尚美学園大学：学部・学科・コース

法律の解釈や運用のしかたを学ぶ

国家と国家、個人と個人の利害の対立や意見の不一致を調整するためのルールである法の精神を体系的に学び、法の役立て方を追求する。

行政・都市・民族・外交・産業など多方面から政治のあり方を考える

政治学では、理論と実例研究を通して国際社会や国家、地域社会などの政治現象を研究する。政策学は、フィールドワークを基礎にした問題発見・解決型の社会科学。

学問分野の枠を超え、現代の社会問題解決に向けて研究する

複雑化・国際化した現代社会の課題を解決するための政策立案・遂行に向けて、学問の枠を超えて研究し、問題の解決手法を探る。

さまざまな経済現象を統計によって分析する

家計から国家、世界を対象にお金の流れを、統計、調査、分析を通して理論的、包括的、実践的に探る学問。経済学を武器に国際問題や環境問題へのアプローチも可能。

企業とその活動を実務的に研究する

経済学に比べてより現実のビジネスや経営方法に近く実践的で実務的。生産、販売、人事、財務など企業経営のノウハウを理論や実務研修、調査実習を通してつかむ。

マスメディアの歴史やしくみ、影響力などについて研究する

放送・広告・新聞・雑誌・インターネット・携帯電話など、あらゆるコミュニケーション・メディアを研究対象とし、その特性などを学ぶ。

メディアの機能や役割、それらが人や社会に及ぼす影響を研究する

活字媒体、テレビ、ビデオ、CATV、インターネットなど多様なメディアの特性、機能、役割を理解し、人間社会への影響や、新しいメディアづくりについて研究する。

世界各国の関係を知り、国際社会の問題を研究する

国際社会に存在するさまざまな問題解決に向けて、国家地域間の比較やその地域の政治、経済、文化などを、調査や現地研修などを通して分析研究する。

人が安心して暮らせる社会の仕組みを考える

講義、実習などを通して、児童、老人、障害者をはじめ、援助を必要としている人が安心して暮らせる社会制度や地域のあり方、援助法を考えていく学問。

広い視点からスポーツを捉え、社会との関わりを研究

スポーツそのもの及び人間の心身の発達を科学的に分析し、そのメカニズムを探ることにより、トレーニングに役立てたり、健康管理などに応用する。

国の施策に基づいて社会全体に貢献

各省庁やその出先機関に勤め、国防・公安・徴税から農・工・商業の指導監督、国民医療や社会福祉の充実など、国の施策を実行して、国民生活の向上を図るのが仕事です。（2024年11月更新）

地域住民の利益のために働く

各都道府県の市・区役所などで働く一般職員、学校で働く教育職員、警察で働く警察官などからなり、地域住民に密着した場所で福祉や利益、安全のために働く。

会社の業績、戦略判断、すべてに関して最終判断と責任を負う

会社が活動を行う上での、事業戦略、資金対策、取引先対応、社員管理などあらゆる問題について、次の方向を示したり難しい決断を下したりする最高責任者。大企業以外では営業活動の第一線で活躍していることも少なくない。

会社の事業戦略のおおもとになるデータを収集・分析し戦略の方向性を示す

民間企業などで、事業戦略を定める際、その基礎となるさまざまなデータを収集し戦略の方向性を示す仕事。業績の詳細な分析、市場規模や消費者のニーズの調査、予算シミュレーションなど、緻密な作業と分析力が必要とされる。あらゆる業種の企業にあり。

外資系企業やその支社で働く

外国資本の割合が高い企業などが、一般に「外資系」と呼ばれる。社内の公用語が英語の場合も多く、英語でビジネスができる程度の語学力は必要。また、日本の企業に比べ、自分の能力や業績を積極的にアピールする力も重視される。新卒の採用は全般に少なく、専門分野での経験を認められて、中途で雇用されるケースも多い。

国際平和と安全維持のために活動する

国際機関は、多数の国家が共通の目的を実現するために設立された組織で、その中心となるのが世界193カ国（2024年11月現在）が加盟する国連（国際連合：UN）です。国連は6つの主要機関からなり、その下には国連児童基金（UNICEF）、国連開発計画（UNDP）、国連世界食糧計画（WFP）などの下部機関があります。その他、特定分野の国際課題に取り組む専門機関や、そのほかにも数多くの機関があります。国連スタッフとは国連をはじめ、これらの国連関係機関で働く人たちのことです。ニューヨークにある国連本部や、ジュネーブ（スイス）などにある地域事務所、フィールドとよばれる世界各地の事務所で活躍しています。国連スタッフは全世界に約12万5000人で、平和と安全、経済・社会開発、人権、人道支援、国際法などの分野で働いています（『国連　人事統計』（2023年7月））。国連スタッフの職種には大きく分けて専門職と一般職がありますが、一般職は現地採用で雇用する機関や地域によって採用基準や待遇が異なるため、ここでは主に専門職について取り上げます。（2024年11月更新）

書籍や雑誌、Webコンテンツの企画・編集から取材、進行管理まで

小説や絵本などの書籍、コミック誌、ファッション雑誌などの中身を企画し、本になるまでの過程すべてに携わるのが編集者の仕事です。最近ではWebサイトの記事やメールマガジン、電子書籍など、紙媒体だけでなくWeb媒体においても編集者が多数活躍しています。編集者になるのに必要な資格は特になく、出版社、新聞社の出版局、編集プロダクションに入社し、まずは編集アシスタントとして経験を積むことが一番の近道となります。ただし、大手出版社や新聞社の出版局の場合は、入社試験の受験資格を4年制大学卒業者（卒業見込み者）としているところがほとんどです。中小規模の出版社や編集プロダクションでは学歴を問わない場合が多いですが、未経験者の新卒採用ではなく経験者の中途採用がメインになっています。また、会社で実績を作ってから独立し、フリーの編集者として働く人もいます。

社会の動きをとらえて伝える

新聞社に勤めて、記事を書くのが仕事。その中でも取材記者、原稿の誤りを正す校閲記者、整理記者と、仕事が分担されている。取材記者は事件や事故が起これば、現場に急行し、独自ネタを拾い出して記事にする。社会を見る自分なりの視点やフットワークが必要。

報道を通して、社会のできごとを広く伝える

ジャーナリストの定義は確立されていませんが、広い意味で「新聞や雑誌、テレビ、インターネットなどのメディアで報道する人や寄稿する人」とする場合、新聞記者や放送記者、雑誌記者、編集者、ルポライター、フリーライター、キャスター、報道写真家などを総称名しているといえます。なかには自分でジャーナリストと名乗ればいい、という人もありますが、少なくとも多くの第三者や社会からジャーナリストとして認められることが必要でしょう。また、会社や組織に所属するのではなく、自らの信念に従いフリーランスで取材活動や執筆を行う人を、狭い意味でジャーナリストと呼ぶ場合もあります。ジャーナリズムの影響力は大きく、報道（発信）の仕方や内容によっては、ひとつの業界のみならず、国民意識や政治まで変えることもあります。

自社製品の広告制作窓口

自社製品を広く告知するための広告制作、ポスター・CM制作、カタログ制作、イベント、一般問い合わせ対策などの企画・実施を行う。また、社内報の編集、社史編纂、CI統括、会社案内制作などの仕事をするケースもある。自社製品や業界情報に精通するための勉強は欠かせない。