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歯科衛生士の必要な試験と資格は?

歯科衛生士の必要な試験と資格は?

歯科衛生士になるには国家資格が必要です。受験資格を得るには文部科学大臣指定の歯科衛生士学校、都道府県知事が指定する歯科衛生士養成所となっている専門学校や短期大学において3年間(一部4年制大学では4年間)の養成課程を修めることが条件となります。歯科衛生士国家試験は、実技試験はなくマークシートによる多肢選択方式のみで、毎年2~3月に全国主要都市で一斉に行われます。合格率は95%前後と高く、合格者は指定機関への申請・登録を経て歯科衛生士免許書が交付され、歯科衛生士としてのスタートラインに立つ資格を得たことになります。

歯科衛生士国家試験の内容

歯科衛生士国家試験は年1回、北海道、宮城県、東京都、新潟県、愛知県、大阪府、広島県、香川県、福岡県、沖縄県の各都市で行われます。
試験内容は、歯・口腔を除いた人体の構造と機能、歯・口腔の構造と機能、疾病の成り立ちおよび回復過程の促進、歯・口腔の健康と予防にかかわる人間と社会の仕組み、歯科衛生士概論、臨床歯科医学、歯科予防処置論、歯科保健指導論ならびに歯科診療補助論の9科目から出題されるマークシート方式です。試験の結果は、一般財団法人歯科医療振興財団、厚生労働省から後日発表されます。

歯科衛生士国家試験の難易度・倍率は?

歯科衛生士になるための国家試験には実技試験はありません。マークシートによる多肢選択方式で、合計点は220点を満点とし、132点以上が合格ラインです。試験の実施は年1回、例年2~3月に行われます。専門学校や大学で必要な知識を習得していることを前提に受験資格が与えられているので、合格率は95%前後という高い水準です。
仮に不合格となってしまった場合、受験資格そのものは失われませんので、次回の再挑戦は可能です。しかし、就職活動で歯科衛生士の資格が採用条件となっている場合、試験に落ちてしまうと内定が取り消されてしまうこともあるので注意しましょう。

希望の勤務先への採用は?

景気動向に準じて採用枠の増減が激しい一般企業に比べて歯科衛生士の需要はとても多く、有効求人倍率も高いレベルを維持していますが、大半の求人は歯科衛生士という国家資格を保持していることが採用条件となります。試験の合否が採用結果に直結することは避けられません。年に1度しか行われない試験に確実に合格するには、入学直後から計画的な受験対策を進めていくことをおすすめします。

取材協力
公益社団法人 日本歯科衛生士会

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