中京大学 スポーツ科学部
- 定員数:
- 740人 (2021年定員変更)
2021年4月、新たにスポーツマネジメント学科・トレーナー学科を設置予定! 企業就職や指導者、保健体育科教員を目指す!
学べる学問 |
|
---|---|
目指せる仕事 |
|
中京大学 スポーツ科学部の募集学科・コース
スポーツマネジメント学科
※2021年4月設置予定/内容は予定であり変更になる場合があります。
「経済×経営×法」+「スポーツ」を学び、全国トップクラスの企業へ就職
地域や企業における運動指導や健康管理など、子どもから高齢者まで全ての世代に合わせた健康づくりを学修
トレーナー学科
※2021年4月設置予定/内容は予定であり変更になる場合があります。
健康にも配慮しベストパフォーマンスを引き出すトレーナーを育成
教育現場で真に必要とされる保健体育科教員を育成
国際的に活躍できるアスリートと、競技スポーツ指導者を育成
中京大学 スポーツ科学部のキャンパスライフShot
- 2021年4月、新たに2学科を加え、スポーツに関するあらゆる学びを展開。
- スポーツ施設だけでなく、最先端の研究施設も充実している活気に満ちたキャンパス。
- 各競技の専用施設を用意。多種多様なスポーツを学ぶことができます。
中京大学 スポーツ科学部の学部の特長
スポーツ科学部の学ぶ内容
- スポーツマネジメント学科
- 「経済・経営・法学」をスポーツの観点から学修。スポーツビジネスや組織管理、データサイエンスなどの科目を学びます。海外マネジメント研修や学外連携プログラムを含んだスポーツマネジメント演習も実施します。
- トレーナー学科
- 科学的な知識をもとに、トレーニング法や健康管理法、運動による障害や外傷への処置法などを修得し、日本スポーツ協会公認アスレティックトレーナー※の資格取得を目指します。
アメリカで「海外トレーナー研修」も実施します。※受験資格取得可
- スポーツ健康科学科
- スポーツと健康科学に関する専門知識を修得したうえで、子供・労働者・高齢者のステージに合わせた健康づくりを学修。レクリエーションスポーツやスポーツパフォーマンスの回復・向上のための知識と技能も身につけます。
- スポーツ教育学科
- 実践に強い保健体育科教員を養成。スポーツ科学、健康科学の幅広い知識を身につけ、生徒達の多様性と心身の発達段階に応じた実技指導力、課外活動指導力を修得。実技科目では文部科学省が定める17競技を受講可能で、さまざまな実技を修得することができます。
- 競技スポーツ科学科
- トップアスリートの養成を目的として、パフォーマンス向上のために競技者自身がスポーツ科学の理論を応用する力と、それを他者に伝えるコーチング技法を修得。引退後のセカンドキャリアについても在学中から考えます。
スポーツ科学部の資格
- 取得できる資格
- 【スポーツ健康科学科】初級障がい者スポーツ指導員、第一種衛生管理者、レクリエーション・インストラクター
【スポーツ教育学科】レクリエーション・インストラクター、初級障がい者スポーツ指導員
【全学科共通】中学校教諭一種免許状(保健体育)(国)、高等学校教諭一種免許状(保健体育)(国)、司書教諭(国)(文学部開講)、司書(国)(文学部開講)、学芸員(国)(文・現代社会学部開講)、社会教育主事(任用資格/現代社会学部開講※)
※本課程の修了者は「社会教育士(養成課程)」と称することができます
- 受験資格が得られるもの
- 【スポーツ健康科学科】健康運動指導士
【トレーナー学科】 (公財)日本スポーツ協会公認アスレティックトレーナー
【競技スポーツ科学科】 (公財)日本スポーツ協会公認[水泳コーチ1、水泳コーチ3]
【全学科共通】健康運動実践指導者、(公財)日本スポーツ協会公認スポーツ指導者共通科目(I、II、III)、(公財)日本スポーツ協会公認[コーチングアシスタント]
- 目標とする資格
- 【スポーツ健康科学科/スポーツ教育学科】小学校教諭二種免許状(国)
【全学科共通】特別支援学校教諭一種免許状(国)
*提携校の通信課程履修により取得可能(各種条件等あり、別途費用必要)
中京大学 スポーツ科学部の入試・出願
中京大学 スポーツ科学部の目指せる仕事
中京大学 スポーツ科学部の就職率・卒業後の進路
■教員採用実績
多数の卒業生が地元愛知県の他、全国の中学校・高等学校で保健体育科教員として活躍中。
【中学校・高等学校保健体育科教員合格実績】 2019年度:73名 ※2019年度小学校教員合格実績 (現役) 28名
■就職内定先(2020年3月卒業生/2020年3月現在)
富士通、トヨタ自動車、本田技研工業、リコー、豊田自動織機、住友電装、東海理化電機製作所、NTN、マキタ、山崎製パン、久光製薬、ミズノ、デサント、ANA、JR東海、JR東日本、近鉄エクスプレス、日本郵便、大塚商会、国分グループ本社、興和、ジェイアール東海高島屋、みずほフィナンシャルグループ、第一生命ホールディングス、竹中工務店、三井住友建設、住友林業、積水ハウス、大和ハウス工業、JTB、エイチ・アイ・エス、富士ソフト、インテック、国税専門官、刑務官、愛知県庁、岡崎市役所、愛知県警察本部、東京消防庁、小学校教員、中学校・高等学校教員(保健体育) など