青山学院大学 総合文化政策学部
- 定員数:
- 259人
理論と実践を融合したチャレンジングな学びで、文化創造を担うマネジメント力や世界への発信力を養う
学べる学問 |
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目指せる仕事 |
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初年度納入金: | 2023年度納入金 142万7000円 |
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青山学院大学 総合文化政策学部の募集学科・コース
総合文化政策学科
青山学院大学 総合文化政策学部のキャンパスライフShot
- ネイティブ講師による英語教育。国際社会で求められる表現力と世界への発信力を備えた人材の育成をめざす。
- 「ラボ・アトリエ実習」の授業風景。テーマは「映像翻訳を通じて世界と関わる」。字幕を作成し、自主上映会を開催。
- 「青山コミュニティラボ(ACL)」が入る「AOGAKU ASTUDIO.(青山学院アスタジオ)」の外観。
青山学院大学 総合文化政策学部の学部の特長
総合文化政策学部の学ぶ内容
- 専門共通科目
- 【政策・マネジメント科目群】
普遍性を重視した社会科学系の基礎分野の科目を学んだうえで、進路選択に合わせて必要とされる、政策・マネジメントの応用分野を学びます。
【文化・思想科目群】
文化理解を深めるために多様な文化領域についての科目を学ぶとともに、自己を相対化し、視野を広げていくために、思想・哲学分野の科目を学びます。
- 専門分野別科目
- 【メディア文化分野】
メディアと文化のデザインやプロデュースをめざす学生のための科目群です。
【都市・国際文化分野】
多様な都市文化の政策や事業の立案をめざす学生のための科目群です。
【アート・デザイン分野】
芸術活動、自治体や企業の文化・メセナ活動の運営をめざす学生のための科目群です。
総合文化政策学部のカリキュラム
- ゼミナール
- 自分の手で調査研究を行い、その成果を発表するというスタイルの授業がゼミナール(ゼミ)です。調査研究や発表の方法は、ゼミによってさまざまです。多様な情報ツールを使ったプレゼンテーションやディベートをする機会もあることでしょう。総合文化政策学部には、哲学・思想、芸術・文化論、社会学、経済学、経営学、建築理論、文化政策、生命科学など、広範な分野にわたる専門教員がそろっており、「研究分野の多彩さ」が特徴です。ゼミを通じて、豊かな文化発信力を養うことをめざします。
- 英語教育
- 1年次~4年次まで、「発信型リテラシー」の習得を目標とした英語教育カリキュラムを展開します。1年次はネイティブ講師による「ACE(Aoyama Communicative English)プログラム」で、会話と文法の正確さを磨きます。2年次は「英語による日本理解」、3年次~4年次は「英語による日本研究」と3つのステップから、日本の文化を英語で発信していける人材の育成をめざします。
総合文化政策学部の施設・設備
- 青山コミュニティラボ
- 学部の附設研究所「青山コミュニティラボ(Aoyama Community Laboratory: ACL)」は、青山エリアを中心に、クリエイター、アーティスト、文化団体などと連携して文化やアートを共に創造し、世界へ発信することを目的に設立された施設です。プロジェクトルーム、メディア編集室、メディア・ステーション等の設備を完備しています。
総合文化政策学部の学部のプロフィール
- 学部の特色
- 音楽フェスティバルや美術展、地域の活性化や街のデザイン、国際文化交流など、こうした活動をその一員として企画・推進するためのプロデュース力を、実践型授業と多様な講義を通じて学んでいきます。文化・芸術と社会をトータルに考える「文化・思想科目群」と、創作の現場を戦略によってけん引する「政策・マネジメント科目群」を専門共通科目として開講し、それに並行して卒業後の進路を想定した3分野の科目群を設けています。
- 学びのポイント
- 1. 日本の文化の中心地ならではの学び
最先端の文化・芸術・情報の発信基地である渋谷・青山エリアの立地を最大限に生かし、文化団体やクリエイターなどと連携した学びの場を提供。
2. 世界を視野に発信・プロデュースするための英語教育
1年次から4年次まで「発信型リテラシー」としての英語習得を目標に、ネイティブの教員による3ステップからなる教育カリキュラムを整備。
3. プロと協働する「ラボ・アトリエ実習」
「ラボ・アトリエ実習」とは、地域や企業等の外部機関やクリエイターと連携して活動する独自の演習実習です。「仕事の現場」の体験により、社会が求める確かな実力を養います。
青山学院大学 総合文化政策学部の入試・出願
青山学院大学 総合文化政策学部の目指せる仕事
青山学院大学 総合文化政策学部の就職率・卒業後の進路
■2022年3月卒業生就職実績
総合文化政策学部の就職率 92.1%(就職希望者数227名)
【総合文化政策学部の主な就職先】
トランス・コスモス、テー・オー・ダブリュー、日本生命保険、青山学院、エヌ・ティ・ティ・データ、兼松、電通デジタル、丸井グループ、三井住友トラスト・ビジネスサービス、USEN-NEXT HOLDINGS、横浜市役所、AOI Pro.、アクセンチュア、大阪府庁、双日、テレビ東京、デロイトトーマツコンサルティング、内閣官房、バンダイナムコエンターテインメント、東日本電信電話 他
※2023年3月卒業生の情報は、6月上旬以降、大学ウェブサイトをご覧ください。