そのため、高等学校教諭免許状（一種、専修）の教職課程を置く学校は、再認定を受ける必要があります。ただし、文科省における審査の結果、予定している教職課程の開設時期が変更となる可能性があります。詳細は、各学校にお問い合わせください。