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私立大学/東京

ホウセイダイガク

経営学部

企業活動や消費行動を分析し時代の変化に即応できるビジネスパーソンに

学べる学問
  • 経済学

    さまざまな経済現象を統計によって分析する

    家計から国家、世界を対象にお金の流れを、統計、調査、分析を通して理論的、包括的、実践的に探る学問。経済学を武器に国際問題や環境問題へのアプローチも可能。

  • 経営学

    企業とその活動を実務的に研究する

    経済学に比べてより現実のビジネスや経営方法に近く実践的で実務的。生産、販売、人事、財務など企業経営のノウハウを理論や実務研修、調査実習を通してつかむ。

  • 商学

    企業活動を客観的に評価するための理論と実践を学ぶ

    商学は、物を売り買いする、いわゆる商売(ビジネス)や企業の経営について学ぶ学問です。この学問に固有の理論や分析方法はなく、経済学や心理学、社会学といった学問分野の理論を応用して研究を進めます。いわば、さまざまな学問の詰め合わせ的な性質を持った学問といえるでしょう。

  • 社会学

    あらゆる社会現象を科学的に分析する

    社会と人間をテーマに社会現象を多面的に研究。研究対象は個人から国家レベルまで。扱う領域も、社会階級、環境問題、いじめなど幅広い。

  • 情報学

    情報化が社会に与える影響などを科学的手法で分析する

    社会における情報の仕組みや流れ、ありようなどを、実習、演習、フィールドワークを駆使して明らかにし、人間や社会を探究する学問。情報の作られ方、収穫、伝達、利用法、システム構築など情報に関するすべてを対象に学ぶのが情報学です。「コンピュータやプログラミングについて学ぶ、理系の学問」というイメージを抱く人は少なくないかもしれませんが、情報技術の社会への浸透に伴い情報学の扱う領域も広がっており、今や理系だけに限られる学問ではなくなっています。情報学の知識や技術をもった人材へのニーズはさらに高まっていくに違いありません。就職などの将来性は、安定しているといえます。

目指せる仕事
  • 国家公務員

    国の施策に基づいて社会全体に貢献

    各省庁やその出先機関に勤め、国防・公安・徴税から農・工・商業の指導監督、国民医療や社会福祉の充実など、国の施策を実行して、国民生活の向上を図るのが仕事だ。

  • 地方公務員

    地域住民の利益のために働く

    各都道府県の市・区役所などで働く一般職員、学校で働く教育職員、警察で働く警察官などからなり、地域住民に密着した場所で福祉や利益、安全のために働く。

  • 中小企業診断士

    中小企業の経営全般を調査・管理

    中小企業の経営者の依頼により、会社経営全般の調査・診断をし、生産管理、経営指導などを通して、経営改善をはかる、いわゆるマネジメント・コンサルティングをする。また、個々の企業を当たるだけでなく、数人でチームを作り、商店街全体の再開発診断にあたるケースもある。

  • マーケットリサーチャー

    製品開発に欠かせない調査員

    モノ余りの時代には、ヒット商品を生み出すために、どんな人たちがモノを欲しがっているか、商品についての需要予測や消費者の嗜好動向、購入層、過去の販売実績、販売方法など市場の動きを正確に把握する必要がある。マーケットリサーチャーはこれら調査の専門家として社会調査やその結果を集計・分析する。

  • 人事

    企業の採用や人材育成などのマネージメント役

    人事の仕事は大きくわけて4つ。(1)人事、(2)教育、(3)採用、(4)労務、だ。人事部は企業内の異動や配属などのマネージメントを行う。これは企業の活性化にかかわる重要なポイント。社員一人一人のパーソナル・データバンクとも言われるところで、それだけに責任重大。

  • 証券アナリスト

    投資価値調査や未来予測の専門家

    企業の財務状況や業績の見通し、あるいは広く、産業全般や経済、金融の動向を調査・分析し、個人や金融機関投資家の資産運用について、アドバイスをする。データを集め、膨大な数字から投資価値の評価やいま何に投資すればいいのかを予測するためには、一般企業の動向から為替や原油価格、金利の動向などさまざまな情報を分析しなければならない。

  • 公認会計士

    企業の財政状況を、第三者の立場で公正に監査する

    売上げや利益、財政状況を公表するために企業が毎年行わなければならない決算の際、社内の経理・会計部門が作成した財務諸表や税額などを、第三者の立場で公正にチェックし、内容を証明する仕事。

  • 税理士

    納税の手助けをする仕事

    個人や企業の依頼に応じて、所得税、法人税、消費税、事業税、固定資産税など税務署に申告したり納税手続きを取る際の代行。また、会計帳簿の記帳や決算書の作成、その他の会計関係の指導や相談にも携わる。最近では、各社業務の合理化が図られているため、仕事の範囲や経営や財務の相談など税務処理以外にも広がってきている。

  • 中学校教諭

    専門教科を教えるとともに心のケアも

    小学校と違い、免許のある単一教科を教えるので深い専門知識が必要となる。また、中学時代は、子供から大人にかわる過渡期で、不安定になる生徒も多いので、適切な指導をしていかなくてはならない。人間としての幅広い教養や対応力が求められる。※教育職員免許法の改正により、平成31年4月1日より新教職課程が開始されます。そのため、中学校教諭免許状(一種、二種、専修)の教職課程を置く学校は、再認定を受ける必要があります。ただし、文科省における審査の結果、予定している教職課程の開設時期が変更となる可能性があります。詳細は、各学校にお問い合わせください。

  • 高校教諭

    自分の専攻の知識を生かしてより専門分野を深く教える

    公立・私立の高等学校で、自分の持っている免許状の担当教科を教え、生徒の部活動や生活・進路指導を行う。また、学校運営の事務も行う。小学校・中学校よりも一般的に授業時間が少ないので、専門分野の勉強に打ち込める時間も取りやすい面もある。※教育職員免許法の改正により、平成31年4月1日より新教職課程が開始されます。そのため、高等学校教諭免許状(一種、専修)の教職課程を置く学校は、再認定を受ける必要があります。ただし、文科省における審査の結果、予定している教職課程の開設時期が変更となる可能性があります。詳細は、各学校にお問い合わせください。

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募集学科・コース

企業活動の基礎的分野である組織、人事、会計などを学び、経営管理のプロや組織のマネージャーに必要な力を養成

経営の国際化を見据え、グローバルな戦略策定と事業創造に力を発揮する人材を育成

マーケティング、イノベーション、ファイナンスを学び、専門的なマーケットの創造を担う人材を育成

キャンパスライフShot

法政大学 少人数制のゼミで、仲間や教員と相互に啓発しあい合宿や懇親会で親交を深めます
少人数制のゼミで、仲間や教員と相互に啓発しあい合宿や懇親会で親交を深めます
法政大学 提携企業での就業体験の実地研修を行うインターンシップも単位として認定
提携企業での就業体験の実地研修を行うインターンシップも単位として認定
法政大学 スタディ・アブロード(SA)プログラムは、アメリカやオーストラリアの大学で行われます
スタディ・アブロード(SA)プログラムは、アメリカやオーストラリアの大学で行われます

学部の特長

学ぶ内容

経営学科
企業活動の基礎的分野である組織、人事、会計を学び、企業経営に貢献できる人材を育成します。経営組織、人材、会計の領域を軸とした専門教育を展開。経営に関する基本能力を修得すると同時に、組織のマネージャー層として必要な管理運営能力や会計、人事、総務、営業など企業の様々なセクションにおいて即戦力として活躍できる能力を育成します。
経営戦略学科
経営の国際化を見据え、グローバルな戦略策定と事業創造に力を発揮できるように、国際戦略、経営史、経営分析を基本領域とした学びを展開。近年、日本企業の国際戦略の立ち後れや創業の停滞が指摘されるなか、国際的視点から各事業分野でビジネスの創業と再構築をリードするために必要な戦略を発想できる力を養成します。
市場経営学科
市場と企業との関わりを分析し、新たなマーケットの創造を担える高度な専門スキルを養います。マーケティング、技術・情報、金融・ファイナンスなどに関する専門科目を配置し、売れる製品や市場環境をつくるためのマーケティングや、イノベーションに必要不可欠なIT技術についての理解を深めます。ファイナンス分野では、証券市場や企業および個人の財務行動についても教育・研究を実施。

学生支援・制度

Global Business Program(GBP)
経営学部では、2016年秋学期より、英語の授業のみで経営学士号を取得できるプログラム「Global Business Program(GBP)」を導入。2019年度からは学科共通の新たな科目群として「グローバル・ビジネス/GBP科目」を設置します。GBP科目には少人数クラスの入門外国語経営学、短期のスタディ・アブロード(SA)のほか、入門から発展レベルまで経営学の主要分野のすべてをカバーする、英語学位課程のGBP科目などが含まれます。
留学プログラム
2~4年次秋学期にアメリカやオーストラリアの提携大学の留学を通して単位修得を行う「スタディ・アブロード(SA)プログラム」を用意。留学先で多彩な文化に触れることで、グローバルな視野と実践的な英語力を養成。
資格サポート
公認会計士、税理士などの会計専門職を目指す学生を支援するため、本学では「高度会計人育成センター」を設置し、市ケ谷・多摩の両キャンパスで「会計専門職講座」を開講。すべての会計専門職に必要不可欠である簿記を徹底的に学び、日商簿記検定3級から1級に合格する力、そして公認会計士試験合格に必要な基礎力が身につくまで、専門の講師がきめ細かく段階的に指導します。

就職率・卒業後の進路 

■2018年3月卒業生 就職実績
ロッテ、武田薬品工業、シャープ、住友商事、日本銀行、三井住友銀行、三菱UFJ銀行、大和証券、損害保険ジャパン日本興亜、三井住友海上火災保険、JAL、ソフトバンク、読売新聞、電通、博報堂、アクセンチュア、有限責任監査法人トーマツ、新日本有限責任監査法人、厚生労働省、特許庁、東京国税局 他

問い合わせ先・所在地

〒102-8160 東京都千代田区富士見2-17-1
03-3264-9300

所在地 アクセス 地図・路線案内
市ケ谷キャンパス : 東京都千代田区富士見2-17-1 JR線・地下鉄線「市ケ谷」駅から徒歩 約7分
JR線・地下鉄線「飯田橋」駅から徒歩 約7分

地図

 

路線案内


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