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体育教師

学校教育において「保健・体育」の指導を行う

児童・生徒に陸上競技、球技、水泳などさまざまなスポーツの指導や、体の仕組み、応急処置などの知識を教える。積極的に運動を楽しむこころを育てるとともに、適度な運動で健康な体を作ることを目指す。(2024年9月更新)

体育教師になるには

体育教師になるには教員免許を取得する必要がある。中学・高校の体育教師を目指すなら、大学で中学校教諭一種免許状(保健体育)または高等学校教諭一種免許状(保健体育)、短大で中学校教諭二種免許状(保健体育)を取得する道がある。小学校の教員を目指す場合は、教育学部の体育系コース、体育大学・短大の児童教育系学科・コースなどで学んで、小学校教諭一種・二種免許状を取得する。その後、自治体が実施する教員採用試験を受験し、合格すると体育教師になることができる。ただし、教員免許を持っていなくても先生になるルートも存在する。例えば、特定の専門知識や技能を持つ人が非常勤講師として採用されるケースや、私立学校では特別な採用基準に基づいて教員としての職務を遂行することが認められる場合がある。このような場合でも、教員免許がないことに対する制約はあるものの、教育現場で指導に携わることができる。(出典:教員免許制度の概要(文部科学省))

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POINT

体育教師の学校の選び方

体育教育に関する専門性を高めたいなら、大学・短大のスポーツ・健康系の学科や体育大学・短大、大学の教育学部の体育系コースなどが候補になる。ただし、進学する校種や学科によって取得できる免許は異なる。そのため、小中高のうちどの学校で教えたいのか、体育だけを専門で教えるのか、小学校で全教科教えるのかなど、就職後のイメージを明確にしてから、該当する学校・学科を選ぼう。
POINT

体育教師に求められる人物は?適性を知る

スポーツが好きなことや体力があることは大切な条件。学生時代を通して、部活動などで選手としてスポーツに取り組んだ経験も大切になる。また、さまざまなトレーニング方法に関する専門知識や指導技術、人間の身体のしくみ・運動機能に関する知識、ケガの防止策や応急処置の知識・技術なども求められる。これらは大学の体育系の学科などで学ぶことが可能だ。もちろん子どもが好きなこと、人にものを教えるのが好きなことも大切な要素だ。
POINT

体育教師を目指せる学校の学費
(初年度納入金)

大学
短大
初年度納入金
16万8300円
201万8300円
学費(初年度納入金)の分布
学部・学科・コース数
専門
学校
初年度納入金
90万円
156万円
学費(初年度納入金)の分布
学部・学科・コース数
※ 記載されている金額は、入学した年に支払う学費(初年度納入金)です。また、その学費(初年度納入金)情報はスタディサプリ進路に掲載されている学費(初年度納入金)を元にしております。卒業までの総額は各学校の公式ホームページをご覧ください。
REPORT

体育教師を目指す学生に聞いてみよう

REPORT

体育教師の授業

体育教師のやりがいを聞いてみよう

運動が得意な児童・生徒から苦手な児童・生徒まで、それぞれが自分のレベルに応じてスポーツを楽しみ、上達できるよう指導するのが体育教師の仕事。なかでも運動が苦手な生徒が自分の指導を通して少しでも上達したり、やる気になったりしたときがやりがいを感じる瞬間だ。部活動の指導を担当する場合は、チームや個々の選手が成長し、試合などで結果を出すことがやりがいになる。また、自分自身が日々身体を動かしながら指導することも、スポーツ好きにとっては大きな魅力。

体育教師の仕事内容

POINT

体育教師の気になる?年収・給料・収入

平均給与44万3300円/月 ※年間賞与その他特別給与額167万2600円 ※左記は高等学校教員全体のデータ (出典:『令和5年賃金構造基本統計調査』(厚生労働省))
POINT

体育教師の就職先・活躍できる場所は?

体育と保健の授業を専門的に担当する体育教師として働くなら、就職先は中学校・高校。小学校の場合は体育を含む全教科を担当するのが一般的だが、教科担任制が2024年度から本格的に導入されたことにより、体育を専門に教える教師の採用も段階的に進められている。(出典:『小学校高学年における教科担任制に関する事例集~小学校教育の活性化に繋げるために~』(文部科学省))
学校
POINT

体育教師のズバリ!将来性は?

スポーツや健康に対する社会的な関心が高まっているなか、児童・生徒にスポーツの楽しさや健康な身体作りを指導する体育教師の役割は大きくなってきている。少子化が進んではいるが、教科担任制が2024年度から本格的に導入されたことにより、体育教師へのニーズが急激に減少することは考えにくい。一方で、スポーツ・健康指導に関するより高度な専門性や理論が求められる流れは、今後さらに強くなっていくとみられている。(出典:『小学校高学年における教科担任制に関する事例集~小学校教育の活性化に繋げるために~』(文部科学省))
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