和洋女子大学：学部・学科・コース

あらゆる地域、時代の言語を科学的に研究する

言語の成り立ちや仕組みを追究し、フィールドワークや実験を通して、言語療法などの医療や自動翻訳など、広く社会に応用していく。

マスメディアの歴史やしくみ、影響力などについて研究する

放送・広告・新聞・雑誌・インターネット・携帯電話など、あらゆるコミュニケーション・メディアを研究対象とし、その特性などを学ぶ。

世界各国の関係を知り、国際社会の問題を研究する

国際社会に存在するさまざまな問題解決に向けて、国家地域間の比較やその地域の政治、経済、文化などを、調査や現地研修などを通して分析研究する。

実践的な英語力を磨くとともに英米の文化なども学ぶ

使える英語能力を身につけるために、「読む・書く・聞く・話す」の4技能を総合的にしっかりと鍛える。同時に、アメリカ、イギリスなど英語圏の国々をはじめとする外国の文化や歴史についても研究する。

よりよい教育とは何かを様々な角度から研究する

講義や教育実習を通して、人間が育っていくプロセスのさまざまな問題を研究していく。学校の他、家庭や社会、産業など多方面から人間教育を考え、理論や目的、指導方法などを学ぶ。

海外の企業などに自社製品を販売する

自社製品を海外の会社や団体などにアピール、販売する仕事。販売する商品やサービスは国内の営業職と同様さまざまだが、コミュニケーションに必要な英語や現地の言葉などの日常会話力は欠かせない。仕事に必要な専門用語、法律用語などを身につけていると有利。

外資系企業やその支社で働く

外国資本の割合が高い企業などが、一般に「外資系」と呼ばれる。社内の公用語が英語の場合も多く、英語でビジネスができる程度の語学力は必要。また、日本の企業に比べ、自分の能力や業績を積極的にアピールする力も重視される。新卒の採用は全般に少なく、専門分野での経験を認められて、中途で雇用されるケースも多い。

国際平和と安全維持のために活動する

国際機関は、多数の国家が共通の目的を実現するために設立された組織で、その中心となるのが世界193ヵ国（平成26年〈2014年〉1月末現在）が加盟する国際連合（UN）です。国連は、6つの主要機関から成る国連（UN）と下部機関（国連児童基金（UNICEF）や国連難民高等弁務官事務所（UNHCR）など）に分かれており、さらに専門的あるいは国際的な課題に取り組む多くの機関があります。国連スタッフとは、国連・国連機関（下部機関、専門機関）に勤務し、ニューヨークやジュネーヴなどにある本部や、フィールドと呼ばれる世界各地の事務所で活躍する人々のことです。国連・国連機関の職員は全世界に約8万3000人（国連職員だけに限ると、約4万4000人）で、平和と安全、経済社会開発、人権、人道、国際法などの分野で働いています。国連スタッフの職種には大きく分けて専門職と一般職がありますが、一般職職員の採用基準や待遇は雇用する国連機関によって異なるため、ここでは取り扱いません。

人と人とをつなぐ、言語のエキスパート

国際会議やビジネスの場で、同時通訳または遂次通訳を行うなどの専門家。単に同時通訳するだけでなく議題から出席者のプロフィールなどまで詳しく勉強し、その人が発している言葉のニュアンスを正しく伝えることも必要。

さまざまなジャンルの外国語を日本語で表現して広めるプロ

翻訳家の仕事を一言で言うと、英語をはじめ、さまざまな国の文章を日本語に訳すことです。翻訳者とも呼ばれます。翻訳には大きく分けて3つのジャンルがあります。小説や雑誌、歌詞などの文芸作品を翻訳する「文芸翻訳」、ビジネス用の学術書やマニュアル、契約書など、企業や研究者が利用する文書を翻訳する「実務翻訳」、そして、映画やドラマ、ドキュメンタリー番組などを翻訳して字幕をつける「映像翻訳」です。これらの仕事に携わるには特別な資格は必要ありませんが、語学力が求められるため、4年制大学の外国語学部や語学に強い短大、または翻訳の専門学校で学ぶ人が多くを占めます。また、英検1級やTOEIC900点以上の高い英語能力は身につけておいたほうが有利になります。仕事をするには翻訳会社に就職するか、翻訳会社に登録してフリーランスとして働くことが多いようです。最近では、ITや金融、環境などに関する専門知識を必要とする翻訳の需要が増加していることと、2020年に「東京オリンピック・パラリンピック」が開催されることもあり、活躍の場は広がると同時に、競争も激しくなることが予想されます。

国内や海外で、日本語と日本文化を教える専門教師

日本語教師は、外国人に日本語を教える専門教師です。日本はもちろん、世界各国で活躍しており、単に日本語を教えるだけではなく、日本の文化や歴史、一般教養や現代社会に関する知識を伝える役割も担っています。日本語教師として働くために必須となる資格はありません。しかし、人に言語を教えるためには専門的な知識と技術が必要になるため、主な就職先となる日本語学校などでは4年制大学で日本語教育関連の科目を履修していること、日本語教育能力検定試験に合格していること、日本語教師養成講座を受けていることのいずれかを採用条件にしていることが多いです。さまざまな国籍の生徒とかかわるため、それぞれの国の事情や宗教についての知識が求められるほか、言語感覚の鋭さ、柔軟性のあるコミュニケーション能力も大切です。

航空機内で乗客サービスを行う

航空機内において、乗客が快適な空の旅をできるようにサービスにつとめる。緊急事態が発生した場合には、旅客の安全を確保するのも仕事。神経の行き届いたサービスはもちろん、冷静沈着な判断や適切な処置を行えることも必要で、体力的にも精神的にもかなり重労働。

発券から手続き、搭乗案内など空港内サービス

空港カウンターでの乗客サービスが主な仕事。旅客案内や誘導・整理など飛行機に乗るまでと、到着後はロビーに送り出すまでの業務を行う。搭乗手続きや手荷物の受付、パスポート・ビザの確認、言葉に困っている人の案内役をつとめるなど仕事内容は幅広い。

専門教科を教えるとともに心のケアも

小学校と違い、免許のある単一教科を教えるので深い専門知識が必要となる。また、中学時代は、子供から大人にかわる過渡期で、不安定になる生徒も多いので、適切な指導をしていかなくてはならない。人間としての幅広い教養や対応力が求められる。

自分の専攻の知識を生かしてより専門分野を深く教える

公立・私立の高等学校で、自分の持っている免許状の担当教科を教え、生徒の部活動や生活・進路指導を行う。また、学校運営の事務も行う。小学校・中学校よりも一般的に授業時間が少ないので、専門分野の勉強に打ち込める時間も取りやすい面もある。