立教大学：学部・学科・コース

人文科学、社会科学、自然科学を幅広く学び、人間や社会を理解する

学問の枠にとらわれずに幅広い知識を身につけることで、１つの学問からだけでは見えにくい、人間や社会についての特質や問題点を明らかにする

さまざまな経済現象を統計によって分析する

家計から国家、世界を対象にお金の流れを、統計、調査、分析を通して理論的、包括的、実践的に探る学問。経済学を武器に国際問題や環境問題へのアプローチも可能。

企業とその活動を実務的に研究する

経済学に比べてより現実のビジネスや経営方法に近く実践的で実務的。生産、販売、人事、財務など企業経営のノウハウを理論や実務研修、調査実習を通してつかむ。

企業活動を客観的に評価するための理論と実践を学ぶ

商学は、物を売り買いする、いわゆる商売（ビジネス）や企業の経営について学ぶ学問です。この学問に固有の理論や分析方法はなく、経済学や心理学、社会学といった学問分野の理論を応用して研究を進めます。いわば、さまざまな学問の詰め合わせ的な性質を持った学問といえるでしょう。

あらゆる社会現象を科学的に分析する

社会と人間をテーマに社会現象を多面的に研究。研究対象は個人から国家レベルまで。扱う領域も、社会階級、環境問題、いじめなど幅広い。

情報化が社会に与える影響などを科学的手法で分析する

情報学とは、社会における情報の仕組みや流れ、ありようなどを、実習、演習、フィールドワークを駆使して明らかにし、人間や社会を探究する学問です。情報の作られ方、収穫、伝達、利用法、システム構築など情報に関するすべてを対象に学ぶのが情報学です。「コンピュータやプログラミングについて学ぶ、理系の学問」というイメージを抱く人は少なくないかもしれませんが、情報技術の社会への浸透に伴い情報学の扱う領域も広がっており、今や理系だけに限られる学問ではなくなっています。

人と人との関係性を、コミュニケーションという切り口で研究する

現代社会のコミュニケ―ションをさまざまな角度から考える学問。異文化理解・国際交流・情報発信に欠かせない多用なコミュニケーション様式を研究する。

世界各国の関係を知り、国際社会の問題を研究する

国際社会に存在するさまざまな問題解決に向けて、国家地域間の比較やその地域の政治、経済、文化などを、調査や現地研修などを通して分析研究する。

実践的な英語力を磨くとともに英米の文化なども学ぶ

使える英語能力を身につけるために、「読む・書く・聞く・話す」の4技能を総合的にしっかりと鍛える。同時に、アメリカ、イギリスなど英語圏の国々をはじめとする外国の文化や歴史についても研究する。

会社の業績、戦略判断、すべてに関して最終判断と責任を負う

会社が活動を行う上での、事業戦略、資金対策、取引先対応、社員管理などあらゆる問題について、次の方向を示したり難しい決断を下したりする最高責任者。大企業以外では営業活動の第一線で活躍していることも少なくない。

経営の専門アドバイザー

企業の経営に関するトータルコンサルティングを行う。主に、賃借対照表・損益計算書などの財務諸表を材料として、会社の収益や資産内容などの経営状態を判断し、アドバイスをする仕事。経営者の心強いパートナーともいうべき存在だ。

製品開発に欠かせない調査員

モノ余りの時代には、ヒット商品を生み出すために、どんな人たちがモノを欲しがっているか、商品についての需要予測や消費者の嗜好動向、購入層、過去の販売実績、販売方法など市場の動きを正確に把握する必要がある。マーケットリサーチャーはこれら調査の専門家として社会調査やその結果を集計・分析する。

企業・公共団体の消費者相談窓口

消費者と企業のパイプ役。消費者のために買い物相談や助言をするとともに商品に対する問い合わせや苦情の受付窓口になる。また、アンケート調査を行い、消費者の要望を把握し、新商品づくりや販売戦略を提案するという仕事を通して、利用者の立場からみた商品の不充分な点を改善すべく社内に働きかける役割を担う。

売れる商品を発掘し販売量を予測。交渉力を発揮し有利に買い付ける

会社やショップなどで商品の仕入れを専門に担当する人。売れ筋商品を発掘し、販売量を予測し、できるだけ安く仕入れられるよう交渉する。海外の商品を買い付ける場合は、英会話はもちろん貿易に関する専門知識、為替知識も必要になる。

大学・大学院、公的研究機関・民間研究所などで専門分野を研究し論文を書く

商学または経営学に関する専門的な研究を、大学・大学院、公的研究機関・民間研究所などで続け学会などに論文を発表する。大学・大学院の場合は、教授・准教授または助教として、学生の指導も行う

企業の経営資金に関する戦略を経営者に提案する

会社が経営を進めていく上で必要な資金を正しく算定し、最も有利な調達方法を経営者に提案する。株式の発行、銀行との折衝、M&Aなどを担当することもある。

環境保全活動などへの助言・指導を行う

環境保全に関する専門的知識や豊富な経験を持ち、その知識や経験に基づき市民やＮＧＯ、事業者など様々な立場の環境保全活動に対する助言や指導を行う。また、自治体の環境政策、企業の環境アセスメントなどをどうすすめればいいか考え、企画、調査、事業の管理を行うこともある。

専門教科を教えるとともに心のケアも

小学校と違い、免許のある単一教科を教えるので深い専門知識が必要となる。また、中学時代は、子供から大人にかわる過渡期で、不安定になる生徒も多いので、適切な指導をしていかなくてはならない。人間としての幅広い教養や対応力が求められる。

自分の専攻の知識を生かしてより専門分野を深く教える

公立・私立の高等学校で、自分の持っている免許状の担当教科を教え、生徒の部活動や生活・進路指導を行う。また、学校運営の事務も行う。小学校・中学校よりも一般的に授業時間が少ないので、専門分野の勉強に打ち込める時間も取りやすい面もある。