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私立大学/東京・福島・千葉・神奈川・静岡

ニホンダイガク

日本大学 経済学部

定員数:
1566人 (2024年度)

少人数制ゼミナールを通じて将来像を明確にし、専門分野を系統的に学び、自ら考え、行動できる真の経済人になります

学べる学問
  • 経済学

    さまざまな経済現象を統計によって分析する

    家計から国家、世界を対象にお金の流れを、統計、調査、分析を通して理論的、包括的、実践的に探る学問。経済学を武器に国際問題や環境問題へのアプローチも可能。

  • 経営学

    企業とその活動を実務的に研究する

    経済学に比べてより現実のビジネスや経営方法に近く実践的で実務的。生産、販売、人事、財務など企業経営のノウハウを理論や実務研修、調査実習を通してつかむ。

  • 商学

    企業活動を客観的に評価するための理論と実践を学ぶ

    商学は、物を売り買いする、いわゆる商売(ビジネス)や企業の経営について学ぶ学問です。この学問に固有の理論や分析方法はなく、経済学や心理学、社会学といった学問分野の理論を応用して研究を進めます。いわば、さまざまな学問の詰め合わせ的な性質を持った学問といえるでしょう。

  • 情報学

    情報化が社会に与える影響などを科学的手法で分析する

    情報学とは、社会における情報の仕組みや流れ、ありようなどを、実習、演習、フィールドワークを駆使して明らかにし、人間や社会を探究する学問です。情報の作られ方、収穫、伝達、利用法、システム構築など情報に関するすべてを対象に学ぶのが情報学です。「コンピュータやプログラミングについて学ぶ、理系の学問」というイメージを抱く人は少なくないかもしれませんが、情報技術の社会への浸透に伴い情報学の扱う領域も広がっており、今や理系だけに限られる学問ではなくなっています。

目指せる仕事
  • 国家公務員

    国の施策に基づいて社会全体に貢献

    各省庁やその出先機関に勤め、国防・公安・徴税から農・工・商業の指導監督、国民医療や社会福祉の充実など、国の施策を実行して、国民生活の向上を図るのが仕事だ。

  • 地方公務員

    地域住民の利益のために働く

    各都道府県の市・区役所などで働く一般職員、学校で働く教育職員、警察で働く警察官などからなり、地域住民に密着した場所で福祉や利益、安全のために働く。

  • 警察官

    日々の防犯活動と、事件・事故の迅速な解決が要。人々の生活と安全を守る

    警察官の仕事は、社会の治安を守ること。犯罪の予防や鎮圧、捜査、被疑者の逮捕、交通の取り締まりなどを行い、個人の生命や身体、財産を保護する。警察官になるには、「警察官採用試験」または「国家公務員試験」に合格する必要がある。警察官の階級は、巡査、巡査部長、警部補、警部、警視、警視正、警視長、警視監、警視総監の9階級。警察庁長官は、職務上当然最高位にある警察官であるが、階級からは除かれている。(2024年9月更新)

  • 消防士

    火災や災害の現場で人命を守り、防災にも努める

    火災から人命、財産を守るとともに火災、水難、地震などの災害による被害を極力軽減し、予防にも力を注ぐ。建設物の防災上の安全確保の検査、ガソリンスタンドなどの危険物施設の許可行政、危険物取扱者に対する指導などもその仕事の一つ。

  • 会社経営者

    会社の業績、戦略判断、すべてに関して最終判断と責任を負う

    会社が活動を行う上での、事業戦略、資金対策、取引先対応、社員管理などあらゆる問題について、次の方向を示したり難しい決断を下したりする最高責任者。大企業以外では営業活動の第一線で活躍していることも少なくない。

  • 中小企業診断士

    中小企業の経営全般を調査・管理

    中小企業の経営者の依頼により、会社経営全般の調査・診断をし、生産管理、経営指導などを通して、経営改善をはかる、いわゆるマネジメント・コンサルティングをする。また、個々の企業を当たるだけでなく、数人でチームを作り、商店街全体の再開発診断にあたるケースもある。

  • 経理

    売上げや利益などの数字によって、経営活動を把握する

    いろいろな経営活動の状況や結果を金銭的な数字によって表し、正しく測定する仕事。数字を通じて経営上の欠点を見つけ、各部門の活動の方向付けに直接つながる重要な業務。仕事の範囲は広く、多岐にわたるが、資金の計画・運用を手がける財務、固定資産の金銭的管理(管財)なども経理の仕事。

  • 事業開発

    会社にそれまでなかった新たなビジネスを提案し、立ち上げる

    民間企業などで、その会社にそれまでなかった新たなビジネスプランを考え、立ち上げる仕事。事業の仕組みづくり、コストや売上げ・利益のシミュレーション、営業活動を担当する社員の組織づくりなど、会議などで社内の承認を取りつつ実現させていく。

  • 公認会計士

    企業の財政状況を、第三者の立場で公正に監査する

    売上げや利益、財政状況を公表するために企業が毎年行わなければならない決算の際、社内の経理・会計部門が作成した財務諸表や税額などを、第三者の立場で公正にチェックし、内容を証明する仕事。

  • 税理士

    税金の申告を手助けする仕事

    税理士とは、個人や企業の納税のサポートや税金に関する書類の作成を行う税金の専門家。具体的には、所得税、法人税、消費税、相続税などの税務申告の代行や会計帳簿の記帳、決算書の作成、そのほかの会計関係の指導や相談などを行う。最近は経営の経営や財務に関する相談など、税務処理以外の仕事に対応することも。税理士になるには、税理士試験に合格した後、2年以上の実務経験を積む方法が一般的。(2024年9月更新)

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初年度納入金:2024年度納入金 124万円  (諸会費等別途)
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日本大学 経済学部の募集学科・コース

経済理論を用いて経済の問題を探究し、即戦力となるビジネスパーソンになります

産業の実態、企業戦略への理解を深め、組織運営に必要な実務的スキルを修得

経済活動をリアルタイムで実践的に学び、金融システム、公共政策の専門家を養成

日本大学 経済学部のキャンパスライフShot

日本大学 計量経済学の授業。経済データの分析に統計的・数学的方法を応用する計量経済学の基礎について学びます。
計量経済学の授業。経済データの分析に統計的・数学的方法を応用する計量経済学の基礎について学びます。
日本大学 「金融システムの仕組み」を考えるゼミナール。プレゼンテーションとディスカッション能力を養います。
「金融システムの仕組み」を考えるゼミナール。プレゼンテーションとディスカッション能力を養います。
日本大学 図書館内のメディアルームでは、officeなどを搭載したパソコンが利用でき、レポート・資料作成や論文執筆が行えます。
図書館内のメディアルームでは、officeなどを搭載したパソコンが利用でき、レポート・資料作成や論文執筆が行えます。

日本大学 経済学部の学部の特長

経済学部の学ぶ内容

経済学部
経済は、衣食住という日常生活から、国の政策、国際関係まで、人間社会のあらゆる面と密接に関係しています。経済学部は、経済学の理論と実践を学ぶ中で、自ら考え行動し、自らの価値を高めることのできる人材を養成します。

経済学部の授業

カリキュラム
経済学の理論から実証までを体系的に身に付けられるカリキュラムが経済学部の特長です。学科別に学ぶ「プログラム制」や、100以上ある少人数制のゼミナールを通じ、専門性を高め、民間企業や官公庁でのインターンシップで、大学の学びを実務の中で活用します。また、語学教育にも力を入れ、英語の習熟度別のクラスや、世界13大学と提携する留学制度もあります。
ゼミナール
1年次後半に、説明会や模擬ゼミナールを通して希望のゼミナールを探し、入室試験を受けます。2年次よりゼミナールに所属し、先生や先輩と共に研究を進めます。リサーチ力・企画力・プレゼンテーション力など、社会で役立つ即戦力を養います。4年次には、それまでの研究成果を卒業論文または研究論文に仕上げます。

経済学部の資格

取得できる資格 
<経済学科・産業経営学科> 中学校教諭1種免許状【社会】〈国〉、高等学校教諭1種免許状【地理歴史(経済学科のみ)・公民・商業】〈国〉ほか
受験資格が得られるもの
税理士〈国〉
目標とする資格(学業と関連して取得が目指せる高度な資格)
公認会計士〈国〉
資格取得サポート
「税理士講座」「公認会計士講座」「簿記講座」「ITパスポート試験対策講座」「デイリー英会話講座」「ファイナンシャル・プランナー対策講座」「教員採用試験対策講座」などの課外講座を学内外で開講。ダブルスクールがしやすいのも都心のメリットです。

経済学部の学生支援・制度

就職サポート
業界研究セミナー、自己分析講座、面接対策講座、インターンシップガイダンスなどの就職支援イベントを幅広く展開しています。また、単位取得型の「キャリア形成論」を開講し、社会人としての基礎力の習得を目標として、履修者は企業または自治体でのインターンシップ参加を必須としています。
さらに、キャリアカウンセラーによるキャリア相談コーナーを設置し、ES・履歴書の添削や面接練習など、就職活動の前段階から実践的な相談内容まで、一人ひとりのキャリアデザインをサポートしています。

日本大学 経済学部の学べる学問

日本大学 経済学部の就職率・卒業後の進路 

■2023年3月卒業生就職実績
大和ハウス工業、伊藤園、凸版印刷、富士ソフト、日本ビジネスシステムズ、システナ、パーソルプロセス&テクノロジー、DYM、トランスコスモス、丸和運輸機関、イオンリテール、サミット、ヤオコー、ヨドバシカメラ、千葉銀行、あいおいニッセイ同和損害保険、野村不動産ソリューションズ、三井不動産リアルティ、ディップ、辻・本郷税理士法人、経済産業省、財務省函館税関、国税庁、埼玉県庁、警視庁、東京消防庁、千葉県警察、埼玉県警察、横浜市役所、柏市役所  ほか
■大学院進学
専門性を高める研究を続けるために大学院に進学する卒業生もいます。なお、日本大学経済学部は、「経済」「金融」「公共経済」「経営」「会計」「税法」の6コースを擁する大学院経済学研究科を設置しています。

日本大学 経済学部の問い合わせ先・所在地

〒101-8360 東京都千代田区神田三崎町1-3-2
03-3219-3355

所在地 アクセス 地図
経済学部キャンパス : 東京都千代田区神田三崎町1-3-2 JR中央・総武線、都営地下鉄三田線「水道橋」駅から徒歩 3分
都営地下鉄新宿線・三田線、東京メトロ半蔵門線「神保町」駅から徒歩 5分

地図


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