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理容師のズバリ!将来性は?

理容師のズバリ!将来性は?

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理容師免許取得者が減り、理容室の数も減り、理容師の高年齢化が進んでいます。これだけ聞くと理容業界は厳しいという見方もありますが、なり手が少ないということは、これから理容師を目指す若手にとってはチャンスがあるとも取れます。
また、国内の若い世代の人口が減っていくこともあり、理容業界では高齢者へのサービスに目を向ける傾向が強くなっています。「福祉」と「理容」の両方の視点から技術を提供できる人を育成する「ケア理容師」制度もこういった背景から生まれました。
理容師のみに許されていたシェービングが、「化粧に附随した軽い程度のシェービングは美容師も行ってよい」とされるなど、理容と美容との差もますます小さくなっています。今後さらに理容と美容の融合が進むことが予想されるため、これから理容師を目指すならば美容師免許のW取得を考えるのもいいでしょう。

若手理容師の活躍が期待される

1999年度の6092人をピークに理容師免許登録件数は減り続けており、2010年度には1460人と最も少ない登録数となりました。その後、多少の増減があり、2015年度は1611人が理容師免許登録をしています。
ちなみに、美容師の2015年度の登録件数は1万9005人。若手理容師がいかに少ないかがわかります。厚生労働省の、「平成22年度生活衛生関係営業経営実態調査」によると、理容室経営者の39.1%が60~69歳、20.8%が70歳以上とあり、40歳未満はわずか8.2%です。
今現役の理容師が引退を迎えるころ、理容師不足に陥るのではないかとも言われています。理容師は国民の衛生的で快適な生活を確保するサービスとして国民生活の充実に大いに寄与してきており、今後もその役割は期待されています。理容師界をリードしていくような若い人材が求められていることも事実ですから、これから理容師となる人にとっては、ライバルが少ないからこそチャンスが多いと言えます。
※理容師・美容師免許登録件数は、公益財団法人 理容師美容師試験研修センター発表

「ケア理容師」制度、訪問福祉理容への注目が高まる

高齢化が進めば、理容室に来店することが困難な高齢者が増えていくでしょう。そういった方々に対して、訪問理容サービスや送迎サービスを実施していくことは今後の理容サービスを考えたときに欠かせないものとなりそうです。
単に売り上げを伸ばすだけでなく、大手資本によるチェーン店と中小の店舗との差別化にもなると期待されています。最近では、高齢者や障がい障がいがあるお客さまの身体状況や障がい障がいの特性に応じた対応をするための知識や技術を習得する「ケア理容師」養成研修も活発に行われています。
これは、全国理容生活衛生同業組合連合会と社団法人シルバーサービス振興会が主催するもので、通信教育と1日の集合研修を受講し修了すると、「ケア理容師」に認定されます。
身だしなみを整えることは高齢者の気持ちを若返らせ、心身をリフレッシュする効果もあります。従事する理容師も、大きなやりがいを感じられるでしょう。

理容師・美容師免許のW取得

理容室でも美容室でもトータルビューティーを掲げるお店が増え、理容師ができることと美容師ができることの差が小さくなっています。
理容室は減少していますが、美容室は増加を続けており、お店の競争は激化しています。理容と美容を区別することなく美容業界全体の将来を考えた時、理容師と美容師の2つの国家資格を持っていることは必ず強みとなるでしょう。
お客さまの幅が広がることで自分の活躍の幅も広がり、美容業界が大きく変わることがあっても両方の資格があれば将来の備えにもなります。

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