流通科学大学：学部・学科・コース

企業とその活動を実務的に研究する

経済学に比べてより現実のビジネスや経営方法に近く実践的で実務的。生産、販売、人事、財務など企業経営のノウハウを理論や実務研修、調査実習を通してつかむ。

企業活動を客観的に評価するための理論と実践を学ぶ

商学は、物を売り買いする、いわゆる商売（ビジネス）や企業の経営について学ぶ学問です。この学問に固有の理論や分析方法はなく、経済学や心理学、社会学といった学問分野の理論を応用して研究を進めます。いわば、さまざまな学問の詰め合わせ的な性質を持った学問といえるでしょう。

あらゆる社会現象を科学的に分析する

社会と人間をテーマに社会現象を多面的に研究。研究対象は個人から国家レベルまで。扱う領域も、社会階級、環境問題、いじめなど幅広い。

「人間とは何か」について幅広い視点で研究する

人間科学は、「人間とは何か」という問いに対し、人文科学、社会科学、自然科学のあらゆる領域からアプローチしていく学問です。人間に関することならなんでも研究テーマになり得るため、自分や身の回りの人をもっと深く理解したい、人の行動心理が知りたいなど、人に対してなんらかの興味がある人に向いています。卒業後の進路としては、専門分野によっても異なりますが、教育、マスコミ、心理士やカウンセラーといった道が代表的です。

人が安心して暮らせる社会の仕組みを考える

講義、実習などを通して、児童、老人、障害者をはじめ、援助を必要としている人が安心して暮らせる社会制度や地域のあり方、援助法を考えていく学問。

広い視点からスポーツを捉え、社会との関わりを研究

スポーツそのもの及び人間の心身の発達を科学的に分析し、そのメカニズムを探ることにより、トレーニングに役立てたり、健康管理などに応用する。

人々の健康増進・維持を実現するための理論と技術方を学ぶ

人々の病気を予防し、健康増進と維持のための理論と方法を研究する。栄養・運動・リラクゼーションなどの分野のほか、福祉や介護関連の科目も学ぶ。

地域住民の利益のために働く

各都道府県の市・区役所などで働く一般職員、学校で働く教育職員、警察で働く警察官などからなり、地域住民に密着した場所で福祉や利益、安全のために働く。

日々の防犯活動と、事件・事故の迅速な解決が要。人々の生活と安全を守る

警察官の仕事は、社会の治安を守ること。犯罪の予防や鎮圧、捜査、被疑者の逮捕、交通の取り締まりなどを行い、個人の生命や身体、財産を保護する。警察官になるには、「警察官採用試験」または「国家公務員試験」に合格する必要がある。警察官の階級は、巡査、巡査部長、警部補、警部、警視、警視正、警視長、警視監、警視総監の9階級。警察庁長官は、職務上当然最高位にある警察官であるが、階級からは除かれている。（2024年9月更新）

火災や災害の現場で人命を守り、防災にも努める

火災から人命、財産を守るとともに火災、水難、地震などの災害による被害を極力軽減し、予防にも力を注ぐ。建設物の防災上の安全確保の検査、ガソリンスタンドなどの危険物施設の許可行政、危険物取扱者に対する指導などもその仕事の一つ。

会社の業績、戦略判断、すべてに関して最終判断と責任を負う

会社が活動を行う上での、事業戦略、資金対策、取引先対応、社員管理などあらゆる問題について、次の方向を示したり難しい決断を下したりする最高責任者。大企業以外では営業活動の第一線で活躍していることも少なくない。

新規出店のために、土地探しから店舗デザイン、施工に至るまで全てを執り行う

新しく店や事務所を開く際、条件にかなう土地を探すことを始め、周辺の商業特性を調査したり、資金計算、用地交渉、店舗設計、設備手配、施工を管理するなどして開店までのサポートをする仕事。それぞれの専門家をコーディネートし進めていくケースが多い。

精神障がいのある人の生活を援助し、社会復帰をサポートする

精神病院や社会復帰施設、および保健所などに勤務して、精神障害者に対し、社会復帰のための手助けする。また家族の相談相手になったり、医師や看護師、作業療法士などの治療チームの調整役を務めるなどさまざまな役割を持つ。精神障害者の福祉向上のためにニーズは高まっている。

保護や援助を必要とする人のアドバイザー

児童相談所や福祉施設に勤め、心身の障害などから、日常生活に支障をきたしてしまっている人たちに対する、福祉に関するさまざまな相談に応じ、各種制度・施設の利用方法などをアドバイスしながら問題解決にあたる。さまざまな福祉サービスの中から利用者とその家族に最も適切な援助を選びだす難しい仕事だ。

介護サービスの内容や業者などを決め、介護計画を立てる介護支援専門員

介護保険サービスの申請を市町村から受け、申請者を訪ねてその身体状況を調査し、介護保険給付が必要となった場合は介護サービス計画を作成する介護支援専門員。申請者との信頼関係、介護サービスの提供者側との調整などが、能力の問われるところだ。

行政の中で福祉サービスに携わる

公務員となって福祉関連部署で働く。地方自治体の福祉課の窓口で福祉サービスに関する相談を受け、福祉施設への入所や生活保護の適用手続などを行う他、福祉事務所や児童相談所で相談を受けたら、児童施設の児童指導員や老人福祉施設などの生活指導員として活躍する場合もあり、その仕事内容は多岐にわたる。

競技経験を生かしてスポーツを楽しむ人たちをサポート

スポーツ用品店やスポーツ施設では、さまざまな競技経験者が働いている。例えば、スポーツ用品店の中でも特定の競技の専門店や専門フロアで働く店員・店長は用具選びや用具の使い方に関してアドバイスを求められることも多く、競技経験を生かした提案ができる。テニスコートや野球場、プールなどのスポーツ施設で働くスタッフも、競技や用具に関する知識を生かして、安全な利用をサポートすることができる。初心者と接する機会も多いので、わかりやすく説明する力も大切だ。