おすすめの学校が更新されました!

登録したお気に入りの学校とよく一緒に資料請求されている学校を見てみよう!

  • アカウントから、あなたへのおすすめ情報をクリック!

  • おすすめの学校で、いつでも確認ができます!

電気通信技術者・研究者

現代社会では欠かせない通信やネットワークに関する様々な技術や研究開発を行う。

電話やインターネットなど、電気通信に関するさまざまな技術を開発し、新しい通信システムなどを設計・管理するのが電気通信技術者。電話会社や情報通信会社、それらの設備設計・施工を行う会社や、電気機器メーカーなどで活躍する。銀行のATMシステムやインターネットバンキング、電車や飛行機などの制御システムなど大規模なものから、企業内のイントラネットなどの設計・管理など個別のものまでさまざまな分野に関わる。これらの電気通信技術が今後どのように成長し、それが世の中をどう変えていくのかなど研究する。

電気通信技術者・研究者になるには

POINT

電気通信技術者・研究者を目指せる学校の学費
(初年度納入金)

大学
短大
初年度納入金
40万8900円
193万円
学費(初年度納入金)の分布
学部・学科・コース数
専門
学校
初年度納入金
49万0円
141万円
学費(初年度納入金)の分布
学部・学科・コース数
※ 記載されている金額は、入学した年に支払う学費(初年度納入金)です。また、その学費(初年度納入金)情報はスタディサプリ進路に掲載されている学費(初年度納入金)を元にしております。卒業までの総額は各学校の公式ホームページをご覧ください。
REPORT

電気通信技術者・研究者を目指す学生に聞いてみよう

REPORT

電気通信技術者・研究者を育てる先生に聞いてみよう

REPORT

電気通信技術者・研究者の授業


電気通信技術者・研究者

電気通信技術者・研究者

事業用電気通信設備の工事や維持、運用の監督責任者

電話会社やインターネットのプロバイダーなどで、事業用電気通信設備の > 工事や維持、運用を行うことができる国家資格。試験は監督できる電気通信 > 設備の種類に応じて、伝送交換主任技術者試験、線路主任技術者試験の2種類 > に分かれる。資格を取得し実務経験の要件を満たすと、建設業法上の認定資格 > である「営業所専任技術者(または主任技術者)」が認めらる。

電気通信主任技術者<国>の就職先

電気通信事業者、インターネットのプロバイダーなどに技術者として勤務。またガス会社や警備会社など電気通信回線を利用した事業所で活躍する人もいる。電気通信事業者、電気設備工事業、通信機器製造業、情報通信業など各方面からのニーズがある。

電気通信主任技術者<国>をとるには

電気通信主任技術者<国>の受験資格

制限なし。

電気通信主任技術者<国>の合格率・難易度

合格率
32.7%
2024年度(第2回)

電気通信技術者・研究者に関連する資格団体

【試験実施団体名】一般財団法人日本データ通信協会
電話:(一財)日本データ通信協会 電気通信国家試験センター 03-5907-6556
URL:https://www.dekyo.or.jp/shiken/
電気通信技術者・研究者

電気通信技術者・研究者

電気通信事業の回線にコンピュータネットワークなどの情報通信端末機器等を接続する工事・監督

電気通信事業者の回線にコンピュータネットワークなどの情報通信端末機器等を接続 したり、工事の進行状況を管理する国家資格。扱える工事・監督の範囲は法律で7種に区分されていて、取得方法はマークシートの試験に合格する方法と、養成課程を修了する方法の2種類がある。試験は年2回実施。インターネットをはじめとする電気通信の目覚しい進歩・普及により、一般企業の通信設備関連部署などでも需要が高まっている。

電気通信の工事担任者<国>の就職先

電気通信事業や通信設備工事業をはじめ、電気設備工事業、通信機器販売、警備、ビル管理業など勤務先は多方面にわたる。一般企業の通信設備関連部署で専門性の高い仕事に従事することも可能だ。

電気通信の工事担任者<国>をとるには

電気通信の工事担任者<国>の受験資格

制限なし。

電気通信の工事担任者<国>の合格率・難易度

合格率
24.4%(定期試験)、52.7%(CBT試験)
2024年度[第2回](定期試験)、2024年度[下期](CBT試験)

電気通信技術者・研究者に関連する資格団体

【試験実施団体名】一般財団法人日本データ通信協会
電話:(一財)日本データ通信協会 電気通信国家試験センター 03-5907-6556
URL:https://www.dekyo.or.jp/shiken/
電気通信技術者・研究者

電気通信技術者・研究者

無線LANなど電気通信設備の工事で責任者を務めることができる資格

インターネットの普及に伴い2019年にスタートした新しい国家資格。有線LAN、無線LAN、防犯カメラ、ケーブルテレビなどの電気通信設備の設置工事に必要な知識・技術の証明となる。資格を取得すれば、これらの工事において法律上配置が義務づけられている専任技術者、主任技術者、監理技術者を務めることができるため、電気工事会社などからのニーズが高い。

電気通信工事施工管理技士<国>をとるには

電気通信工事施工管理技士<国>の受験資格

2024年度より、各資格の第1級 1次検定のみ受験資格が、19歳以上であれば実務経験が無くとも受験が可能。また2次検定に関しては、1次試験合格後、実務経験5年以上、もしくは特定実務経験1年以上を含む、3年以上の実務経験を経て受験が可能。

電気通信工事施工管理技士<国>の合格率・難易度

合格率
-
※非公開

電気通信技術者・研究者に関連する資格団体

(一財)全国建設研修センター
電話:電気通信工事試験部 042-300-0205
URL:http://www.jctc.jp/

電気通信技術者・研究者に関連する学問

大学・短期大学・専門学校を探すならスタディサプリ進路