大阪大谷大学：学部・学科・コース

日本や世界各国の歴史と文化を研究する

人間の文化、政治、経済などの歴史上のテーマを、それがどのように起こり、どんな意味をもつのか、資料や原典にあたり、実証的に研究、現代に生かしていく学問。

遺跡や遺物を通じて、人の過去を探る

考古学とは、遺跡やかつての集落だったと思われる土地を掘り起こし、当時の生活を物語る品々を発掘調査し、文字のない時代の様子を明らかにしていく学問です。考古学を学べる学科では、歴史や国内外の地域史を学びながら、実習を通して発掘調査の技術を身につけるというのが一般的です。卒業後は、発掘調査の仕事に就く先輩もいます。また学芸員として文化財の保護・活用に携わるという選択肢もあります。

日本独自の文化について研究する

文学、芸術、民族、思想、日本語など、日本文化の特色をとらえ、日本の風土、歴史、社会などとの関連性を研究。異文化との比較研究も行う。

あらゆる地域、時代の言語を科学的に研究する

言語の成り立ちや仕組みを追究し、フィールドワークや実験を通して、言語療法などの医療や自動翻訳など、広く社会に応用していく。

古代から現代まで、あらゆる日本の文学作品を学ぶ

日本文学の作品を読み、テーマや文体などの研究を通して、作品の背景となる歴史や文化、社会、人間そのものを研究する。

日本や外国の児童文学を研究し、創作する

童話や昔話など、児童を対象にした文学と、児童文学の読み手である児童の心理や言葉の発達などについて研究する。児童文学を創作することもある。

作品や作家を研究したり。自らの創作能力を磨く

文学を芸術の一分野、言語芸術としてとらえ、小説、詩、評論などの作品を通して考察し、自ら創作していく学問。

児童から社会人まで教える相手はさまざま

教える国の語学が堪能なことはもちろんのこと、根気よく相手に教えるテクニックも必要。その国の文化や風習、政治や環境についても常にアンテナを張っておく必要がある。同じ言葉でもニュアンスが違うこともあるため、現状を知っていることが大事だ。

国内や海外で、日本語と日本文化を教える専門教師

日本語教師は、外国人に日本語を教える専門教師です。日本はもちろん、世界各国で活躍しており、単に日本語を教えるだけではなく、日本の文化や歴史、一般教養や現代社会に関する知識を伝える役割も担っています。2023年までは日本語教師に必要な資格はありませんでしたが、2024年4月から「登録日本語教員」の資格制度が始まり、認定日本語教育機関で働く場合には資格が必要となるため注意しましょう（※最新情報は文化庁HPなどで確認ください。現在当サイトでも記事の更新・制作中です）。また、資格に関係なく、日本語教師はさまざまな国籍の生徒とかかわるため、それぞれの国の事情や宗教についての知識が求められるほか、言語感覚の鋭さ、柔軟性のあるコミュニケーション能力も大切です。

「本」と「利用者」の出会いを作る、図書整理＆図書紹介のプロフェッショナル

都道府県や市町村の公共図書館、私立図書館、大学図書館、学校図書館、国立国会図書館、専門図書館に勤務し、本や資料の収集・分類整理・管理、蔵書の貸出、情報提供（レファレンス）、広報などに従事する専門職員を「図書館司書」（＝司書）とよびます。正規職員の場合は「司書」の資格をもって働く人がほとんどです。「司書」とは、図書館法で定められている国家資格です。取得するためには、「大学・短大で司書養成科目を履修して卒業する」「大学などが開講する司書講習を受講する」などの方法があります。また、学校図書館で子どもに読書指導を行う司書（司書教諭）として働くためには、「司書教諭」の免許が必要になります。「司書教諭」の免許を取得するためには、教員免許が取得でき、かつ司書教諭講習科目が受講できる大学や短大を目指すことになります。

社会の動きをとらえて伝える

新聞社に勤めて、記事を書くのが仕事。その中でも取材記者、原稿の誤りを正す校閲記者、整理記者と、仕事が分担されている。取材記者は事件や事故が起これば、現場に急行し、独自ネタを拾い出して記事にする。社会を見る自分なりの視点やフットワークが必要。

クライアントの想いや考えを“言語化”し、世の中や人々を動かすきっかけを作る

“言葉”のプロとして、広告主（クライアント）の想いを世の中に伝えるお手伝いをするのがコピーライターの仕事。テレビ、ラジオ、雑誌、新聞といった既存のメディアに加え、最近ではインターネット広告においても活躍の幅が広がっています。専門職として語られるコピーライターですが、なるために必要な資格や学歴は特にありません。言葉を扱える人であれば、誰でもコピーライターとして活躍できる可能性があります。コピーライターの働き方としては、広告会社・制作会社・メーカーの宣伝広告部などに勤務する、独立してフリーランスとして働くなどの道があります。

行政の中で福祉サービスに携わる

公務員となって福祉関連部署で働く。地方自治体の福祉課の窓口で福祉サービスに関する相談を受け、福祉施設への入所や生活保護の適用手続きなどを行うほか、福祉事務所や児童相談所で相談を受けたり、児童施設の児童指導員や老人福祉施設などの生活指導員として活躍する場合もあり、その仕事内容は多岐にわたる。（2025年10月更新）