武蔵野大学：学部・学科・コース

「人間とは何か」について幅広い視点で研究する

人間科学は、「人間とは何か」という問いに対し、人文科学、社会科学、自然科学のあらゆる領域からアプローチしていく学問です。人間に関することならなんでも研究テーマになり得るため、自分や身の回りの人をもっと深く理解したい、人の行動心理が知りたいなど、人に対してなんらかの興味がある人に向いています。卒業後の進路としては、専門分野によっても異なりますが、教育、マスコミ、心理士やカウンセラーといった道が代表的です。

子供の成長や健康を研究し、保育、教育に役立てる

子どもの心と体の発達を総合的にとらえ、成長によりよい教育や環境を考える学問。児童心理学、児童保健学、児童福祉学、児童教育学、児童環境学、児童文化学などの研究領域がある。

人が安心して暮らせる社会の仕組みを考える

講義、実習などを通して、児童、老人、障害者をはじめ、援助を必要としている人が安心して暮らせる社会制度や地域のあり方、援助法を考えていく学問。

リハビリテーションの手法を研究し、専門家を養成する

病気や怪我によって、弱まったり損なわれたりした体の機能を回復するための訓練や療法、援助法を研究する。作業療法、理学療法、言語聴覚療法などがある。

子ども専門のカウンセラー。快適な学校生活と人格形成に大きな影響を与える

スクールカウンセラーは、生徒や児童のカウンセリングを行う。子どもが自ら相談に来る場合だけでなく、普段から子どもの言動に注意し、潜在的な問題にも取り組む。そのために、教師や保護者との面談、コンサルテーションや家庭訪問も大切な仕事の一つだ。（2025年8月更新）

心の問題にアプローチする専門家

相談者の言動を観察し、心理テストを使って心理や性格判定をする。たとえば、精神病患者の心理検査・判定、不登校や通勤拒否、職場の人間関係や家庭内暴力で悩んでいる人などの援助を行う仕事だ。一般的には、カウンセラー、サイコセラピスト、心理判定員などと呼ばれている。（2024年9月更新）

保護者の代わりに子どもを養育し、自立を支援する専門職

児童指導員とは、何らかの事情で保護者からの養育を受けることが困難になった0歳から18歳の子どもたちを、公的責任の下で保護者に代わり保護・養育するという、責任ある仕事です。子ども一人ひとりに寄り添いながら、時には24時間体制で成長をサポートし、自立のための援助も行います。社会状況の変化により、子どもたちが抱えている問題が多様化しているため、保育に関する知識はもちろん、心理学や医学的な幅広い知識をもつことが求められています。（2024年10月更新）

精神障がいのある人の生活を援助し、社会復帰をサポートする

精神科病院や社会復帰施設、保健所などに勤務して、精神障害者に対し、社会復帰のための手助けをする仕事。また家族の相談相手になったり、医師や看護師、作業療法士などの治療チームの調整役を務めるなどさまざまな役割をもっています。精神障害者の福祉向上のためにニーズは高まっています。（2024年10月更新）

保護や援助を必要とする人のアドバイザー

児童相談所や福祉施設に勤め、心身の障害などから、日常生活に支障をきたしてしまっている人たちに対する、福祉に関するさまざまな相談に応じ、各種制度・施設の利用方法などをアドバイスしながら問題解決にあたる。さまざまな福祉サービスの中から利用者とその家族に最も適切な援助を選びだす難しい仕事だ。

介護サービスの内容や業者などを決め、介護計画を立てる介護支援専門員

介護保険サービスの申請を市町村から受け、申請者を訪ねてその身体状況を調査し、介護保険給付が必要となった場合は介護サービス計画を作成する介護支援専門員。申請者との信頼関係、介護サービスの提供者側との調整などが、能力の問われるところだ。

患者が社会復帰するための援助・助言をする

入院患者やその家族が直面するさまざまな問題解決のための援助を行う。例えば保健や治療費の減免制度活用の援助、患者とその家族の人間関係の調整、受診・受療を促進するための心理的・社会的援助、退院後の福祉施設の選定や在宅ケアサービスの調整など、患者やその家族の話に親身になったアドバイスを行う。

心の問題にアプローチする国家資格

公認心理師とは、「心理に関する支援が必要な方の相談を受け助言を行う」仕事です似ている資格に「臨床心理士」がありますが、「臨床心理士」が民間資格であるのに対し「公認心理師」は国家資格です。「臨床心理士」が指定大学院で修士論文作成をするなどして、研究者としての資質も期待されている一方で、公認心理師は大学（学士課程）で指定カリキュラムを修了後に実務経験を経ての受験ができる点など、若干の違いがあります。

行政の中で福祉サービスに携わる

公務員となって福祉関連部署で働く。地方自治体の福祉課の窓口で福祉サービスに関する相談を受け、福祉施設への入所や生活保護の適用手続きなどを行うほか、福祉事務所や児童相談所で相談を受けたり、児童施設の児童指導員や老人福祉施設などの生活指導員として活躍する場合もあり、その仕事内容は多岐にわたる。（2025年10月更新）

「話す」「聞く」「食べる」に関するリハビリのスペシャリスト

言語聴覚士は、1997年に国家資格となった比較的新しいリハビリテーション専門職です。脳卒中や事故の後遺症による障がい、生まれつきの障がいにより、「話す」「聞く（理解する）」「食べる」といった面に不自由さを抱えている人のリハビリテーション（リハビリ）を手助けするのが主な役割。言語聴覚障がいに加え、医学や歯科学、心理学にも精通したリハビリの専門家として、医療施設、高齢者介護・福祉施設、子どもの福祉・療育施設など、さまざまな分野で活躍しています。言語聴覚士として働くためには、まずは国家資格を取得するのが一般的。高校卒業後、大学や専門学校などの言語聴覚士養成施設で3年以上学ぶことで、国家試験の受験資格を得ることができます。合格率は60～70％台で推移しており、作業療法士などほかのリハビリ職種に比べると少し合格率が低くなっています。とはいえ、養成施設の卒業後すぐに受験をする新卒者の合格率は例年80％を超えていることから考えると、養成施設でのカリキュラムをしっかりこなし、卒業年次に受験することが合格への近道と言えるでしょう。