情報経営イノベーション専門職大学：学部・学科・コース

法律の解釈や運用のしかたを学ぶ

国家と国家、個人と個人の利害の対立や意見の不一致を調整するためのルールである法の精神を体系的に学び、法の役立て方を追求する。

さまざまな経済現象を統計によって分析する

家計から国家、世界を対象にお金の流れを、統計、調査、分析を通して理論的、包括的、実践的に探る学問。経済学を武器に国際問題や環境問題へのアプローチも可能。

企業とその活動を実務的に研究する

経済学に比べてより現実のビジネスや経営方法に近く実践的で実務的。生産、販売、人事、財務など企業経営のノウハウを理論や実務研修、調査実習を通してつかむ。

企業活動を客観的に評価するための理論と実践を学ぶ

商学は、物を売り買いする、いわゆる商売（ビジネス）や企業の経営について学ぶ学問です。この学問に固有の理論や分析方法はなく、経済学や心理学、社会学といった学問分野の理論を応用して研究を進めます。いわば、さまざまな学問の詰め合わせ的な性質を持った学問といえるでしょう。

あらゆる社会現象を科学的に分析する

社会と人間をテーマに社会現象を多面的に研究。研究対象は個人から国家レベルまで。扱う領域も、社会階級、環境問題、いじめなど幅広い。

情報化が社会に与える影響などを科学的手法で分析する

情報学とは、社会における情報の仕組みや流れ、ありようなどを、実習、演習、フィールドワークを駆使して明らかにし、人間や社会を探究する学問です。情報の作られ方、収穫、伝達、利用法、システム構築など情報に関するすべてを対象に学ぶのが情報学です。「コンピュータやプログラミングについて学ぶ、理系の学問」というイメージを抱く人は少なくないかもしれませんが、情報技術の社会への浸透に伴い情報学の扱う領域も広がっており、今や理系だけに限られる学問ではなくなっています。

人と人との関係性を、コミュニケーションという切り口で研究する

現代社会のコミュニケ―ションをさまざまな角度から考える学問。異文化理解・国際交流・情報発信に欠かせない多用なコミュニケーション様式を研究する。

実践的な英語力を磨くとともに英米の文化なども学ぶ

使える英語能力を身につけるために、「読む・書く・聞く・話す」の4技能を総合的にしっかりと鍛える。同時に、アメリカ、イギリスなど英語圏の国々をはじめとする外国の文化や歴史についても研究する。

コンピュータ・ソフトウェアの理論や技術を身につける

効率的な情報処理を行うコンピュータの開発をめざす。コンピュータ自体やソフトウエアの基礎から、高度な情報処理技術について学んでいく。

企業の資源について、より合理的で有効な活用法を考える

経営工学とは、経営に関する問題を工学的アプローチによって解決し、効率的で合理的な経営システムを構築しようとする学問です。経験や勘だけではたどり着けない、経営における真理をみつけるため、種々の問題を数学的に分析。より普遍的で、ムリ、ムダ、ムラのない経営体系を考えます。経営学は実際の組織運営から方法を学ぼうとするのに対し、経営工学が数学的分析に基づいて課題解決を目指す、といった違いがあります。卒業後の進路としては、生産管理、品質管理をはじめ、人事、財務、企画広報など、さまざまな選択肢があります。物事を俯瞰して分析する力は、システムエンジニアやプロジェクトマネジャーとしても重宝されるでしょう。もちろん、起業して経営者になるという道もあります。

会社の業績、戦略判断、すべてに関して最終判断と責任を負う

会社が活動を行う上での、事業戦略、資金対策、取引先対応、社員管理などあらゆる問題について、次の方向を示したり難しい決断を下したりする最高責任者。大企業以外では営業活動の第一線で活躍していることも少なくない。

経営の専門アドバイザー

企業の経営に関するトータルコンサルティングを行う。主に、賃借対照表・損益計算書などの財務諸表を材料として、会社の収益や資産内容などの経営状態を判断し、アドバイスをする仕事。経営者の心強いパートナーともいうべき存在だ。

製品開発に欠かせない調査員

モノ余りの時代には、ヒット商品を生み出すために、どんな人たちがモノを欲しがっているか、商品についての需要予測や消費者の嗜好動向、購入層、過去の販売実績、販売方法など市場の動きを正確に把握する必要がある。マーケットリサーチャーはこれら調査の専門家として社会調査やその結果を集計・分析する。

会社の事業戦略のおおもとになるデータを収集・分析し戦略の方向性を示す

民間企業などで、事業戦略を定める際、その基礎となるさまざまなデータを収集し戦略の方向性を示す仕事。業績の詳細な分析、市場規模や消費者のニーズの調査、予算シミュレーションなど、緻密な作業と分析力が必要とされる。あらゆる業種の企業にあり。

会社にそれまでなかった新たなビジネスを提案し、立ち上げる

民間企業などで、その会社にそれまでなかった新たなビジネスプランを考え、立ち上げる仕事。事業の仕組みづくり、コストや売上げ・利益のシミュレーション、営業活動を担当する社員の組織づくりなど、会議などで社内の承認を取りつつ実現させていく。

ショップの所有者兼店長。自分のアイデアをフルに生かして店を経営する

自分の資金で店舗物件を借り、商品をそろえるため、開店したショップは自分の所有物(個人事業主)になる。オーナーであると同時に店長として店舗に立つ人が多い。業務内容は普通の店長と変わらないが、仕入れでも内装でも自分のアイデアを自由に実現しやすいのが魅力。経理や資金繰りなど経営面の責任は重大。

過去の販売データや消費者の嗜好を分析して新しい商品を生み出す

メーカーなどで新しい商品を企画し、開発する担当者。過去の販売データやトレンド、競合する商品の特徴、消費者から寄せられた声などを分析し、魅力的な新製品を企画。価格設定や販売戦略まで携わるケースも多い。今は、過去に売れた商品を踏襲しても売り上げが伸びなくなっているので、今までにない画期的な商品、独自の工夫を凝らした商品が求められている。その意味で商品企画・開発に期待される役割は大きくなっており、大ヒット商品を生み出した企画・開発担当者はマスコミなどで注目されることも少なくない。

情報処理の利用・導入の推進者

情報の利用者として、業務の改善や情報の利活用を促進するための企画を立て、必要に応じて他部門との調整など、システム部門と協力しながら情報化の推進を行う仕事。複数の業務をマネジメントし、能動的に業務改革や改善を行う重要な役どころ。

企業の業務内容に合った情報システムを提案する仕事

企業の業務はコンピュータを使った情報システムで管理されており、それによって仕事の流れを効率化したり、膨大な顧客データを活用したりしている。業務内容と情報システムとは密接に関係しているので、企業の情報システムの導入・改善にあたっては、ビジネスとITの両方に精通した専門家が必要になる。その役割を担うのが、コンサルティング会社をはじめとするIT系企業で活躍するシステムコンサルタント。顧客（企業）の業務内容や要望・課題をしっかりと聞き、適切な情報システムのあり方を提案。基本的な設計までを行う。

大量のデータを分析して消費者の行動パターンなどを読み取る

例えば、顧客の購買履歴など、今、企業はマーケット分析や消費者行動などを読み取るために活用できるさまざまなデータを大量に蓄積している。「ビッグデータ」といわれるこれらの膨大で多種多様なデータを分析するのがこの仕事。どのような切り口や角度からデータを取り上げるかを考え、統計学の手法を使ってデータを分析し、事業に役立つ情報を見極めていく。数学やITなど理系の知識も非常に重要だが、同時に、分析の前提になる仮説を立てたり、分析の結果を事業に生かしたりするためには経営やマーケティングなどの知識も必要となる。