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歯科医師のズバリ!将来性は?

歯科医師のズバリ!将来性は?

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ニュースなどでよく目にする「歯科医師過剰」。最近も、歯科医師が2029年に約1万4000人過剰になるという推計を厚生労働省がまとめたばかりです。定年がないこともあり、歯科医師免許を持つ人は増える一方なので、日本全体の人口減を考慮すると歯科医師過剰問題は簡単にはなくならないと言われています。ですが、「歯の健康を守る」という歯科医師の仕事は今後決してなくなることはありません。歯および口腔の健全な機能が精神活動をも含めた全身的な健康を支えていることや、スポーツにおける歯科の重要性も明らかになってきています。また、歯科治療を必要としている高齢者も増加の一途をたどっています。歯の治療を通じて全身の健康改善を求められることは必須であり、訪問診療や、アスリートのパフォーマンスを引き上げることを目指すスポーツ歯科の分野は今後大きく伸びていくことでしょう。

選ぶ治療法によって、収入に差が出ることも

歯科医療は、国で金額が設定されている「保険治療」と歯科医院が独自に値段を決めてよい「自由診療」の2つがあります。インプラント治療や審美歯科など、患者さんが歯科医師に求める治療レベルは近年あがっており、ニーズに応じて「保険治療」の範囲を超えた専門的な治療をすることも増えてきています。これら「自由診療」は歯科医院の売上確保のためにはある一定数、必要とされています。もちろん、「保険治療」でも安定収入を得ることは可能です。患者さんの歯科医療に対するニ-ズも高度・多様化してきていますから、患者さんと十分なコミュニケ-ションを取りながら、適切な診療計画の基で保険治療を行い、予後の予測を確実に行って疾病治癒できれば患者さんから支持されるでしょう。「自由診療」でも「保険治療」でも、患者さんの要望に応える丁寧な治療ができればそれだけ高い収入を得られますし、それができなければ周りの歯科医院に淘汰されていくでしょう。

訪問歯科の需要は拡大

少子高齢化が進む現代、高齢者を対象にした訪問歯科の需要が伸びていくのは明らかなことです。訪問歯科治療では、一般的な歯科治療、入れ歯の調整などはもちろんですが、口のケアも行います。いろいろな研究結果から口腔ケアを行うことで、肺炎にかかる割合は低くなることが知られるようになりました。また、歯周病と糖尿病には密接な関係があることが年々明らかになっています。訪問歯科は保険点数の加算が多く、治療内容によって若干の違いはありますが、同じ治療を行った場合、外来に比べ訪問治療の方が概ね3倍報酬が高くなります。訪問歯科医は絶対数が足りないと言われていますので、ここにチャンスは多いにありそうです。

スポーツ×歯科の分野に注目が集まる

あるプロサッカー選手が、ヘディングの際に歯がしびれるように痛み、ヘディングの精度が落ちたということがありました。虫歯や歯髄炎の症状が見られたため治療を施したところ歯の痛みが解消され、ヘディングで多数のゴールを決めたそうです。これはあくまでも一例ですが、スポーツにおける歯科の重要性はますます高まっています。平成23年に施行された「スポーツ基本法」でも、「歯学」「マウスガードの着用の効果等の普及啓発を図ること」が明記されました。スポーツによる外傷を未然に防ぎ、より高いパフォーマンスができるよう虫歯の治療や噛み合わせの調整、マウスガードの装着などがスポーツ歯科に求められることです。プロチームのメディカルスタッフの一員として携わる歯科医師もいます。スポーツ歯科の分野は今後ますます面白くなりそうです。

高度な技術が必要となる治療が増加

虫歯予防への啓蒙が進んだことや、歯磨き習慣の浸透、フッ素入り歯磨き粉の普及などもあり、子どもの虫歯はここ30年ほどで5分の1程度に減少しました。予防歯科に力を入れる歯科医院も増えていますから、治療が必要な歯は相当減少してくることが考えられます。一方で、デスクワークが増えた結果ストレスがかかり、歯ぎしりや咬合の不具合が原因の顎関節症(がくかんせつしょう)などの治療は増加しています。虫歯治療にとどまらず、顎の治療や再生医療など、より高い技術が今後はますます求められていくでしょう。

女性歯科医師比率は今後もますます増加傾向

平成26年12月31日現在、女性の歯科医師届出数は2万3428人で、全体の22.5%です。まだまだ圧倒的に男性が多い歯科業界ですが、細かい作業や、親しみやすさが求められる歯科医師は女性に向いている側面もあり、女性の割合は年々増加しています。治療に「美」の要素をプラスした審美歯科の分野や、自身の子育ての経験を活かしやすい小児歯科の分野では特に女性歯科医師が大いに活躍できそうです。パートタイマーや週数日の勤務などを採用している歯科医院も増えているため、子育てと仕事の両立も可能でしょう。
※数字は厚生労働省「平成26年(2014年)医師・歯科医師・薬剤師調査」より

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