立教大学：学部・学科・コース

日本や世界各国の歴史と文化を研究する

人間の文化、政治、経済などの歴史上のテーマを、それがどのように起こり、どんな意味をもつのか、資料や原典にあたり、実証的に研究、現代に生かしていく学問。

人文科学、社会科学、自然科学を幅広く学び、人間や社会を理解する

学問の枠にとらわれずに幅広い知識を身につけることで、１つの学問からだけでは見えにくい、人間や社会についての特質や問題点を明らかにする

学問分野の枠を超え、現代の社会問題解決に向けて研究する

複雑化・国際化した現代社会の課題を解決するための政策立案・遂行に向けて、学問の枠を超えて研究し、問題の解決手法を探る。

さまざまな経済現象を統計によって分析する

家計から国家、世界を対象にお金の流れを、統計、調査、分析を通して理論的、包括的、実践的に探る学問。経済学を武器に国際問題や環境問題へのアプローチも可能。

企業とその活動を実務的に研究する

経済学に比べてより現実のビジネスや経営方法に近く実践的で実務的。生産、販売、人事、財務など企業経営のノウハウを理論や実務研修、調査実習を通してつかむ。

企業活動を客観的に評価するための理論と実践を学ぶ

商学は、物を売り買いする、いわゆる商売（ビジネス）や企業の経営について学ぶ学問です。この学問に固有の理論や分析方法はなく、経済学や心理学、社会学といった学問分野の理論を応用して研究を進めます。いわば、さまざまな学問の詰め合わせ的な性質を持った学問といえるでしょう。

あらゆる社会現象を科学的に分析する

社会と人間をテーマに社会現象を多面的に研究。研究対象は個人から国家レベルまで。扱う領域も、社会階級、環境問題、いじめなど幅広い。

情報化が社会に与える影響などを科学的手法で分析する

情報学とは、社会における情報の仕組みや流れ、ありようなどを、実習、演習、フィールドワークを駆使して明らかにし、人間や社会を探究する学問です。情報の作られ方、収穫、伝達、利用法、システム構築など情報に関するすべてを対象に学ぶのが情報学です。「コンピュータやプログラミングについて学ぶ、理系の学問」というイメージを抱く人は少なくないかもしれませんが、情報技術の社会への浸透に伴い情報学の扱う領域も広がっており、今や理系だけに限られる学問ではなくなっています。

世界各国の関係を知り、国際社会の問題を研究する

国際社会に存在するさまざまな問題解決に向けて、国家地域間の比較やその地域の政治、経済、文化などを、調査や現地研修などを通して分析研究する。

国の施策に基づいて社会全体に貢献

各省庁やその出先機関に勤め、国防・公安・徴税から農・工・商業の指導監督、国民医療や社会福祉の充実など、国の施策を実行して、国民生活の向上を図るのが仕事です。（2024年11月更新）

地域住民の利益のために働く

各都道府県の市・区役所などで働く一般職員、学校で働く教育職員、警察で働く警察官などからなり、地域住民に密着した場所で福祉や利益、安全のために働く。

会社の事業戦略のおおもとになるデータを収集・分析し戦略の方向性を示す

民間企業などで、事業戦略を定める際、その基礎となるさまざまなデータを収集し戦略の方向性を示す仕事。業績の詳細な分析、市場規模や消費者のニーズの調査、予算シミュレーションなど、緻密な作業と分析力が必要とされる。あらゆる業種の企業にあり。

会社にそれまでなかった新たなビジネスを提案し、立ち上げる

民間企業などで、その会社にそれまでなかった新たなビジネスプランを考え、立ち上げる仕事。事業の仕組みづくり、コストや売上げ・利益のシミュレーション、営業活動を担当する社員の組織づくりなど、会議などで社内の承認を取りつつ実現させていく。

税金の申告を手助けする仕事

税理士とは、個人や企業の納税のサポートや税金に関する書類の作成を行う税金の専門家。具体的には、所得税、法人税、消費税、相続税などの税務申告の代行や会計帳簿の記帳、決算書の作成、そのほかの会計関係の指導や相談などを行う。最近は経営の経営や財務に関する相談など、税務処理以外の仕事に対応することも。税理士になるには、税理士試験に合格した後、2年以上の実務経験を積む方法が一般的。（2024年9月更新）

外資系企業やその支社で働く

外国資本の割合が高い企業などが、一般に「外資系」と呼ばれる。社内の公用語が英語の場合も多く、英語でビジネスができる程度の語学力は必要。また、日本の企業に比べ、自分の能力や業績を積極的にアピールする力も重視される。新卒の採用は全般に少なく、専門分野での経験を認められて、中途で雇用されるケースも多い。

国際平和と安全維持のために活動する

国際機関は、多数の国家が共通の目的を実現するために設立された組織で、その中心となるのが世界193カ国（2024年11月現在）が加盟する国連（国際連合：UN）です。国連は6つの主要機関からなり、その下には国連児童基金（UNICEF）、国連開発計画（UNDP）、国連世界食糧計画（WFP）などの下部機関があります。その他、特定分野の国際課題に取り組む専門機関や、そのほかにも数多くの機関があります。国連スタッフとは国連をはじめ、これらの国連関係機関で働く人たちのことです。ニューヨークにある国連本部や、ジュネーブ（スイス）などにある地域事務所、フィールドとよばれる世界各地の事務所で活躍しています。国連スタッフは全世界に約12万5000人で、平和と安全、経済・社会開発、人権、人道支援、国際法などの分野で働いています（『国連　人事統計』（2023年7月））。国連スタッフの職種には大きく分けて専門職と一般職がありますが、一般職は現地採用で雇用する機関や地域によって採用基準や待遇が異なるため、ここでは主に専門職について取り上げます。（2024年11月更新）

環境保全活動などへの助言・指導を行う

環境保全に関する専門的知識や豊富な経験を持ち、その知識や経験に基づき市民やＮＧＯ、事業者など様々な立場の環境保全活動に対する助言や指導を行う。また、自治体の環境政策、企業の環境アセスメントなどをどうすすめればいいか考え、企画、調査、事業の管理を行うこともある。

専門教科を教えるとともに心のケアも

小学校と違い、免許のある単一教科を教えるので深い専門知識が必要となる。また、中学時代は、子供から大人にかわる過渡期で、不安定になる生徒も多いので、適切な指導をしていかなくてはならない。人間としての幅広い教養や対応力が求められる。

自分の専攻の知識を生かしてより専門分野を深く教える

公立・私立の高等学校で、自分の持っている免許状の担当教科を教え、生徒の部活動や生活・進路指導を行う。また、学校運営の事務も行う。小学校・中学校よりも一般的に授業時間が少ないので、専門分野の勉強に打ち込める時間も取りやすい面もある。