大阪人間科学大学：学部・学科・コース

科学的な手法によって、人の心をさぐる

人の心や集団行動のメカニズム、動物の行動などを調査、統計、実験などの手法を使って解明する学問。意識や行動のメカニズムを探る文学部系とカウンセリングや臨床心理など実践的分野を扱う教育学部系がある。

「人間とは何か」について幅広い視点で研究する

人間科学は、「人間とは何か」という問いに対し、人文科学、社会科学、自然科学のあらゆる領域からアプローチしていく学問です。人間に関することならなんでも研究テーマになり得るため、自分や身の回りの人をもっと深く理解したい、人の行動心理が知りたいなど、人に対してなんらかの興味がある人に向いています。卒業後の進路としては、専門分野によっても異なりますが、教育、マスコミ、心理士やカウンセラーといった道が代表的です。

よりよい教育とは何かを様々な角度から研究する

講義や教育実習を通して、人間が育っていくプロセスのさまざまな問題を研究していく。学校の他、家庭や社会、産業など多方面から人間教育を考え、理論や目的、指導方法などを学ぶ。

子供の成長や健康を研究し、保育、教育に役立てる

子どもの心と体の発達を総合的にとらえ、成長によりよい教育や環境を考える学問。児童心理学、児童保健学、児童福祉学、児童教育学、児童環境学、児童文化学などの研究領域がある。

人が安心して暮らせる社会の仕組みを考える

講義、実習などを通して、児童、老人、障害者をはじめ、援助を必要としている人が安心して暮らせる社会制度や地域のあり方、援助法を考えていく学問。

人々の健康増進・維持を実現するための理論と技術方を学ぶ

人々の病気を予防し、健康増進と維持のための理論と方法を研究する。栄養・運動・リラクゼーションなどの分野のほか、福祉や介護関連の科目も学ぶ。

リハビリテーションの手法を研究し、専門家を養成する

病気や怪我によって、弱まったり損なわれたりした体の機能を回復するための訓練や療法、援助法を研究する。作業療法、理学療法、言語聴覚療法などがある。

医療を支えるさまざまな技術を研究し、専門家を養成する

医療を支える専門技術者を養成する。臨床検査や診療放射線、医療情報などがある。人工臓器の研究や新しい診断システムなど高度な医療技術の研究を行う大学もある。

自分の専攻の知識を生かしてより専門分野を深く教える

公立・私立の高等学校で、自分の持っている免許状の担当教科を教え、生徒の部活動や生活・進路指導を行う。また、学校運営の事務も行う。小学校・中学校よりも一般的に授業時間が少ないので、専門分野の勉強に打ち込める時間も取りやすい面もある。

子供専門のカウンセラー。快適な学校生活と人格形成に大きな影響を与える

スクールカウンセラーは、生徒や児童のカウンセリングを行う。子供が自ら相談に来る場合だけでなく、普段から子供の言動に注意し、潜在的な問題にも取り組む。そのために、教師や保護者との面談、コンサルテーションや家庭訪問も大切な仕事の一つだ。

“子どもが好き”を原点に、一人ひとりの個性を育てる

毎朝登園した幼児の健康状態をチェックし、音楽、絵画、運動や遊びなどの指導をする。幼児は体調を崩しやすいので、十分な目配りが必要な仕事だ。子どもたちへの直接の教育のほか教室の掃除、カリキュラムの作成、園児の行動記録など仕事の範囲は広い。

乳幼児を保育し、成長をサポート。保護者への情報提供も

食事、排泄、睡眠、遊びなど日常生活を通じて、健やかな心と身体を持った子どもに成長するように援助する仕事。保育所は仕事と育児を両立させる父母を支え、乳幼児を保育する児童福祉施設だが、特に最近では単に子どもを預かるだけでなく、保育情報の提供や相談などが重要な役割となっている。

特別支援学校などで、障がいについての理解をもとにそれぞれの教科を教える教員

視覚障害や聴覚障害、知的発達障害、肢体不自由など、なんらかの障がいによって通常の学校で勉強するのが困難な生徒のための学校（幼稚園から高校まで）で指導を行う。それぞれの障がいの特徴や困難さを理解した指導が必要になるので、通常の教員免許とは別に「特別支援学校教諭免許状」の取得が原則だが、現在の附則では「特別支援学校教諭免許状」がなくても指導が可能である。教員免許を取得する前に所定の単位を履修して取得するのが一般的だが、教員になったあとに講習などを受けて取得することも可能。なお、一般の小・中学校の特別支援学級で指導する場合は、「特別支援学校教諭免許状」を取得するという規定はない。（2024年8月更新、出典：『特別支援教育に係る教育職員免許状について』（文部科学省））

入浴・食事の世話など、生活面の介護や指導を行う

介護や福祉の専門的知識や技術を身につけ、身体や精神機能が低下し日常の生活を送るのに支障がある人に、食事や排泄、入浴や外出、身辺の整理整頓などの生活上の介護をする。さらに家族への介護指導も重要な仕事だ。

精神障がいのある人の生活を援助し、社会復帰をサポートする

精神病院や社会復帰施設、および保健所などに勤務して、精神障害者に対し、社会復帰のための手助けする。また家族の相談相手になったり、医師や看護師、作業療法士などの治療チームの調整役を務めるなどさまざまな役割を持つ。精神障害者の福祉向上のためにニーズは高まっている。

保護や援助を必要とする人のアドバイザー

児童相談所や福祉施設に勤め、心身の障害などから、日常生活に支障をきたしてしまっている人たちに対する、福祉に関するさまざまな相談に応じ、各種制度・施設の利用方法などをアドバイスしながら問題解決にあたる。さまざまな福祉サービスの中から利用者とその家族に最も適切な援助を選びだす難しい仕事だ。

「話す」「聞く」「食べる」に関するリハビリのスペシャリスト

言語聴覚士は、1997年に国家資格となった比較的新しいリハビリテーション専門職です。脳卒中や事故の後遺症による障がい、生まれつきの障がいにより、「話す」「聞く（理解する）」「食べる」といった面に不自由さを抱えている人のリハビリテーション（リハビリ）を手助けするのが主な役割。言語聴覚障がいに加え、医学や歯科学、心理学にも精通したリハビリの専門家として、医療施設、高齢者介護・福祉施設、子どもの福祉・療育施設など、さまざまな分野で活躍しています。言語聴覚士として働くためには、まずは国家資格を取得するのが一般的。高校卒業後、大学や専門学校などの言語聴覚士養成施設で3年以上学ぶことで、国家試験の受験資格を得ることができます。合格率は60～70％台で推移しており、作業療法士などほかのリハビリ職種に比べると少し合格率が低くなっています。とはいえ、養成施設の卒業後すぐに受験をする新卒者の合格率は例年80％を超えていることから考えると、養成施設でのカリキュラムをしっかりこなし、卒業年次に受験することが合格への近道と言えるでしょう。

目のさまざまな検査と訓練を行うエキスパート

視能訓練士とは、生活していくなかで重要な役割を果たす「目」に関する、あらゆる検査や機能回復の訓練を専門的に行う仕事です。現代社会では、スマートフォンやタブレット、ゲーム機などの普及によって、昔よりも目を酷使する機会が増え、視力の低下や疲れ目を訴える人も増加しています。それに伴って、眼鏡やコンタクトレンズをはじめ、レーシックなどの矯正手術も日々進化しています。こうした治療方針や診断を、医師は視能訓練士の検査結果をもとに決定していきます。視能訓練士になるには国家資格が必要になり、受験資格を得るには養成施設で1年から3年以上学ぶか、または視能訓練士養成課程のある4年制大学に進学する方法があります。主な就職先は眼科診療所や病院などです。赤ちゃんから高齢者まで幅広く接することが多い仕事で、需要も増えています。(2024年9月更新)