明治大学 経営学部
- 定員数：
- 745人 (定員は学部合計)
グローバル化・多様化する社会において、自らの視点に基づいて行動できるビジネスリーダーを目指す。
| 学べる学問 |
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| 目指せる仕事 |
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| 初年度納入金： | 2024年度納入金 132万4000円 |
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明治大学 経営学部の募集学科・コース
経営学科
会計学科
公共経営学科
明治大学 経営学部のキャンパスライフShot
- 少人数制のゼミナール（演習）は、経営学に限らず幅広いテーマで開講されています。
- フィールドスタディでは社会の現場に飛び出し、自発的な調査や研究、問題解決を行います。
- 「IBP（短期留学プログラム）」では、アメリカで4週間、ビジネス英語の授業や現地企業訪問などが体験できます。
明治大学 経営学部の学部の特長
経営学部の学ぶ内容
- 経営学科
- 国際経営戦略に関する科目、人的資源のマネジメントに関する科目や情報と技術のマネジメントに関する科目などを有機的に配置。理論・歴史・実証といったさまざまな視点から、専門性を高め企業経営に対する理解を深めます。
- 会計学科
- 組織内部の経営管理に役立つ会計から、組織外部への情報開示に役立つ会計まで幅広く学ぶことができる体系的なカリキュラムを用意。会計データの作成や理解、分析、活用に必要な能力を養います。
- 公共経営学科
- 行政や非営利組織等の公共的組織のマーケティングや経営戦略に加え、スポーツ組織の運営、国際NGOや医療・福祉のマネジメント等を学び、幅広い公共組織のマネジメントを担う人材を育成します。
経営学部の資格
- 取得できる資格
- 中学校教諭一種免許状（社会）、高等学校教諭一種免許状（地理歴史・公民・商業）、学芸員、司書、司書教諭、社会教育主事（社会教育士）※
※以外すべて国家資格
- 目標とする資格
- 公認会計士、米国公認会計士(USCPA)※、税理士、中小企業診断士、社会保険労務士など
※以外すべて国家資格
経営学部の学生支援・制度
- 学ぶ目的を明確にする、2年次からの3学科制度
- 1年次は経営の基礎を幅広く学び、2年次から経営学科、会計学科、公共経営学科の3つに分かれて学びます。1年次で学んだことを踏まえて学科を選択することで、自分が興味を持った専門領域を徹底的に学ぶことができます。
- CAP（高度職業会計人養成トラック）
- 公認会計士、税理士、米国公認会計士などの資格試験で在学中の合格を目指す学生や、卓越した会計の知識とスキルを武器に有力企業で活躍しようとする学生のためのカリキュラムです。簿記検定の資格を取得しているか否かにかかわらず、ビジネスに必須となる会計の知識とスキルを身につけたいという学生であれば誰でも参加できます。
- GREAT（グローバル経営人材育成トラック）
- 海外留学や国際ビジネスの分野での活躍を目指す学生のための４年間のカリキュラムです。特別編成の少人数クラスで実践的な英語スキルを身につけながら、英語による授業科目で教養や専門知識を学びます。さらに3年次からは経営学研究科（大学院）との共同設置科目を履修して、より専門的な内容を英語で学べます。
- ビジネス英語を学ぶ「IBP」
- IBPは、入門的な短期留学プログラムです。夏休みまたは春休み期間中の4週間、アメリカの大学で実施されるプログラムが中心に据えられており、現地では、ホームステイをしながら英語で経営学を学びます。プレゼンテーション能力の向上に特化した授業や現地企業訪問を通して、英語で積極的にコミュニケートする習慣を身につけます。
- ビジネスマネジメントプログラム「ISIBM」
- ISIBMは、学部協定校のカナダ・ヴィクトリア大学が夏休み期間中実施する3週間のビジネスマネジメントプログラムで、同大学の名高い教授陣から直接ビジネス知識を学ぶことができるのが大きな特長です。
- デュアルディグリー・プログラム
- 明治大学経営学部での2年半、ヴィクトリア大学グスタフソン・ビジネス学部での2年半、計5年間で日本の経営学士とカナダの商学士の両方を取得できるプログラムです。
- 学部間協定留学
- カーディフ大学（イギリス）、IE大学（スペイン）、ソウル国立大学（韓国）など、世界トップレベルの大学に留学できます。
明治大学 経営学部の入試・出願
明治大学 経営学部の就職率・卒業後の進路
■2022年9月・2023年3月卒業生実績
みずほフィナンシャルグループ、デジタル・アドバタイジング・コンソーシアム、明治安田生命保険、アマゾンジャパン、EY新日本有限責任監査法人、NTTドコモ、シンプレクス・ホールディングス、TIS、有限責任監査法人トーマツ、富士通、アビームコンサルティング、SMBC日興証券、エヌ・ティ・ティ・データ、オービック、キーエンス、東京特別区、日本電気、パーソルプロセス&テクノロジー、PwC税理士法人、三井住友信託銀行、有限責任あずさ（監法）、楽天グループ、NTTデータ・フィナンシャルテクノロジー、国家公務員（一般職）、セガ、セブン－イレブン・ジャパン、日本郵便、日本総合研究所、パナソニック、三井住友海上火災保険 ほか
基本情報
入試情報
その他
