金城学院大学：学部・学科・コース

あらゆる社会現象を科学的に分析する

社会と人間をテーマに社会現象を多面的に研究。研究対象は個人から国家レベルまで。扱う領域も、社会階級、環境問題、いじめなど幅広い。

科学的な手法によって、人の心をさぐる

人の心や集団行動のメカニズム、動物の行動などを調査、統計、実験などの手法を使って解明する学問。意識や行動のメカニズムを探る文学部系とカウンセリングや臨床心理など実践的分野を扱う教育学部系がある。

「人間とは何か」について幅広い視点で研究する

人間科学は、「人間とは何か」という問いに対し、人文科学、社会科学、自然科学のあらゆる領域からアプローチしていく学問です。人間に関することならなんでも研究テーマになり得るため、自分や身の回りの人をもっと深く理解したい、人の行動心理が知りたいなど、人に対してなんらかの興味がある人に向いています。卒業後の進路としては、専門分野によっても異なりますが、教育、マスコミ、心理士やカウンセラーといった道が代表的です。

人が安心して暮らせる社会の仕組みを考える

講義、実習などを通して、児童、老人、障害者をはじめ、援助を必要としている人が安心して暮らせる社会制度や地域のあり方、援助法を考えていく学問。

地域住民の利益のために働く

各都道府県の市・区役所などで働く一般職員、学校で働く教育職員、警察で働く警察官などからなり、地域住民に密着した場所で福祉や利益、安全のために働く。

自分の専攻の知識を生かしてより専門分野を深く教える

公立・私立の高等学校で、自分の持っている免許状の担当教科を教え、生徒の部活動や生活・進路指導を行う。また、学校運営の事務も行う。小学校・中学校よりも一般的に授業時間が少ないので、専門分野の勉強に打ち込める時間も取りやすい面もある。※教育職員免許法の改正により、平成31年4月1日より新教職課程が開始されます。そのため、高等学校教諭免許状（一種、専修）の教職課程を置く学校は、再認定を受ける必要があります。ただし、文科省における審査の結果、予定している教職課程の開設時期が変更となる可能性があります。詳細は、各学校にお問い合わせください。

保護者の代わりに子どもを養育し、自立を支援する専門職

児童指導員とは、何らかの事情で保護者からの養育を受けることが困難になった0から18歳の子どもたちを、公的責任の下で保護者に代わり保護・養育するという、責任ある仕事です。子ども一人ひとりに寄り添いながら成長を24時間体制でサポートし、自立のための援助も行います。社会状況の変化により、子どもたちが抱えている問題が多様化しているため、保育に関する知識はもちろん、心理学や医学的な幅広い知識をもつことが求められています。

福祉施設に勤務し、施設利用者の生活全般を支援する

老人福祉施設や身障者施設などに勤務し、施設利用者の入退手続きや生活プログラムの設計などを行い、施設利用者が快適に生活を送れるよう支援する。必須資格は特にないが、介護援助を行う場面もあるので、介護の現場経験者や介護系資格取得者が理想的だ。

聴覚障がい者とのコミュニケーションを支える、手話のエキスパート

話を音声言語に、あるいは音声言語を手話に訳する仕事です。主に、聴覚障がいのある人がほかの人とコミュニケーションをとる際に手話を使って通訳・仲介を行います。手話通訳士と名乗って働くためには、厚生労働大臣認定の手話通訳技能認定試験に合格する必要があります。裁判や選挙の際の政見放送など公的な場で手話通訳をするためには、手話通訳士の資格が必須となります。細かい感情やニュアンスも正確に伝えるためには「手話ができる」だけではなく、通訳するための高度な技術が求められるため、手話の通訳者として一人前になるにはかなりの経験が必要といわれています。テレビで手話通訳が取り上げられたり、障がい者差別解消法が施行されたりして手話への関心は高まっていますが、まだまだ絶対数が足りない状況にあります。聴覚障がいのある人の社会参加がより進む今後において、活躍が大いに期待されている職業の一つと言えるでしょう。

保護や援助を必要とする人のアドバイザー

児童相談所や福祉施設に勤め、心身の障害などから、日常生活に支障をきたしてしまっている人たちに対する、福祉に関するさまざまな相談に応じ、各種制度・施設の利用方法などをアドバイスしながら問題解決にあたる。さまざまな福祉サービスの中から利用者とその家族に最も適切な援助を選びだす難しい仕事だ。

社会生活を送るうえで困っている人を援助する

ケースワーカーは、社会生活を送るうえで困っている人を援助する仕事です。まず、障がい者や児童、高齢者など福祉サービスを必要とする人たちの相談に応じ、何が問題なのか、どのような支援が必要なのかを把握します。その後、必要と判断した援助を行うためのプログラムを計画・立案し、福祉施設、病院、保健所といった関係機関との連絡・調整を行います。主な勤務先は、地方自治体が管轄する社会福祉事務所や児童相談所などで、この仕事に就くには、地方公務員試験に合格することが必要です。

患者が社会復帰するための援助・助言をする

入院患者やその家族が直面するさまざまな問題解決のための援助を行う。例えば保健や治療費の減免制度活用の援助、患者とその家族の人間関係の調整、受診・受療を促進するための心理的・社会的援助、退院後の福祉施設の選定や在宅ケアサービスの調整など、患者やその家族の話に親身になったアドバイスを行う。

行政の中で福祉サービスに携わる

公務員となって福祉関連部署で働く。地方自治体の福祉課の窓口で福祉サービスに関する相談を受け、福祉施設への入所や生活保護の適用手続などを行う他、福祉事務所や児童相談所で相談を受けたら、児童施設の児童指導員や老人福祉施設などの生活指導員として活躍する場合もあり、その仕事内容は多岐にわたる。