津田塾大学：学部・学科・コース

世界の文化から、特性や相互関係を調査する

さまざまな民族や文化圏の衣・食・住・家族などを対象に未開と文明を比較し、フィールドワークなどを通じて、人類の文化の共通性、異質性、多様性を知る学問。

日本独自の文化について研究する

文学、芸術、民族、思想、日本語など、日本文化の特色をとらえ、日本の風土、歴史、社会などとの関連性を研究。異文化との比較研究も行う。

さまざまな経済現象を統計によって分析する

家計から国家、世界を対象にお金の流れを、統計、調査、分析を通して理論的、包括的、実践的に探る学問。経済学を武器に国際問題や環境問題へのアプローチも可能。

あらゆる社会現象を科学的に分析する

社会と人間をテーマに社会現象を多面的に研究。研究対象は個人から国家レベルまで。扱う領域も、社会階級、環境問題、いじめなど幅広い。

世界各国の関係を知り、国際社会の問題を研究する

国際社会に存在するさまざまな問題解決に向けて、国家地域間の比較やその地域の政治、経済、文化などを、調査や現地研修などを通して分析研究する。

歴史、文学、芸術などの観点で、世界の文化を比較する

文化を共有する集団を民族、言語、国家、宗教、小集団や大衆などさまざまな側面で捉え、学際的・実証的に分析する学問。国際的視点や比較文化的視点を重視している。

実践的な英語力を磨くとともに英米の文化なども学ぶ

使える英語能力を身につけるために、「読む・書く・聞く・話す」の4技能を総合的にしっかりと鍛える。同時に、アメリカ、イギリスなど英語圏の国々をはじめとする外国の文化や歴史についても研究する。

日本語によるコミュニケーションについて研究する

日本語の成り立ちや構造、活用法などを国際的な視点から研究する学問。言語の背景となる文化や思想、社会とのかかわり、外国人向けの日本語教育などが研究分野になる。

人々の健康増進・維持を実現するための理論と技術方を学ぶ

人々の病気を予防し、健康増進と維持のための理論と方法を研究する。栄養・運動・リラクゼーションなどの分野のほか、福祉や介護関連の科目も学ぶ。

予防医学の視点から広く社会に貢献する

実習、研修を積み重ねて、人々の健康保持・増進のためのノウハウを幅広く学ぶ学問。医学・生物学的な研究に、社会学、心理学、福祉学などの視点を加え、体系的に研究する。精神面のケアなど、研究領域は幅広い。

国の施策に基づいて社会全体に貢献

各省庁やその出先機関に勤め、国防・公安・徴税から農・工・商業の指導監督、国民医療や社会福祉の充実など、国の施策を実行して、国民生活の向上を図るのが仕事だ。

地域住民の利益のために働く

各都道府県の市・区役所などで働く一般職員、学校で働く教育職員、警察で働く警察官などからなり、地域住民に密着した場所で福祉や利益、安全のために働く。

国連などの国際機関で世界のために働く職員

平成28年（2016年）9月現在、193ヵ国が加盟する国連・国連機関、またその他の専門機関といった国際機関で働く正規職員のことを国際公務員といいます。国際機関とは、国際社会の共通の利益（平和や貧困の撲滅、繁栄など）のために、各国政府から独立した国際的な組織で、大きく分けて４種類あります。①6つの主要機関から成る国連（UN）、②国連児童基金（UNICEF）や国連難民高等弁務官事務所（UNHCR）など国連の下部機関、③国連教育科学文化機関（UNESCO）や世界保健機構（WHO）などの専門機関、④国際原子力機関（IAEA）などのその他の国際機関があります。国際公務員は、多くの国際機関の本部が置かれたニューヨークやジュネーブをはじめ、事務所や支部などが置かれた世界の主要都市で働くほか、発展途上国、紛争地帯に赴任することもあります。国際公務員になるにはいくつかの道がありますが、採用においては専門知識や語学力、修士号以上の学歴、専門領域での実務経験などが求められ、難易度は高いといえます。国際公務員は、専門職と一般職に分かれますが、一般職は現地採用で採用基準や待遇が機関や地域によって異なるため、ここでは主に専門職について取り上げます。

外務省や大使館、領事館で、日本の安全と繁栄を守る

外務省（東京の霞が関にある本省と海外にある大使館など）で働く人たちが外務公務員。めまぐるしく変化する国際社会の中で、私たちが未来にわたり安全で豊かな生活が送れるように、外交政策を企画・立案する。その政策をもとに、世界中に設置された在外公館のネットワークを通じて外交の最前線で働く。

国際平和と安全維持のために活動する

国際機関は、多数の国家が共通の目的を実現するために設立された組織で、その中心となるのが世界193ヵ国（平成26年〈2014年〉1月末現在）が加盟する国際連合（UN）です。国連は、6つの主要機関から成る国連（UN）と下部機関（国連児童基金（UNICEF）や国連難民高等弁務官事務所（UNHCR）など）に分かれており、さらに専門的あるいは国際的な課題に取り組む多くの機関があります。国連スタッフとは、国連・国連機関（下部機関、専門機関）に勤務し、ニューヨークやジュネーヴなどにある本部や、フィールドと呼ばれる世界各地の事務所で活躍する人々のことです。国連・国連機関の職員は全世界に約8万3000人（国連職員だけに限ると、約4万4000人）で、平和と安全、経済社会開発、人権、人道、国際法などの分野で働いています。国連スタッフの職種には大きく分けて専門職と一般職がありますが、一般職職員の採用基準や待遇は雇用する国連機関によって異なるため、ここでは取り扱いません。

民間レベルで、国際協力を行う

政府間での国際協力とは異なり、NGOと呼ばれる民間の組織で、開発、飢餓、教育、難民、環境、人権など、それぞれの得意分野をもちながら、有償スタッフまたはボランティアとして国際協力を行う。それぞれの団体に直接応募して、主に海外の現地で働く。

開発途上国に赴いて現地の開発事業に協力する日本人ボランティア

アジア、アフリカなどの開発途上国に派遣され、現地でコミュニティー開発、防災・災害対策、上下水道の整備、森林保全、スポーツ指導などさまざまな事業に協力するボランティア。独立行政法人 国際協力機構（JICA）が募集しており、対象は20～39歳の日本人。派遣される期間は原則として2年間。往復旅費、現地生活費、住居費などは支給されるが報酬はない。募集職種によっては、大卒以上の学歴や実務経験、該当分野の専門知識・技術が問われる。青年海外協力隊への参加を足掛かりに、NGOや国際機関での国際協力活動に進む人も多い。

専門教科を教えるとともに心のケアも

小学校と違い、免許のある単一教科を教えるので深い専門知識が必要となる。また、中学時代は、子供から大人にかわる過渡期で、不安定になる生徒も多いので、適切な指導をしていかなくてはならない。人間としての幅広い教養や対応力が求められる。

自分の専攻の知識を生かしてより専門分野を深く教える

公立・私立の高等学校で、自分の持っている免許状の担当教科を教え、生徒の部活動や生活・進路指導を行う。また、学校運営の事務も行う。小学校・中学校よりも一般的に授業時間が少ないので、専門分野の勉強に打ち込める時間も取りやすい面もある。

自分の研究分野に関わる専門の講義の指導のみを行う専門講師

大学では、教授会に所属して大学の運営などにも関わる教授と、教授ほどの権限をもたない准教授などがいる。また、外部から呼ばれる「講師」がいる。講師とは、自身の専門分野の研究活動と学生への教育を主業務とする役職で常勤と非常勤がある。教授・准教授ほど権限をもたない。教授や准教授のポストの空きがなかなかなくて講師をする人もいるが、本業は別に持ち、その高い専門知識を学生に伝えてほしいと要請を受けて講師を務めるケースもある。高校までの教員と異なり、大学の教員の場合は特別な資格は必要ではなく、あくまでも専門領域への深い造詣や知識・技能があるかどうかが重要になる。