日本福祉大学 社会福祉学部
- 定員数:
- 400人
行政・子ども・医療・人間福祉の4つの専修で、専門領域を持つ「ふくしのスペシャリスト」として活躍!
学べる学問 |
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目指せる仕事 |
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初年度納入金: | 2023年度納入金(参考) 131万660円 (入学金を含む) |
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日本福祉大学 社会福祉学部の募集学科・コース
日本福祉大学 社会福祉学部のキャンパスライフShot
- 毎年、学内で国家試験対策講座を実施。学生のがんばりは結果にもあらわれています
- 医療・福祉の7職種をゼミごとに担当。それぞれの立場から、患者・家族の治療やケアを議論し、学びの理解を深めます
- 地域の課題解決に向けたグループワークや地域住民との意見交換、自治体への提案など、公務員の仕事内容等の魅力を体感します
日本福祉大学 社会福祉学部の学部の特長
社会福祉学部の学ぶ内容
- 学部(学科)の内容
- 「行政専修」「子ども専修」「医療専修」「人間福祉専修」からなる4つの専修制を設け、将来の進路に応じた高度な専門教育を推進しています。社会福祉ニーズの増加と多様化を受け、生活上の問題を抱える人への支援、福祉やまちづくりの政策や計画を策定・遂行する公務員の役割は、これまで以上に重要なものになっています。授業では、地域のフィールド演習などを通し、実践的な学びが実施されます。
- カリキュラムの特色
- 行政専修/国・都道府県・市町村の一般行政職・福祉職を養成。家庭裁判所調査官など司法分野の専門職を志望する人にも適切な学びを提供します。
子ども専修/児童相談所などで働く公務員、保育園や児童福祉施設の保育士、スクールソーシャルワーカーなど、子どもと家族を支援する専門家を育成します。
医療専修/病院で働く医療ソーシャルワーカー、精神科病院・保健センター・障害者施設などで働く精神保健福祉士を養成します。
人間福祉専修/高齢者・障害者施設で働くソーシャルワーカーをはじめ、教育やビジネスなど幅広い分野で福祉の知識・技術を生かせる人材を育成します。
社会福祉学部の資格
- 受験資格が得られるもの
- 社会福祉士<国> [全専修] 精神保健福祉士<国> [医][人]
- 取得できる資格
- 保育士<国> [子] 高等学校教諭一種免許状【福祉】<国> [人] 社会福祉主事(任用資格)[全専修] 身体障害者福祉司(任用資格)[全専修] 児童指導員(任用資格)[全専修] 児童福祉司(任用資格)[全専修] 知的障害者福祉司(任用資格)[全専修] 初級パラスポーツ指導員 [全専修] 認定スクールソーシャルワーク教育課程修了者 [子]
※[ ]内は資格取得可能な専修の頭文字 ※大学全体で2022年の第34回社会福祉士国家試験に146名が合格!資格取得については大学案内、本学ホームページで必ずご確認ください。
日本福祉大学 社会福祉学部の入試・出願
日本福祉大学 社会福祉学部の目指せる仕事
日本福祉大学 社会福祉学部の就職率・卒業後の進路
■就職の傾向
公務員、メーカーや金融などの一般企業ほか幅広い分野へ就職。高い国家試験合格率を背景に、多くの卒業生が福祉・医療分野で経営や管理を担う人材として全国で活躍中です。
■就職実績(2022年3月卒業生)
【公務員】愛知県、岐阜県、静岡県、愛知県名古屋市、愛知県春日井市、愛知県刈谷市、愛知県半田市、三重県桑名市、長野県駒ケ根市、長野県飯田市、長野県伊那市、埼玉県さいたま市 ほか
【社会福祉協議会】名古屋市、春日井市、一宮市、半田市、美浜町、恵那市、羽島市、中津川市 ほか
【社会福祉法人】西春日井福祉会、福寿園、昭徳会、岐阜県共同募金会、中央有鄰学院、大浦保育園、子供の家、憩の郷、ゆたか福祉会、飛騨慈光会、サン・ビジョン、天竜厚生会、長野県社会福祉事業団、青山里会 ほか
【医療】独立行政法人国立病院機構東名古屋病院、医療法人静心会桶狭間病院藤田こころケアセンター、国立大学法人浜松医科大学医学部附属病院、国立大学法人三重大学医学部附属病院、日本赤十字社成田赤十字病院、愛知県厚生農業協同組合連合会安城更生病院、愛知県厚生農業協同組合連合会稲沢厚生病院、医療法人豊田会刈谷豊田総合病院、医療法人鉄蕉会亀田総合病院、医療法人清水会、医療法人としわ会、医療法人豊和会、医療法人同愛会西濃病院 ほか
【教員(教育委員会)】大阪府、三重県、岐阜県 ほか
【スクールソーシャルワーカー(教育委員会)】一宮市、小牧市、知多市、美浜町 ほか
【その他】一般財団法人日本老人福祉財団、ぎふ農業協同組合(JAぎふ)、トヨタ紡織、トーカイ、フランスベッド、ベネッセスタイルケア、ヤマシタ、S.I.C.、クラ・ゼミ、SOMPOケア、名鉄インプレス、福井トヨタ自動車、LIXILトータルサービス、ブリヂストンリテールジャパン、一般社団法人広島ブレイルセンター、特定非営利活動法人ゆめじろう、特定非営利活動法人知多地域成年後見センター ほか