和歌山大学：学部・学科・コース

よりよい教育とは何かを様々な角度から研究する

講義や教育実習を通して、人間が育っていくプロセスのさまざまな問題を研究していく。学校の他、家庭や社会、産業など多方面から人間教育を考え、理論や目的、指導方法などを学ぶ。

子供の成長や健康を研究し、保育、教育に役立てる

子どもの心と体の発達を総合的にとらえ、成長によりよい教育や環境を考える学問。児童心理学、児童保健学、児童福祉学、児童教育学、児童環境学、児童文化学などの研究領域がある。

人が安心して暮らせる社会の仕組みを考える

講義、実習などを通して、児童、老人、障害者をはじめ、援助を必要としている人が安心して暮らせる社会制度や地域のあり方、援助法を考えていく学問。

全教科オールラウンドに教える小学校の先生

全国の国公立、私立の小学校で児童に教える先生。児童全員が一定レベルの教育を受けられるよう文部科学省が定めた「学習指導要領」の基準に沿って授業計画を立て、教科の指導を行います。授業以外にも授業の準備、教材やテストづくり、採点、PTA活動、学校行事の運営など仕事内容は多岐にわたります。また、小学校の6年間は児童の人間形成に影響を与える大事な時期でもあるため、教科指導のほかにも児童の自立心・社会性を考慮しつつ、生活面での指導も行います。「児童に一番近い存在の大人」として時には児童の相談に乗のるなど、子どもたちに寄り添って学校生活をサポートする重要な役割を担っています。（2025年6月更新）

専門教科を教えるとともに心のケアも

小学校と違い、免許のある単一教科を教えるので深い専門知識が必要となる。また、中学時代は、子供から大人にかわる過渡期で、不安定になる生徒も多いので、適切な指導をしていかなくてはならない。人間としての幅広い教養や対応力が求められる。

自分の専攻の知識を生かしてより専門分野を深く教える

公立・私立の高等学校で、自分の持っている免許状の担当教科を教え、生徒の部活動や生活・進路指導を行う。また、学校運営の事務も行う。小学校・中学校よりも一般的に授業時間が少ないので、専門分野の勉強に打ち込める時間も取りやすい面もある。

子ども専門のカウンセラー。快適な学校生活と人格形成に大きな影響を与える

スクールカウンセラーは、生徒や児童のカウンセリングを行う。子どもが自ら相談に来る場合だけでなく、普段から子どもの言動に注意し、潜在的な問題にも取り組む。そのために、教師や保護者との面談、コンサルテーションや家庭訪問も大切な仕事の一つだ。（2025年8月更新）

“子どもに寄り添おうとする気持ち”を原点に、一人ひとりの個性を育てる

主に3歳児から小学校に入学するまでの幼児を対象に、教育を行う仕事。教科書は使わず、遊びを中心にした活動を通して、子どもの創造性や感性、身体能力の基礎を作り、心身の成長を支えます。子どもたちの遊びを見守り、指導をするほか、カリキュラムの作成、幼児の健康状態のチェック、教室の掃除、行事の計画、園児の行動記録、保護者への連絡業務など、仕事内容は多岐にわたります。

保護者の代わりに子どもを養育し、自立を支援する専門職

児童指導員とは、何らかの事情で保護者からの養育を受けることが困難になった0歳から18歳の子どもたちを、公的責任の下で保護者に代わり保護・養育するという、責任ある仕事です。子ども一人ひとりに寄り添いながら、時には24時間体制で成長をサポートし、自立のための援助も行います。社会状況の変化により、子どもたちが抱えている問題が多様化しているため、保育に関する知識はもちろん、心理学や医学的な幅広い知識をもつことが求められています。（2024年10月更新）

大学・短大、専門学校をはじめ、各種スクールなどで事務や経理などの実務から、学校経営・運営などを行う。

学校もひとつの法人。どれだけの生徒を集め、いかに運営していくかは重要なポイント。生徒募集のための広報や入学、履修、就職などの各種手続き業務、教員との連絡、経理、大学で働く人の人事・労務管理など、さまざまな仕事がある。学生数が減少している現在は特に、いかに無駄のない運営をするか、学校の特色を効果的に打ち出すかなど、学校職員が重要な役割を担うようになっている。

よりよい学校のあり方を研究し、各教科の教育指導方法や心理学的な学習方法なども研究する。

現在の教育現場で起こっている問題を分析し、また過去の教育のあり方を調べ、よりよい教育はどのようなものか、学校はどうあるべきかということを研究する。また一方では、各教科の教育指導方法や心理学的な学習方法についても現状を調査・分析し、どのような指導方法、学習方法がふさわしいのかといったことも研究する。それぞれの研究者が、自分の研究テーマをもとに「教育」を調べ、論文として発表し、学会などで討議される。大学や国の研究機関、民間の教育研究所などで活躍する。

特別支援学校などで、障がいについての理解をもとにそれぞれの教科を教える教員

視覚障害や聴覚障害、知的発達障害、肢体不自由など、なんらかの障がいによって通常の学校で勉強するのが困難な生徒のための学校（幼稚園から高校まで）で指導を行う。それぞれの障がいの特徴や困難さを理解した指導が必要になるので、通常の教員免許とは別に「特別支援学校教諭免許状」の取得が原則だが、現在の附則では「特別支援学校教諭免許状」がなくても指導が可能である。教員免許を取得する前に所定の単位を履修して取得するのが一般的だが、教員になったあとに講習などを受けて取得することも可能。なお、一般の小・中学校の特別支援学級で指導する場合は、「特別支援学校教諭免許状」を取得するという規定はない。（2024年8月更新、出典：『特別支援教育に係る教育職員免許状について』（文部科学省））