獣医師の就職先・活躍できる場所は？

獣医師の就職先としてイメージが強いのが犬や猫を対象とする動物病院ですが、そのほかにも就職先は多様です。
水族館や動物園、公営競馬などで働く獣医師もいるほか、検疫所や動物検疫所で伝染病などの流出・流入を防ぐ役目を担う厚生労働省や農林水産省所属の国家公務員、自治体の家畜保健衛生所、食肉衛生検査所、動物愛護センターなどで働く地方公務員、研究施設の研究員として働くケースもあります。就職先によっては、検査業務がメインで診察や治療は行わないことも多いです。

個人の獣医師が開業したクリニックから、何人も獣医師を抱える大規模な病院まで種類はさまざまです。診療対象となる動物の種類だけでなく、地域に密着した「かかりつけの病院」から高度な専門医療を行う二次診療施設まで、診療内容も病院によって異なります。
急に動物の容体が変わったり、緊急手術が必要になったりと、診察時間終了後の対応が必要になるケースだけでなく、入院施設やペットホテルを併設している場合は24時間体制で対応するため、勤務時間は長く、不規則になる傾向があります。さらに、自分自身のスキルを高めるため、診療が終わった後に開催される院内セミナーをはじめ、休みの日にもセミナーに参加するなど、仕事以外の時間を勉強に充てることも多くあります。動物看護師に指示を出して連携をとりながら診療を進めていくので、チームワークも必要です。
近年は「ペットも大切な家族の一員」という考えが定着し、より高度な獣医療を求められるようになっています。

病院に雇われて働く人だけでなく、自分で動物病院を開業するケースも多くあります。
独立できるだけの知識や技術はもちろん、医療器具や設備をそろえるための資金も必要です。さらに、動物看護師などのスタッフを雇うのであれば、経営・マネジメントについても考えなければなりません。
自分の理想とする方針や理念で働くことができますが、どうしたら患者さんに選んでもらえる病院になるか、スタッフが働きやすい環境になるかなども考えて経営することが大切です。雇われる場合も開業する場合も、忙しい日々であることは変わらないでしょう。

動物園や水族館で働く場合は、その施設にいる動物の健康管理、診療を行います。
動物は施設内で飼育されているものの、基本的には野生動物のため、敵から身を守ろうと病気などで弱っていてもその症状を隠す傾向があります。気がついた時には重症化しているケースもあるため、病気にかからないよう、予防には特に注力が必要です。
残念ながら動物が死んでしまった場合は、病理解剖を行って死因を調べ、ほかの動物の健康管理に役立てます。
勤務形態は、その施設の営業時間に合わせたシフト制のことが多いようです。動物が病気だったり、出産を控えていたりすると夜間も勤務することがありますが、基本的には安定した休みが取りやすい傾向にあると言います。
自治体が運営している施設であれば、地方公務員として働くことになります。また、公営競馬では、競馬場の診療所で競走馬の健康状態の確認、レース後の検診、病気やケガの治療を行います。

国家公務員として、農林水産省や厚生労働省で働く道もあります。
伝染病・感染病が海外から日本に流入しないよう、また日本から海外へ流出しないようにするため空港や海港の検疫所、動物検疫所で働きます。食品の安全を守る「公衆衛生分野」にかかわるほか、狂犬病など動物由来感染症の人への感染を未然に防ぐための「感染症対策分野」にも携わります。空港や海港で輸入食品の検査や検疫を担当する以外にも、食品衛生行政の専門家としてJICAやWHOなどの国際機関に派遣されるケースもあります。2年程度で配属先が変わるようです。
国家公務員として働くためには、農林水産省や厚生労働省の採用試験に合格する必要がありますが、採用枠は例年数名・十数名と、狭き門です。女性が結婚、出産後も仕事を続けられるように産前産後休業、育児休業など厚生面の充実も図られています。

各都道府県や市区町村の公務員試験を受け、地方公務員として働く獣医師もいます。
本庁で畜産行政や公衆衛生にかかわるほか、食肉衛生検査所、保健所、家畜保健衛生所、動物愛護施設などで働きます。食の安全の確保、人と動物の共通感染症の対策、家畜伝染病の対策、動物愛護や福祉の推進など、検査や指導を通じてその地域の人々が安心して暮らせるようにサポートしています。近年、獣医師資格をもった地方公務員の人材不足が問題になっており、獣医学を専攻する大学生を対象にした修学資金制度を導入したり、女性獣医師の子育てを支援する体制を強化したりする自治体が増えています。

牛・豚・馬・鶏・ヒツジ・ヤギなど「産業動物」を対象にした診療所です。
畜産農家から診療の依頼を受け、診療用車両で現場に行き、家畜の診療や出産のケアを行います。また、家畜が病気になると畜産農家に損害が出るため、飼料や管理方法、病気予防のアドバイスもします。
一日で何件かを往診して家畜の診療を行いますが、難産など緊急の場合は夜でも駆けつけて対応します。

獣医療の知識を生かし、動物用医薬品の研究や開発に携わっています。
医薬品の有効性や安全性を確認するための検査のほか、医薬品を実際に使う動物病院の獣医師を対象に薬のセミナーを行うなど販売に関する業務を担当することもあります。

ペットショップ、ペットフードを製造・販売する会社、動物の医療機器を扱う会社、海外から導入された動物用のワクチンや医療機器を日本で使用して問題ないか審査する会社、さまざまな感染症や予防法などの研究を行う研究所、獣医療にかかわる教育現場、ペット保険の会社など、獣医師としての専門性を生かしてあらゆる場所で働いています。
上で紹介している製薬会社をはじめ、ペットフードや医療機器など動物に関連する商品を扱う会社では、営業職に就く人もいます。「獣医師が営業？」と意外に思うかもしれませんが、商品を販売する際、営業先となる獣医師に対して動物に関する薬理学、生理学、免疫学、病理学などの観点から商品を説明する必要があるため、販売する側にも獣医学の専門的な知識が求められるのです。