金沢学院大学 経済学部
- 定員数:
- 250人 (定員増(180→250))
経済・経済情報・経営の3分野を学べる体制に進化。公務員・行政・大手企業をはじめ、希望のキャリアを叶える。
学べる学問 |
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目指せる仕事 |
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初年度納入金: | 2025年度納入金 120万円 |
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金沢学院大学 経済学部の募集学科・コース
金沢学院大学 経済学部のキャンパスライフShot
- 公務員、金融、商社、高校教員など多様な将来を実現することが可能です
- 学生の視点を生かしたさまざまなプロジェクトを立ち上げ、グループワークで実践的に学びます
- 実社会の課題解決の方法を学ぶため、基礎から体系的に学びます
金沢学院大学 経済学部の学部の特長
経済学部の学ぶ内容
- 経済学科
- 経済学専攻と経済情報学専攻を設けています。経済学専攻では、地域経済の問題についての分析手法や現実的な解決策を提案できる力を習得することを通じて、地域経済の先導役となる人材を育成します。また、経済情報学専攻では、これまでの経済情報学部の学びを受け継ぎ、経済学や経営学の学びに、プログラミングやデータサイエンスといった情報分野を加えた文理横断教育を導入することで、これからの情報社会に貢献する人材を育成します。
- 経営学科
- 客観的データを基に組織運営の意思決定ができる力を身に付ける経営学科では、企業の成績表である財務諸表を読み取る力を習得するとともに、地域社会のニーズをくみ取る力を養い、地域経済をけん引する企業の適切なマネジメントを通じて、地域社会に貢献できる人材を育成します。
- 学びの内容
- 経済学や経営学を学ぶことで経済や社会の仕組みを理解し、さらに情報に関わる理論や技術を学ぶことで、情報活用能力と情報分析能力を身に付けます。
- ゼミ・課外活動
- 自治体や地元企業、商店街と連携した課題解決型学習を積極的に導入しています。ゼミや課外活動として、商店街の活性化や観光地の回遊性向上など、学生の視点を生かしたさまざまなプロジェクトを立ち上げ、地域を実践のフィールドとして生きたビジネスを学びながら、地域にも貢献します。
経済学部の学生
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point キャンパスライフレポート
モチベーション高く学べる環境で、在学中に公認会計士取得を目指す!
将来、会社員や起業家として役に立つ経済や経営をはじめ、マーケティング、会計学などを学べること、そして最大で4年間の授業料の全額または半額相当の奨学金が支給される大学独自の制度も魅力に感じました。
経済学部の資格
- 目標とする資格・検定
- 高等学校教諭一種免許状(公民・商業)、経済学検定、経営学検定、ビジネス会計検定、日商簿記検定、税理士(科目受験)、ファイナンシャル・プランニング技能検定、中小企業診断士、公認会計士 など
- 税理士資格取得をサポート
- 「税務会計研究所」では、税理士試験対策講座を開講し、学部在学中に日商簿記3・2級合格、税理士試験の簿記論と財務諸表論の合格を目指す学生を支援しています。さらに、併設の大学院経営情報学研究科へ進学し、税法関連の修士論文を作成、国税審査会の認定を受けることで税法2科目が免除されます。
経済学部の学部のプロフィール
- 経済学部
- 超高齢化、ICT化と急速に変化する地域社会の新しい人材輩出に対するニーズに応える経済学部。経済学の分析手法を活用することで地域の課題や問題を発見し、地域社会と適切にコミュニケーションをとりながら地域経済の運営や地域企業の経営を適切に舵取りできる人材、長期ビジョンを描ける人材を育成します。卒業後は、公務員や金融、商社、サービス業、製造業、小売・流通、高校教員(公民・商業)などさまざまな業界での活躍が期待されます。
経済学部の学生支援・制度
- KGC(金沢学院キャリア)講座
- 行政職や保安職、大手企業を志望する学生に対して、就職試験や社会人として必要になる教養力を入学時から段階的に向上させる「KGC(金沢学院キャリア)講座」を開講しています。地方上級・国家一般公務員、警察官・消防官、民間企業の志望分野別のカリキュラムを設け、公務員や大手企業の採用試験に合格できる実力を養います。
- キャリア開発・資格取得サポート
- キャリア・デザイン、キャリア・プランニングなどの充実したキャリア教育科目と連動して、インターンシップやボランティア体験の単位化を図るなど、学生のキャリア開発の支援を行います。また、ファイナンシャル・プランニング技能士資格<国>、日商簿記検定、ビジネス会計検定など、経済・経営に関する資格取得につながる授業科目を設定し、学生のキャリア開発を手厚くサポートします。
金沢学院大学 経済学部の入試・出願
金沢学院大学 経済学部の目指せる仕事
金沢学院大学 経済学部の就職率・卒業後の進路
■2022年3月卒業生(経済学部)の主な就職先
富山県、能美市、石川県立歴史博物館、中能登町役場、石川県警察本部、富山県警察本部、能美市消防本部、小矢部市、千葉県警察本部、株式会社オリバー、協和道路株式会社、株式会社日本ハウスホールディングス、正栄産業株式会社、株式会社井波建材、株式会社山崎組、タカノホーム株式会社、株式会社森組、盛田株式会社、ポリマー化成株式会社、株式会社松井製作所、小松プラント株式会社、北陸アルミニウム株式会社、立山電化工業株式会社、株式会社小松電業所、山洋電気テクノサービス株式会社、山岡石材工業株式会社、日本空調北陸株式会社、ENEOSグローブエナジー株式会社、株式会社シーピーユー、株式会社AT情報研、AWS株式会社、株式会社金沢エンジニアリングシステムズ、コネクシオ株式会社、株式会社DTS、株式会社デジタル・コミュニケーションズ、株式会社HTKエンジニアリング、株式会社アスタース、SOMPOシステムズ株式会社、株式会社北陸ソフタス、センコー株式会社、若松梱包運輸倉庫株式会社、トナミ運輸株式会社、東日本旅客鉄道株式会社、株式会社丸和運輸機関、北陸名鉄運輸株式会社、丸福物流サービス有限会社、三谷産業株式会社、カナカン株式会社、北村電機産業株式会社、株式会社西原商会、株式会社竹中製作所、株式会社北陸電機商会、株式会社ビックモーター、富士フィルムビジネスイノベーションジャパン株式会社、中部薬品株式会社、ダンロップタイヤ北陸株式会社、株式会社ホンダカーズ石川、北陸スバル自動車株式会社、石川トヨタ自動車株式会社、株式会社日産サティオ富山、トヨタモビリティ富山株式会社、富山いすゞ自動車株式会社、アルビス株式会社、ゲンキー株式会社、株式会社大阪屋ショップ、株式会社クスリのアオキ、株式会社スギ薬局、株式会社スズキ自販北陸、ネッツトヨタ富山株式会社、株式会社バロー、北星産業株式会社、株式会社ホンダ四輪販売北陸、株式会社アルプ、オンリテール株式会社、株式会社NHC、はくさん信用金庫、高岡信用金庫、のと共栄信用金庫、株式会社北陸銀行、青木信用金庫、埼玉縣信用金庫、富山電気ビルディング株式会社、つばさ税理士法人、特定医療法人財団 「董仙会」 恵寿総合病院、長山耳鼻咽喉科医院、公立松任石川中央病院、社会福祉法人 陽風園、株式会社サンウェルズ、サンケアホールディングス株式会社、株式会社ケア・サンエス、根上町農業協同組合、富山市農業協同組合、福井県市町村職員共済組合、セコム北陸株式会社、ウイルフラップ株式会社、北陸綜合警備保障株式会社、株式会社トスマク・アイ、株式会社プレステージインターナショナル、株式会社ワールドインテック、株式会社ワイズ、株式会社マーキュリー、日研トータルソーシング株式会社、株式会社キャリオン、コネック会計LAB、株式会社楽天野球団、株式会社エイトブレスユー ほか