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保健師のズバリ!将来性は?

保健師のズバリ!将来性は?

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少子高齢化に加え、成人病・生活習慣病患者やうつ病患者、ニコチン・アルコール・薬物依存患者、過労やいじめ、精神疾患を引き金にした自殺者の増加など、社会構造の変化によって保健師の重要性は年々高まりつつあります。
行政・企業・病院・学校・介護と保健師が活躍している分野は多々ありますが、医学的知識をバックボーンにしつつ身体と心の両面のケアを行える保健師は、人が生きていくうえで抱えることになるさまざまな問題に対処できる人材として広く重宝されています。
これまで保健師の仕事は“病気の予防”“感染症の拡大阻止”など公衆衛生の側面から語られることが多かったのですが、現代ではメンタルヘルスケアにおけるニーズが増加&多様化していることから、今後は“人の心”に寄り添える保健師がよりいっそう求められていくことになるでしょう。

予防医療への社会的ニーズの高まり

成人病・生活習慣病の増加や高齢化による医療費の増大が懸念されている背景もあり、国をあげて予防医療に取り組む時代に突入しています。成人病や生活習慣病においてはいかにそのサインを素早くみつけ、早期に適切な処置ができるかが重要になるため、健診や健康指導における保健師の責任はより大きなものになりつつあります。
また高齢者においては「いかに自立して健康的な老後を送れるか」が本人とその家族の幸せにつながるため、健康を保つために何ができるのかを広く世間に周知していくことが、予防医療のプロである保健師に期待される役割となっています。

時代に合わせた柔軟な対応がカギ

少子・高齢化や晩婚化に加え、国際化・情報化が急速に進む現代日本では、人の健康問題も複雑に変化しています。認知症患者やうつ病患者を相手にするケースが増えているだけでなく、介護と就労の両立ができない介護者が心身の健康を損なうケース、高齢者が高齢者を介護する老老介護、外国人を相手にした保健指導、海外から持ち込まれる感染症への対策、インターネットを介した陰湿ないじめなど、一昔前にはなかった状況が日常的に起こる中で、保健師自身もその変化に柔軟に対応し、多様化するニーズにこたえ続けなければならない難しさも出てきています。
これまで対処したことのない問題や予測不可能な事態にぶつかる際には、どんな局面においても自身の役割を見失わない冷静さや判断力、周囲と協力しながら困難に果敢に立ち向かう行動力が、大きく試されることになるでしょう。

社会で孤立する人に寄り添える存在に

地域に深く根ざし、生活者の目線に立ったサポートを行う保健師は、独居老人と呼ばれる一人暮らしの高齢者、日中一人で育児をしている母親、職場や学校にうまく馴染めない人など、どこにも吐き出せない悩みや不安を抱えている人たちが頼りにできる“悩みの窓口”としての役割も期待されています。
病名が診断されていなくとも、心身の不調やストレスを感じ、日常生活に支障をきたしている人は少なくありません。「何かあったら、まずは近くの保健師に相談してみよう」と思ってもらえるような存在になることが、誰もが健康的で幸せな毎日を送れる社会をつくるための足掛かりになるはずです。

業務の細分化、スペシャリストの育成が進む

社会構造が複雑化し、保健師が対処する問題も多様化していることから、今後はよりいっそう業務の細分化が進むことが予想されています。
保健師の仕事はこれまでも「母子」「成人」「高齢者」「精神」のように担当が分かれていることが一般的でしたが、「母子」といっても、祖父母と同居していて家庭内ケアが充実している母親、核家族かつ夫が多忙でほぼ一人で育児をこなさなくてはいけない母親、母子家庭の母親、家庭内虐待やネグレクト(育児放棄)をしている母親、家庭内暴力に悩む母親、自身が病気を患っている母親など、置かれている状況は個人によって本当にさまざまです。
それらすべてのケースに対処するには、専門的な知識や関係各所との連携が必要になるため、各分野のスペシャリストを育成することが保健師の世界でもスタンダードになっていくことでしょう。

保健師の需要にはまだまだ伸びしろが

2014年に厚生労働省が発表したデータによると、2014年末現在の就業保健師は4万8452人となっており、2012年の調査から1173人(2.5%)増加しています。また、同時期の就業看護師は108万6779人おり、人口10万人対で比較した場合、看護師が855.2人いるのに対し、保健師はわずか38.1人という結果が出ています。人口10万人というとそれなりの大きさの市町村に匹敵しますから、それに対する人数としては、まだまだ保健師の数は足りていないという印象が否めません。
保健師の就職先は門戸が狭いと言われることもありますが、成人病・生活習慣病の予防や企業・学校におけるメンタルヘルスケアの重要性には年々注目が集まっています。その流れで行政や企業など保健師を雇用する側の「保健師の必要性」の認識が高まっていけば、保健師が活躍するフィールドはさらに広がり、生活者へ提供できるサービスの質もよりいっそう高まっていくと予想できます。

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