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私立大学/埼玉

ドッキョウダイガク

経済学部

定員数:
680人

「経済学×経営学・情報×環境学」の学際的な学びで、国際的に活躍できる経済人を目指す

学べる学問
  • 経済学

    さまざまな経済現象を統計によって分析する

    家計から国家、世界を対象にお金の流れを、統計、調査、分析を通して理論的、包括的、実践的に探る学問。経済学を武器に国際問題や環境問題へのアプローチも可能。

  • 経営学

    企業とその活動を実務的に研究する

    経済学に比べてより現実のビジネスや経営方法に近く実践的で実務的。生産、販売、人事、財務など企業経営のノウハウを理論や実務研修、調査実習を通してつかむ。

  • 商学

    企業活動を客観的に評価するための理論と実践を学ぶ

    商学は、物を売り買いする、いわゆる商売(ビジネス)や企業の経営について学ぶ学問です。この学問に固有の理論や分析方法はなく、経済学や心理学、社会学といった学問分野の理論を応用して研究を進めます。いわば、さまざまな学問の詰め合わせ的な性質を持った学問といえるでしょう。

  • 社会学

    あらゆる社会現象を科学的に分析する

    社会と人間をテーマに社会現象を多面的に研究。研究対象は個人から国家レベルまで。扱う領域も、社会階級、環境問題、いじめなど幅広い。

目指せる仕事
  • 国家公務員

    国の施策に基づいて社会全体に貢献

    各省庁やその出先機関に勤め、国防・公安・徴税から農・工・商業の指導監督、国民医療や社会福祉の充実など、国の施策を実行して、国民生活の向上を図るのが仕事だ。

  • 地方公務員

    地域住民の利益のために働く

    各都道府県の市・区役所などで働く一般職員、学校で働く教育職員、警察で働く警察官などからなり、地域住民に密着した場所で福祉や利益、安全のために働く。

  • 会社経営者

    会社の業績、戦略判断、すべてに関して最終判断と責任を負う

    会社が活動を行う上での、事業戦略、資金対策、取引先対応、社員管理などあらゆる問題について、次の方向を示したり難しい決断を下したりする最高責任者。大企業以外では営業活動の第一線で活躍していることも少なくない。

  • 証券アナリスト

    投資価値調査や未来予測の専門家

    企業の財務状況や業績の見通し、あるいは広く、産業全般や経済、金融の動向を調査・分析し、個人や金融機関投資家の資産運用について、アドバイスをする。データを集め、膨大な数字から投資価値の評価やいま何に投資すればいいのかを予測するためには、一般企業の動向から為替や原油価格、金利の動向などさまざまな情報を分析しなければならない。

  • 金融ディーラー

    相場界の金融スペシャリスト

    顧客から預かった債券や株を売買して、差益を生み出す仕事。外貨を売買する外国為替ディーラー、外貨の賃借に携わるマネーディーラー、債券を売買する(ボンド)ディーラーなど、仕事内容によって呼び名も変わるのが特徴。刻々と変わる相場の動きを見ながら、瞬時の判断で何十億、何百億もの金額を動かす。

  • 公認会計士

    企業の財政状況を、第三者の立場で公正に監査する

    売上げや利益、財政状況を公表するために企業が毎年行わなければならない決算の際、社内の経理・会計部門が作成した財務諸表や税額などを、第三者の立場で公正にチェックし、内容を証明する仕事。

  • システムエンジニア(SE)

    効率的なシステムを考え、設計する

    ユーザーの目的にかなったコンピュータのシステムを設計する仕事。システム開発に必要な情報を分析する技術力はもちろんのこと、柔軟な思考力、想像力が必要とされる。システムを設計するのが仕事になるので、コンピュータの知識だけでなく、システム化する物に関する知識が必要になる。

  • システムアドミニストレータ

    情報処理の利用・導入の推進者

    情報の利用者として、業務の改善や情報の利活用を促進するための企画を立て、必要に応じて他部門との調整など、システム部門と協力しながら情報化の推進を行う仕事。複数の業務をマネジメントし、能動的に業務改革や改善を行う重要な役どころ。

  • 中学校教諭

    専門教科を教えるとともに心のケアも

    小学校と違い、免許のある単一教科を教えるので深い専門知識が必要となる。また、中学時代は、子供から大人にかわる過渡期で、不安定になる生徒も多いので、適切な指導をしていかなくてはならない。人間としての幅広い教養や対応力が求められる。※教育職員免許法の改正により、平成31年4月1日より新教職課程が開始されます。そのため、中学校教諭免許状(一種、二種、専修)の教職課程を置く学校は、再認定を受ける必要があります。ただし、文科省における審査の結果、予定している教職課程の開設時期が変更となる可能性があります。詳細は、各学校にお問い合わせください。

  • 高校教諭

    自分の専攻の知識を生かしてより専門分野を深く教える

    公立・私立の高等学校で、自分の持っている免許状の担当教科を教え、生徒の部活動や生活・進路指導を行う。また、学校運営の事務も行う。小学校・中学校よりも一般的に授業時間が少ないので、専門分野の勉強に打ち込める時間も取りやすい面もある。※教育職員免許法の改正により、平成31年4月1日より新教職課程が開始されます。そのため、高等学校教諭免許状(一種、専修)の教職課程を置く学校は、再認定を受ける必要があります。ただし、文科省における審査の結果、予定している教職課程の開設時期が変更となる可能性があります。詳細は、各学校にお問い合わせください。

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募集学科・コース

経済の専門分野の広範な知識を習得し、日本だけでなくグローバル社会で活躍できる外国語能力と思考力を養成

4つのコースで“使える経営学”を徹底的に学ぶとともに、国際社会で活用できる実践的な語学力を習得する

グローバルな問題を身近な問題として捉え、客観的な分析力と主体的な行動力を養う

キャンパスライフShot

獨協大学 理論、企業の事例、実体験の話を多面的に取り入れながら、戦略の面白さを伝える「経営戦略論」。
理論、企業の事例、実体験の話を多面的に取り入れながら、戦略の面白さを伝える「経営戦略論」。
獨協大学 ゼミナールは教員と学生の距離が近く、卒業生との密接な交流をはかれるのも獨協大学ならでは。
ゼミナールは教員と学生の距離が近く、卒業生との密接な交流をはかれるのも獨協大学ならでは。
獨協大学 経済の発展と環境問題は密接に関係しており、双方を両立させるアイデアや仕組みづくりを考えられるよう学ぶ「環境経済学」。
経済の発展と環境問題は密接に関係しており、双方を両立させるアイデアや仕組みづくりを考えられるよう学ぶ「環境経済学」。

学部の特長

学ぶ内容

学べること
3学科9コースを設置し、経済、経営・会計・情報、環境・開発といった専門領域を実践的に学ぶ。少人数の演習(ゼミナール)教育に力を入れており、1年次の「クラスセミナー」でアカデミック・スキルを学び、2~4年次の演習(ゼミナール)ではテーマに沿って研究し、専門知識を深める。プレゼン、討論、フィールドワークなどアクティブな学びを行い、4年次には卒業論文をまとめる。ゼミナールでは、机上の勉強だけでなく、実際に社会に出て問題を発見し、多くの人々と協働して問題解決にあたる機会も提供している。また、習熟度別クラス編成による徹底した少人数のアカデミックな英語教育により、英語運用能力を磨いて国際的に活躍できる経済人を育成する。英語力を磨きながら、専門知識を身につけて、経済・ビジネス界で活躍することをめざす人にとってはお勧め。
経済学科
経済の専門領域をより深く実践的に学ぶ。思考ツールの経済学を学ぶことで、経済社会の抱える問題や経済現象を理論・歴史、政策、国際的な視点から分析し、自分の考えをまとめ、発信する能力を磨く。
経営学科
企業の組織・戦略・経営管理や市場分析のツールを身につけ、会計ツール、情報技術を学ぶ。経営やビジネスのテーマを分析し、実践的な企画を提案する能力と経営センスを磨く。
国際環境経済学科
環境や貧困・開発などのグローバルな問題について経済学の視点から解決策を考え、持続可能な開発を実現する方法を学ぶ。グローバルな問題を身近に捉え調査・分析し、実際にチームで協働して課題を解決する能力を磨く。

授業

少人数教育
1年次の「クラスセミナー」において文献の調べ方、発表の仕方などアカデミック・スキルを学んだのち、2年次から3年間、演習 (ゼミナール) で自分の研究テーマを深め、4年次には卒業論文をまとめます。演習 (ゼミナール) は経済学部3学科から選択可能です。また、TOEIC(R) LISTENING AND READING TESTによる約25名の習熟度別クラスで英語を実践的に学びます。ネイティブ教員による授業や、専門分野の英語文献を読み専門英語を学ぶ授業もあります。

資格

取得できる資格
中学校教諭1種免許状(社会)〈国〉、高等学校教諭1種免許状(地理歴史、公民、情報)〈国〉、司書〈国〉、司書教諭〈国〉 ※取得資格は学科によって異なる。
資格講座
公認会計士養成講座、情報処理講座、FP講座やビジネス系講座、他にも獨協大学ならではの英語集中講座などが充実しています。

就職率・卒業後の進路 

■2018年3月卒業生就職実績
三井住友銀行、りそな銀行、野村證券、日本航空、東京地下鉄、東日本旅客鉄道、KDDI、日本通運、日通商事、教員、国家公務員、市区町村職員、警察官  他

問い合わせ先・所在地

〒340-8585 埼玉県草加市学園町1-1
048-946-1900 

所在地 アクセス 地図・路線案内
埼玉県草加市学園町1-1 東京メトロ日比谷線・半蔵門線直通 東武スカイツリーライン「獨協大学前」〈草加松原〉駅西口より徒歩 5分

地図

 

路線案内

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