税理士のやりがいを聞いてみよう【スタディサプリ進路】

税理士を目指せる学校を探してみよう

全国のオススメの学校

国民の義務である「納税」は、個人・企業問わず、避けて通ることができません。それゆえ、申告業務や書類作成業務の代行により納税の負担を軽減するとともに、納税者が金銭的なデメリットや社会的制裁を被ることのないよう、納税者の目線に立って有益なアドバイスをしてくれる税理士は、社会においてなくてはならない存在。企業の経営相談にも乗ることから、頼りにされることも多い職業です。「専門的な知識やスキルを生かし、目の前にいる人の役に立てる。感謝の言葉をダイレクトに受けられる」というのは、税理士のやりがいのひとつでしょう。資格さえ取得できれば若い人でも活躍でき、独立する人も多く、定年もありませんので、「手に職をつけて、自立して長く働きたい」という人にはぴったりの仕事と言えるでしょう。
最近ではオンライン会議を積極的に取り入れる税理士も増えています。より遠隔地のお客さまと仕事をすることも可能な環境になってきています。

専門的な知識を生かし、困っている人や世の中の役に立てる

日本の税制はとても複雑なため一般の方がなんの予備知識もなく対処することは、とても難しいです。税理士が納税者の側に立ち、支えることで、適切な申告と納税が実現しています。税理士が関与をすることで、膨大な手間と時間、そして精神的な負担を回避することができます。
例えば、税理士が正しい納税申告や的確なアドバイスを行うことで、納税者は「過払い」などの不利益から守られ、物理的＆金銭的な負担を軽減することができます。税理士はいわば、個人や企業の経済活動を支える大切なパートナー。不安を抱える高齢者や多忙な事業主など多くの人の役に立ち、「ありがとう」「相談してよかった」の言葉をもらう経験は、税理士として働く大きな喜びになるはずです。「お金」というのは社会生活の基盤になるものですから、その健全な循環を促す立場であるという点においては、世の中の役に立てる仕事だと言うこともできるでしょう。
また、案外知られていませんが、きちんとした仕事をする税理士は税務署の人からも信頼されています。一般の方が行う税務申告には、大きな間違いや誤り、あるいは故意の脱税が含まれていることがあります。税務署の人は、その誤りなどをすべて指摘し、訂正しなければなりません。しかし、税理士が関与することで、申告の精度は大きく向上します。税務署の人からしても、信頼できる税理士がいることは、とても助かる状況なのです。

「国民の生活」「国の発展」を支えられる

税理士が納税をサポートすることによって、正しい申告が行われ、国は必要な税金を徴収することができます。税金は道路・学校・公園などの建設や医療費の補助のほか、警察や消防が行う保安活動や救助活動の財源になるため、納税をサポートすることは、国民の生活を守り、国の発展を支えることにつながっているのです。また、税理士の経営アドバイスにより倒産する会社が減るとしたら、それもひとつの社会貢献と言い換えることができるでしょう。目の前の個人や企業を支えることが、ひいては国民の生活や国という枠組みを支えることになる。そんなダイナミックさも税理士の仕事のおもしろさです。

経営者に頼りにされる存在

税理士はさまざまな企業の経営者に会い、企業が抱える経営課題に対して、アドバイスを行う立場です。会社のお金の動きを誰よりも把握していると言っても過言ではないので、税理士を自分の右腕のように信頼し、頼ってくれる経営者も多いです。責任が大きいぶんだけやりがいも感じられますし、経営者と対等な立場で意見交換ができる、経営の最前線に触れられるというのも税理士の仕事の醍醐味です。
ときには、税理士は事業以外の税金に関する相談を受けることもあり、よく「かかりつけ医」に例えられます。なにかあったら税理士に相談をする。そのように経営者から頼られているのが、税理士という仕事なのです。
さまざまな業種の経営者との出会いのなかから得られる学びや発見は、社会人としての自分をまた一回り成長させてくれることでしょう。

生涯現役も夢じゃない？

税理士には定年がありません。心身ともに健康であれば、60代や70代になっても第一線で活躍することができます。また、専門性が高く、資格をもった限られた人しか就けない職業ですので、結婚・育児・介護などで一度は現場を離れたとしても、復帰がしやすいというのもメリットです。個人事業主や正社員ではなく、パートやアルバイトとして決算期や確定申告期だけ働くというのも可能ですので、家庭・育児と両立しながら、ママさん税理士として無理なく働くというスタイルもありでしょう。「生涯現役で社会の役に立てる」「ライフステージに合わせて自分らしく働ける」というのも税理士ならではの魅力です。

取材協力・監修

髙橋昌也※2020年9月8日更新

税理士。東京地方税理士会川崎北支部所属。2007年に税理士登録。「小さなおしごとの支援」を掲げ、小規模事業者に特化して業務を展開。各種事業計画の策定や金融機関との交渉など、経営に関する幅広い分野について支援を実施。2013年には経営革新等支援機関の認定取得。税理士業務で学んだ知識や経験を生かし、文化・芸術活動の支援にも携わる。

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